曽我真澄がサッカー文化について語る
サッカー文化とは
サッカー文化とは、サッカー、フットサル、ビーチサッカー等の様な「手の使用が極端に制限されているフットボール競技」（蹴球）に関する大衆文化の一種の事である。
また、言葉の用法としてはその国や地域などにおいてサッカー単体がスポーツ競技として、人々から長い年月に渡って幅広く親しまれているという意味を込めて使われる場合もある。サッカー競技が成熟した社会。
組織
統括組織
統括組織は国際サッカー連盟(FIFA)を頂点にその傘下に属する欧州サッカー連盟(UEFA)等の様な6つの大陸連盟と、更にその傘下に属する200以上の国と地域単位で組織された各サッカー協会によって構成されている。また、FIFAに加盟している各サッカー協会は必ず、当該大陸の大陸連盟にも同時に加盟している。例えば、日本のサッカー競技を統括している日本サッカー協会(JFA)はアジアサッカー連盟に加盟している。ただ、例外的に政治的な問題などの理由でFIFAに加盟していない国や地域もごく少数ながら存在している。
なお、FIFAや大陸連盟の他にも、東アジアサッカー連盟の様に周辺の各国サッカー協会で組織された地域連盟も世界各地に存在している。しかし、こちらは大陸連盟の管轄ではなく、FIFAの直接的な管轄下となっている。
選手協会
各サッカーリーグごとに、サッカー選手の立場からの意見を発信する事などを目的に、プロサッカー選手を会員とした選手協会が設立されている場合がある。Jリーグにおける選手協会はJリーグ選手協会(JPFA)である。なお、イングランドのプロフットボール協会(PFA)の会員による投票によって決められる「PFA年間最優秀選手賞」と「PFA年間最優秀若手選手賞」、「PFA年間ベストイレブン」を受賞する事はイングランドでプレーする全ての選手にとっては大変名誉な事である。
また、国際的な機関には国際プロフットボール選手協会(FIFPro)があり、「FIFPro年間最優秀選手賞」や「FIFA/FIFProベストイレブン」などを世界中のプロサッカー選手の投票によって選出している。
クラブ連合
FIFAやUEFAへ対抗するために欧州の各クラブによって設立されたのがG-14である。ただ、2008年1月にFIFAやUEFAと和解した為に解散、新たに欧州クラブ協会(ECA)が設立された。
試合
サッカーの試合(公式戦)は、一般的に国際サッカー評議会(IFAB)が国際的なルール策定を行い、サッカーやラグビーなどに使用を限定した球技専用スタジアムやサッカーピッチを備えた屋外多目的競技場などでリーグ戦やカップ戦、対戦する当該チーム同士などによる小規模で主催する練習試合などを通して行われている。また、対戦形式によってはダービーマッチと呼ばれる対戦形式が組まれる事があり、選手やサポーターのみならず、国内外のサッカーファンの注目を集める事もある。なお、試合会場ではマッチデープログラムと呼ばれる出版物が有料や無料の形で提供されている。ちなみに、サッカー界ではFIFAや各大陸連盟が加盟国のナショナルチームやクラブチームの試合結果を基にポイント集計してFIFAランキングやUEFAランキングとして発表し、各主催大会の出場枠を決定する判断材料として利用している場合もある。
日程
サッカーのリーグ戦やカップ戦の競技日程は主に「春秋シーズン制」(例年3月頃-同年12月頃の約10ヶ月間)と「秋春シーズン制」(例年8月頃-翌年5月頃の約10ヶ月間)の大きく2種類に分けられ、更に詳細な競技日程はその国の気候や試合数、FIFAワールドカップなどといった国際大会の有無、他競技との兼ね合い等で決定される。加えて、試合の開催日は隔週の土曜日・日曜日・水曜日のいずれかに1-2試合程度で開催されるのが一般的で、欧州の国々によっては寒冷地での雪や霜によるピッチへの影響やバカンスの目的でリーグ戦やカップ戦を年末年始の期間に中断して短期間の冬期休暇(Winter Break)を導入している事もある。
なお、欧州ではほとんどの国々が「秋春シーズン制」を採用しているが、ロシアなどの極めて厳しい寒冷地域や南米のブラジル、アルゼンチンなどといった国々では主に「春秋シーズン制」を採用している場合が多く、日本国内ではJリーグを始めとした多くのプロアマリーグは「春秋シーズン制」を採用しているが、天皇杯や全国高校サッカー選手権は「秋春シーズン制」を採用している。
FIFAのゼップ・ブラッター会長がアメリカ合衆国のMLS側に対して、「春秋シーズン制から秋春シーズン制への変更」を促したが、MLS側はカナダや北米大陸の冬場の天候が厳しい事を理由に変更を拒否した事がある。また、ドイツではサッカー専門誌などが現地の厳しい冬場の天候を理由に現行の秋春シーズン制に対して異議を唱えた事もある[4]。
また、この他にもFIFAが定める「国際Aマッチデー」(International Match Day)という制度がある。これは、かつて各サッカー協会が選手自身やクラブの都合にあまり関係なく自由に選手を招集してきたものの、1995年のボスマン判決以降は選手の移籍が国際的に行われる様になり、クラブ側が選手に対して払う給料なども高額になった為に、所属先のクラブ側と招集した各サッカー協会の間でトラブルが頻発する様になった。
そこで、この様な事態を重く見たFIFAは新たに同制度を設け、年間約10日間前後(約7試合前後)は各サッカー協会が優先的に選手を公式戦や国際親善試合に招集する事を可能にした。なお、この期間内でクラブ側が所属選手の招集を拒否をするとFIFAから何らかの罰則が下される事があり、クラブ側が各サッカー協会側に公式戦は開催日より5日前まで、国際親善試合は開催日より2日前までに選手を戻さなければならないが、選手がケガなどをした場合はクラブ側に対して金銭的な補償は無い。ただし、各サッカー協会が選手を戻せるのは年間7回までが限度である。
リーグ戦
リーグ戦については、FIFAが承認した国や地域のサッカー協会は傘下に一つだけ、基本的には現地のサッカー協会が管轄・運営するFIFA公認のサッカーリーグを持つ事が許されている。また、それらのサッカーリーグは大抵の場合は男女別に分かれてプロフェッショナルやアマチュアなどの形態で運営されているのが一般的である。なお、FIFAや各大陸連盟の主催するクラブチームやナショナルチームの大会にはFIFAが承認した国や地域のサッカー協会に籍のあるチームや選手しか出場する事が出来ない。
なお、野球やバスケットボールなどといった他の球技は競技の発祥国であるアメリカのMLBやNBAが「唯一にして世界最高峰のプロリーグである」と言われているが、サッカー界の場合はサッカー競技の世界的な普及率や歴史、競技団体の構造的な違い等から、いくつかの著名なサッカーリーグが欧州や南米において存在している。特に人気や実力の面で共に世界最高水準にあるとされているのが、スペインのリーガ・エスパニョーラ、イングランドのプレミアリーグ、イタリアのセリエAの欧州主要3リーグで、日本などでは俗に欧州3大サッカーリーグとも呼ばれている。また、場合によっては上記の3リーグの他にドイツのブンデスリーガ、フランスのリーグ・アン、オランダのエールディヴィジなどを含める場合もある。
カップ戦
カップ戦の中にはある一定の出場制限を設けているカップ戦もある。例えば、夏季五輪男子サッカー競技はその代表的な例で、FIFAワールドカップと開催意義を区別するためにオーバーエイジ枠（OA枠）選出の選手以外は23歳以下の選手のみが出場を許されている。ただ、それとは逆に選手強化の目的であえて年齢制限を設定しているカップ戦もあり、FIFA U-20ワールドカップなどはその典型的な例である。
世界中にあるカップ戦の中で世界的に最も有名なものが、4年に1回開かれるFIFAワールドカップ（W杯）である。このカップ戦で優勝する事は世界中のサッカー選手にとって最も名誉な事であるが、それゆえに競技レベルも非常に高く、大陸予選を通過して本大会に出場する事自体が並大抵の事ではない。また、4年に1回しか開催されない事もあって、世界的な名選手であってもFIFAワールドカップで優勝する事は簡単な事ではない。
なお、FIFAワールドカップ以外にも欧州大陸地区限定で行われているカップ戦は欧州各国だけでなく、その他の大陸地区でも人気が高く、UEFAが各加盟国のクラブチームやナショナルチームを対象にして「欧州王者」のチームを決める大会であるUEFAチャンピオンズリーグやUEFA欧州選手権は日本などでも人気があるカップ戦である。
練習試合
リーグ戦やカップ戦などの公式戦以外で学校単位や企業単位などといった形で編成されているチーム、いわゆるアマチュアチームが試合を行う場合には単に「練習試合」と呼ぶのが一般的であるが、プロフェッショナルチームが試合を行う場合にはアマチュアチームの様に練習試合ではなく、「プレシーズンマッチ」と呼ばれ、ナショナルチームの場合には「国際親善試合」（強化試合）と呼んでいる。なお、日本サッカー協会が主催している日本代表の試合は「キリンチャレンジカップ」となっている。
また、日本ではこの国際親善試合の事を別名で「テストマッチ」と呼ぶ事があるが、これはラグビーのナショナルチームの対戦時に使うのが正しい用法であり、サッカーの場合は「フレンドリーマッチ」と呼ぶのが正しい用法である。
八百長試合
八百長試合は、サッカーの試合自体が世界的な賭博の対象にもなっている事から、第三者から口利きや金品の授受などを受けた選手や審判などが手を染めやすく深刻である。また、この他にも1994年に発覚したベルナール・タピ会長主導によるマルセイユ、2006年に発覚したユヴェントスGMのルチアーノ・モッジらによるカルチョ・スキャンダルの様に特定のチームの成績を上げようとする目的で行われる事もある。
施設
スタジアム
サッカー競技が盛んに行われている欧州や南米などのサッカーの試合は、街中や交通アクセスが整備されている郊外に建設されたサッカーやラグビーなどに使用を限定した球技専用スタジアムで行われているのが一般的である。また、世界中に数多くあるスタジアムの中にはその国で「サッカーの聖地」と称されているスタジアムがある。日本では「国立霞ヶ丘陸上競技場」（国立競技場）がそれにあたる。
なお、スタジアムの整備は基本的に地元自治体側が整備するケースとクラブ側が自前で整備するケースが一般的である。地元自治体側が整備するの場合、スタジアムは税金などの公金によって建設され、所有権は地元自治体側に帰属したままクラブ側に貸し出す形で運営されている。また、クラブ側が自前で整備する場合、スタジアムはクラブ自身が発行した株式による資金調達や民間（オーナー、企業、投資ファンド等）の出資などによって建設され、所有権は建設したクラブ側などに帰属して運営されている。この他、官民共同で整備するケースなどもある。2000年代以降は、所有権は地元自治体側が帰属したままに運営権のみをクラブ側が取得するケースが増えてきている。例えば、インテル・ミラノとACミランのホームスタジアムであるジュゼッペ・メアッツァ（サン・シーロ）は2000年に両クラブの共同出資によって設立された「サン・シーロ2000」という会社に運営業務が委託されている。日本でも2006年から鹿島アントラーズの運営法人である「株式会社鹿島アントラーズFC」が指定管理者として同クラブのホームスタジアムである茨城県立カシマサッカースタジアムの運営業務を行っている。
元々、現在の様なスタジアムが登場する以前は「ピッチの周囲に盛り土をして単にイスを置くだけ」という簡素な作りであったが、1899年にスコットランド出身の建築家であるアーチボルド･リーチがアイブロックス・スタジアムを設計してから状況が一変する。それまでは上述の様な形がごく一般的であったが、リーチは観客席の地面を試合が見易い程の傾斜を付けた上にコンクリートで地面を固めて、更に観客席の周囲に二階席や観客席全体を覆う屋根と観客席の安全バーを設けるというこれまでに無い利便性や安全性などを重視した設計をして英国中に衝撃を与えた。その後もリーチはオールド･トラッフォードやハイバリーといった英国中の名立たるスタジアム設計を次々と手がけて、現在のサッカースタジアムの基礎を形作った。特にリーチが設計した数多くあるスタジアムの中のひとつのクレイヴン・コテージは、日本の文化財に該当する英国の「指定建造物」に指定されている。また、1989年に起きたヒルズボロの悲劇はスタジアム建設に大きな影響を与えた。死者95人という大惨事となったこの事故後、当時のイギリス政府はテイラー判事を団長とした調査団を作り、「国民的ゲームであるサッカーを安全に楽しく観戦するためには、全てのスタジアムの大改築が必要」とのテイラー報告書に基づいて、立見席を全て椅子席に改築した。更に、2000年代以降に建造されたスタジアムの中には単に体育施設としての機能だけでなく、アムステルダム・アレナやザンクト・ヤコブ・パルクの様にスタジアムの中にショッピングセンターといった、競技以外のその他の要素をふんだんに取り入れた多機能型のスタジアムが続々と建造されている。
日本国内では1960年に日本で初めてとなる球技専用スタジアム(サッカー専用球技場)として、さいたま市大宮公園サッカー場が完成したが、そもそも日本には野球場以外の球技専用スタジアムがほとんどなく、ドーム球場や国内にある数少ない球技専用スタジアムをホームスタジアムにしている一部を除く、ほとんどのJリーグのクラブは主に国民体育大会などの本来は別の目的で建設され、稼働率確保の意図もあり陸上競技場の機能も備えた屋外多目的競技場をほぼそのままの形でホームスタジアムとして指定して主催試合を行っているのが現状である[8]。また、2002 FIFAワールドカップの開催を機に多くのスタジアムが新設されたが、その多くは交通アクセスが大変不便な条件下にある屋外多目的競技場である為に、Jリーグのクラブが利用している現在のホームスタジアムでは新設や既存に関係なく、施設の利用者が交通アクセスや試合観戦などの面において何らかの不便を強いられる事も少なくない[9]。なお、欧州ではUEFAエリートスタジアムという称号がある。
練習場
日本サッカー協会では施設面の充実を図っており、清水ナショナルトレーニングセンター、Jヴィレッジ、堺市立サッカー・ナショナルトレーニングセンターなどの施設を地元自治体や民間企業と共同で整備している。
チーム
日本では、主に都市や地域単位で編成されているチーム(クラブチーム)、企業単位で編成されているチーム(実業団チーム)、学校単位で編成されているチーム(同好会、部活動)等に分けられる。また、国籍単位で編成されるナショナルチーム(日本代表)や、期間限定でJリーグオールスターサッカーや慈善試合(チャリティーマッチ)などの目的で特別に編成される選抜チームもある。
本拠地
サッカーでは本拠地の事をプロ野球地域保護権などにあたる「フランチャイズ」とは言わず、「ホームタウン」と呼んでいる。これは、各々のクラブの成り立ちがその地域と密接な関係があり、現在でもその地域の社会において密着した活動をしているからである。なお、日本でもJリーグがJリーグ百年構想を掲げて様々な社会的活動をしている。
名称
元々、欧州各国に本拠地を置くクラブは行政区分や職業、学校、教会などの共通の交流機会を持った人々が主体となって結成された例が多く、これらの中にはクリケットやラグビーなどといった他の競技からサッカーへ移行したクラブや共通の行政区分内で異なるクラブ同士がかつて合併した影響で現在の様な名称になったクラブも多く、クラブの名称でそのクラブが持つ起源や変遷をうかがい知る事も出来る。
なお、欧州各国に本拠地を置くクラブの名称の後には「フットボールクラブ」(Football Club)の略称である「FC」や「クラブ・デ・フットボール」の略称である「CF」を付けている例が多いが、これらがマスコミ報道などで一般的に表記される事はあまり無く、普段は地域名や愛称のみで呼ばれる事が殆どである。その一方で、日本や韓国、中国に本拠地を置くクラブの名称には「地域名＋愛称」や「地域名＋企業名＋愛称」、「企業名＋愛称」の例が多いが、これは北米プロスポーツの影響や実業団チームを母体にクラブチーム化しているためである。
なお、日本国内においてはスポーツ活動を“教育の一環”や“企業の福利厚生”、“親会社の広告塔”として学校や企業を中心にして取り組んできた経緯があった事からJリーグが目指していた「地域に根ざしたスポーツクラブ」という欧州的なスポーツクラブの運営方法は当時の企業スポーツ全盛下にあったJSL所属の実業団チームを抱える親会社などからはなかなか理解してもらえなかった。その為、日本サッカー協会内のプロリーグ検討委員会は原則として普段使用するクラブ名は「地域名＋愛称」の「チーム呼称」としながらも、親会社への妥協案として正式な名称を「運営法人名」、「チーム名称」、「チーム呼称」の3種類に分けた。
エンブレム
サッカーのチームにおけるエンブレムは一般的に紋章(シンボル)の意味で使用されている。また、エンブレムのデザインは主にそのクラブの名称や歴史、チームカラーなどを参考にして制作されているが、日本のプロ野球や北米プロスポーツが使用しているペットマークと違ってデザインを頻繁に変更する事はあまり無い。
経営
サッカーの世界では自国以外でも知名度や人気があり、自身でも世界的な規模で商業活動を行っているクラブの事をビッグクラブ（名門クラブ）と呼んでいる。また、イタリアではホームタウン内で中小規模に商業活動しているクラブの事をプロビンチャと呼んでいる。ただ、チームの経営手法は各国によって若干異なっている。例えば、イタリアやスペインといったいわゆる「大陸側」では、選手の補強や放出などといった業務は主にGMなどといった身分の人間が中心になって行っているが、イギリスでは昔から監督がチーム作りの全権を握っている事から選手の補強や放出、チームが使用する宿泊所などの手配といった業務も監督自身が行っている事が多い。
クラブの経営形態としては、一般的な株式会社形態とFCバルセロナやレアル・マドリードなどが採用している非営利団体形態(総合型地域スポーツクラブ)の2種類に大きく分ける事が出来る。また、フロントの主な業務としてはクラブによってその運営規模や名称、役割などには多少の違いが見られるものの、会長、副会長、役員会、ゼネラルマネージャー（GM）または最高経営責任者（CEO）などといった経営陣の下に「強化・育成」、「運営・渉外」、「広報」、「営業・マーケティング」、「総務・経理」の5部門に分けられる。なお、ドイツのブンデスリーガでは「健全なリーグ及びクラブ経営」を模範としている事からブンデスリーガに加盟する各クラブへの経営監査は欧州の中でも厳格で、クラブの経営状態によっては昇格の取り消しや下部リーグへの降格、ブンデスリーガからの脱退といった厳しい処分が下される場合もある。
株式会社形態で経営されているクラブでは、そのほとんどが自身の株式を非公開にしている事が多く、オーナーによる経営が一般的である。また、サッカーが盛んなに行われている欧州や南米では社会的な成功を収めた富裕層がプロサッカークラブのオーナーになることは一種の社会的なステータスだと見なされている事から、その所有権は高額な価格で盛んに取引されている。なお、株式会社形態で経営されているクラブの中には一部ではあるが一般の株式市場に上場しているケースもある。これは、1983年10月にトッテナム・ホットスパーがサッカー界で初めて上場したが、1989年に起きた「ヒルズボロの悲劇」でイギリス国内のスタジアム施設の安全基準が厳しくなったのを契機にイギリス国内の各クラブがスタジアムの改築資金を捻出するために次々と上場を果たしたが、現在では欧州各国のクラブが選手の獲得費用などといった運営資金を調達する目的で上場している[10]。
非営利団体形態（総合型地域スポーツクラブ）で経営されているクラブでは、サッカーチームの他にもバスケットボールといった他競技のプロ・アマチームをいくつか擁している事が多く、こういった場合にはサッカーチームもその一部門でしかない。一般的にはそのクラブのオーナーが会長などの役職名で経営トップを務めている事が多いが、この様な経営形態のクラブでは経営トップを自身のソシオ（会員）による定期的な会長選挙によって選出している。なお、この様な経営形態のクラブは年1回ごとに総会などを開催して定期的に年度会計を自身のソシオに報告する義務があり、更にクラブがチームの強化方針などを決定するには自身のソシオが最終的に総会などで新年度予算案を可決する必要がある。また、部長職以下のエヘクティーバ（Ejecutiva）はクラブ側から報酬を受け取りながら勤務するが、会長や会長に任命された幹部級らディレクティーバ（Directiva）は基本的に無報酬で勤務するのが一般的な事から他の職業を兼務するのが普通である。加えて、クラブによっては会長と副会長がクラブの年間予算の約10%程を自身で保障しなければならない義務があるクラブも存在する。
クラブの主な収入源としては、試合などの入場料、テレビやラジオなどの放映権料、レプリカユニフォームやグッズ販売などのロイヤルティー権料、ユニフォームや試合会場などへの広告掲示によるスポンサー権料、オーナーなどからの出資金、所属選手放出による移籍金が挙げられる。それらの中でもロイヤリティーシップ、スポンサーシップ、オーナーシップによる収入源の差がビッグクラブとプロビンチャで大きな収入格差が出来る。
経営危機
近年は欧州のサッカー界を中心に問題となっているのがチームの債務超過や経営破綻である。これは、主に1990年代後半に起こった放映権料の高騰とボスマン判決による選手の移籍環境の変化で、当時は欧州で資金力のある名門チームを中心にしてシーズンオフや1月の移籍期間になると、チームの間で数億円クラスの高額な移籍金になった移籍案件の取引が毎年の様に行われ、中には移籍金の額が日本円で約50~100億円にまで上昇した選手の移籍案件までもが稀に取引された事もあった。しかし、放映権料収入が頭打ちとなると、欧州では選手補強にかかった資金を回収しきれなくなったチームが続々と債務超過に陥り、2002年にはフィオレンティーナが経営破綻、ラツィオなどにも経営危機が起こる。
しかし、その様な状況を変えたのが2000年代初頭からの新興国を中心とした世界的な好景気である。この世界的な好景気で台頭したロシアや中東諸国の企業家や投資家によって、欧州の各国サッカーリーグのクラブチームやスタジアム建設も投機的な対象になり、特にFAプレミアリーグのチームやスタジアム建設を中心に次々と彼らによる買収やスポンサー契約が成立したが、その中でもロシアの有力なオリガルヒであるロマン・アブラモヴィッチによるチェルシー買収は世界的な話題となった。しかし、2008年にはアメリカ合衆国から発した世界的金融危機の影響で彼らからの投資は激減、彼らの投資に頼っていたクラブチームやスタジアム建設は大きな見直しを迫られた。これらの様な事態を憂慮してUEFAが欧州クラブサッカー界の将来的な財政健全化を目的に「UEFAクラブライセンス」と「ファイナンシャル・フェアプレー」という制度を2012年から適用する予定である。
監督
サッカーの監督はその国のチームによって、チームから与えられている権限が少々異なる。一般的に監督が行う仕事としては、選手への戦術・技術指導や戦術立案、試合中における采配などを主に行うが、イギリスではこれらの仕事の他に選手の補強や放出なども監督自身が行っているので、監督の事をイギリスでは他国の様に「ヘッドコーチ」ではなく、「マネージャー」と呼んでいる。
基本的にサッカーの監督は一部の例外を除いて、基本的に一つのチームでの任期が短い“短命政権”が多い。これは、サッカー界では監督の更迭や辞任が多いからである。そのような理由としては以下の様な事が挙げられる。まず、サッカーが他の競技に比べると監督の采配が試合へ及ぼす影響力が大きく、監督の采配次第でチームの成績が大きく左右される事。次にチームの首脳陣や現場との戦術方針などでの軋轢で両者の関係が著しく悪化してしまい、結果として監督としての業務を遂行する事が極端に難しくなってしまう事などが主に挙げられる。つまり、これらの理由でチームの成績が低迷すれば、一般的に下部リーグなどへの昇降格制度を採用しているサッカー界、特にプロリーグに所属するクラブでは、下部リーグ降格が将来的なクラブの財政にまで大きな影響を及ぼしかねないからである。また、その他にも病気や家族の事情などといったやむを得ない理由での辞任などもある。
選手
サッカー選手はその契約体型などによって、他のスポーツと同様にアマチュア契約のサッカー選手(アマチュア選手)とプロフェッショナル契約のサッカー選手(プロサッカー選手)、その他(社員選手など)に分けられる。Jリーグでは基本的に選手契約条件を満たした者に対してのみ、Jリーグの公式戦に出場できる資格を与えている。なお、Jリーグに籍を置いている選手の事を一般的にJリーガーと呼んでいる。また、学校に在学しながらJリーグの公式戦に出場している学生を俗称で「高校生Jリーガー」などと呼んでいる。
日本では、Jリーグが誕生するまでは一部の選手(スペシャル・ライセンス・プレーヤー)を除くとアマチュア選手が一般的であった。しかし、1993年にJリーグが誕生してからは日本でもプロサッカー選手という職業が一般的になった。なお、「プロサッカー選手を取り巻く環境の改善に取り組む」などの目的で組織されたJリーグ選手協会やJリーグキャリアサポートセンタ－(CSC)がある。また、それらの団体主催でシーズンオフ後に戦力外になった選手の合同トライアウトや引退した選手の進路サポート(セカンドキャリア支援)、現役選手の職業体験(キャリアデザイン支援)などを行っている。
海外では、新人選手のデビュー年齢は平均で17歳から18歳で日本とほとんど変わらないが、海外ではそれ以下の年齢であっても、クラブからある程度の実力が認められれば年齢に関係なくデビューすることも多い。しかし、日本では学校を卒業した後にクラブへ加入するのが一般的である。ただし、近年ではクラブからある程度の実力が認められれば、在学中であっても、Jリーグの下部組織や学校のサッカー部に籍を置きながら「特別指定選手」や「2種登録選手」に指定されてJリーグの公式戦に出場する事も可能で、彼らの中にはクラブとプロ契約を結ぶ者もいる。
サッカー選手の平均年齢は約26歳だと言われており、選手としての実力不足やケガによる現役生活の続行不能などから30歳代前後でほとんどの選手は現役生活から引退をしている事も少なくない。ただ、資金的に余裕のあるクラブでは専属の医療スタッフが最新のスポーツ医学や栄養学を駆使して所属選手の体調管理を行っている事が多く、中にはミランラボ(ACミラン)等の様に専用のメディカルセンターを開設しているクラブまである。また、選手個人でも食事管理やトレーニング、マッサージなどの徹底した自己管理を実践して30歳代後半や40歳代でも現役生活を続けている者もいる。
収入
サッカー選手の収入には、主に所属クラブから貰う報酬(給料)による収入や個人契約の広告出演料による収入、映像作品や著作本などからの印税収入があり、人気や実力を兼ね備えた選手になれば所属クラブからもらう報酬だけでも数億円に達する。また、ナショナルチームに選出されると、日本代表の場合では1試合あたりで20万円程の報酬が選手に支払われる。
クラブから貰う報酬に関しては、「年俸」と「出場給」に大きく分けられ、更に年俸を月給に換算すると「基本給」と「勝利給」に分かれる。なお、「勝利給」とは所属するチームが試合で勝った事を条件に支払われる報酬の事で、クラブの財政事情によって異なるが、「ホームで勝利した場合」と「アウェーで勝利した場合」でも金額が違うのが一般的である。また、「出場給」とはクラブが規定した1試合あたりの出場時間を満たした事を条件に支払われる報酬の事で、金額もクラブによって様々である。なお、これらの他にもクラブによっては各ポジションの特性を生かした「特別給」というものがあり、そのポジションにおいて年間を通して一定の活躍をした場合に限って支払われる報酬もある。
移籍
サッカー選手の移籍はFIFAによって基本原則が決められており、これに基づいてサッカーリーグを管轄している各国協会が詳細なルールを定めている。
現在の移籍制度となったのは1995年12月に欧州司法裁判所で下されたボスマン判決以降である。移籍の制度としては、合意した移籍金を支払って保有権ごとに他チームへ移籍する「完全移籍」と、短期間の期限を設けて移籍先のチームが移籍元のチームにレンタル料を払って移籍する「レンタル移籍」（ローン移籍）などがある。なお、サッカー界では人材や金銭によるトレード移籍は基本的にドラフト制度やフリーエージェント制度といったものが存在しない事、1回での契約年数が平均5年以内程と短期間な事、レンタル移籍といった制度などがある事から北米プロスポーツ界程には活用していない。
また、FIFAは各国サッカ－協会に対して第1登録期間と第2登録期間の年2回による選手登録期間（移籍期間）を義務付けており、第1登録期間はシーズンの開閉幕間に最大12週間まで、第2登録期間はシーズン中に最大4週間まで設ける事が可能で、それ以外での選手登録は不可である。また、海外移籍の場合には移籍先のサッカー協会が設けた選手登録期間でないと登録する事が出来ない。ただし、選手登録期間外でも事前にどのサッカー協会にも選手登録しておらず無所属であれば期間に関係なく選手登録する事は可能である。なお、追加登録期限は国内・海外移籍に限らず適用される。Jリーグの場合は例年8月末頃まで。
育成
主に学校の部活動単位と地域のクラブ単位の2種類で選手育成が行われており、各国によってその構造や考え方が若干異なっている。例えば、欧州諸国では育成システムの中で技術的、戦術的なトレーニングをする事で優秀な選手を作り出そうとしているが、逆に南米諸国では試合形式などの実践的なトレーニングを中心に戦術的な規律やメンタル、基礎的な体力トレーニングを指導する。また、日本や韓国などのアジア諸国などでは基本的に学校の部活動に頼った学校依存型の育成システムが一般的である。アフリカ諸国では主に欧州諸国の植民地時代に作られた小中学校年代のサッカー部から高校年代に国内のクラブを経て、欧州諸国のクラブへ加入する事が多い[16]。なお、管轄している協会によっては選手を指導する条件として当該協会が指定する各種指導者ライセンスが必要な場合がある。
フランスでは、フランス政府とFFF、クラブの共同出資により、どのクラブにも属さない若手選手を育成する目的で、1974年に「クレールフォンテーヌ国立研究所」（INF）をフランス中部のヴィシー（当時）の他、全国6箇所に設立し、同施設の最高責任者にあたる「ディレクトール・テクニーク・ナシオナル」（国家公務員）を置いた。また、その一方でフランス国内にあるクラブ側も1960年代末頃にASサンテティエンヌやFCナントが育成センターを設置、現在では1～2部に所属している全てのクラブに育成センターの設置が義務付けられている事からフランス全土に41箇所ある。加えて、各クラブでは「育てて高く売却する」という考え方が広く一般的にあり、各クラブのスカウト網はフランス全土に留まらず、アフリカや中東、東ヨーロッパなどからも若い選手を獲得して指導している。育成センターが市内の高校といった教育機関と提携している事から育成センター内で学校教育を受ける事が可能であり、一部のクラブでは教師を雇って育成センター内で学校教育を行い、大学入学資格の取得も可能となっている。なお、トレーニング費用や寮費、食費などと同様に学費もクラブが負担している。
オランダでは、海外移籍を念頭に置いている事からチームの戦術に早期に適応出来るようにする為に「選手を賢く育てる」という事に重点を置いている。この事から、実際の練習量よりもミーティングの方が重要視され、フィジカルコーチとチームドクターが全選手の体調管理した上で各選手の練習強度を決めている。なお、試合後は担当者が試合を選手別に分析した上で個々の課題点を提示し、コーチと選手がその課題点を議論する場が設けられる。[17]また、年代別のオランダ代表チームは国内を6地域に分割した上でそこから地域事情に合わせて更に細分化し、専任のプロコーチを置いて一人当たり平均で40-50のクラブを担当させ、定期的にセレクションを開いて11歳からブロック選抜を編成した上で、ブロックを競わせながらチームの母体を作っている。また、地域の公立校と連携しているクラブも多く、選手用に個別の特別カリキュラムを組み、必要に応じて練習や試合に教諭が同行して個人授業を施す場合もある。[18]
ドイツでは、DFBとブンデスリーガの各クラブが中心となっている。そもそも、ブンデスリーガによる加盟クラブへの経営監査は厳しく、選手の高額な金額での大型移籍や年俸の提示は難しい事から従来の外国人枠の撤廃と共に12人のドイツ国籍選手の登録を義務付け、その中には必ず地元で育成した選手を最低6人は加えなければならない「ドイツ人枠」を導入した。また、DFBは各地域協会、各クラブと指導者間の連携を取りながらクラブの下部組織とは別に12-15歳までの選手を対象にした育成センターを国内の366箇所に設立し、約30名の専任指導者と約1000名の兼任コーチの下で約800名に選手を絞り、ここで選抜された選手は国内の42箇所に設立したユース育成センターで140名の専任コーチの下、トレーニングと学校教育、フィットネス、医療といったサポートを受けている。[19]
イングランドでは、クラブの傘下に選手を育成する下部組織がなく、育成は専ら学校の部活動で行われていた。その後、イングランドサッカー協会(FA)も選手育成に乗り出し、幾つもの試行錯誤の末に「センター・オブ・エクセレンス」(地域トレーニングセンター)という学校をイングランド全土の53箇所に設立したものの、十分に機能しなかった事から後にアカデミー制度へと移行した。このアカデミーは各クラブによってホームタウン周辺に複数箇所設置されている事が多く、イングランド全土では39箇所で運営されている。なお、このアカデミーはFAの定める一定の条件を満たしたクラブにのみ同施設の設置と運営を許可されており、設置しているクラブは主に近隣の少年を募集して、提携している周辺の公立学校で学校教育を受けさせながらトレーニング行い、クラブはその見返りとしてアカデミーの選手に対する契約の優先権を得る事ができる。また、16歳以上の有能な選手は練習生として契約する事が可能になり、17歳以上になるとプロ契約も可能となる。
イタリアとスペインでは、各クラブが両国共に2歳ごとの年齢別のユースチームを持ち、それぞれ地域リーグに所属して公式戦を行うシステムになっており、各クラブの独自色が強い育成を行っている。選手の獲得に関してスペインでは特に制限は無いものの、イタリアでは国内であっても遠い地域から選手を獲得する事を禁止している。その為、チームの選手には地元や近郊出身の選手が多い事から地元の選手は各家庭からクラブに通っており、教育も地元の学校に通学している。なお、選手獲得の制限が無いスペインの地方出身者は寮に泊まって提携校に通っている。
アルゼンチンでは、クラブに1～3軍までは年齢制限が無く、4軍～9軍までは1歳毎の区切りでチームが作られている。その中でプロの1部リーグと同じ顔のクラブが顔を揃えて年齢ごとのリーグ戦が行われており、年齢別の年間チャンピオンが決められ、4軍～9軍までの全てのカテゴリーのリーグ戦の勝ち点制によってユース年代のチャンピオンも決めている。
ブラジルでは、これまでストリートサッカーで高度な技術を身に付けた選手を国内のクラブがスカウトしてきたが、代理人が仲介する移籍ビジネスが盛んな現在では選手の海外移籍を前提にスカウトされた選手が環境の整備されたクラブのトレーニングセンターで11～12歳頃から指導や学校教育を行う体制である。[20]
韓国と中国では、日本と同様に学校の部活動による育成が主流である。韓国には「四強制度」という独特の制度があり、小学校年代の全国大会でベスト4に入らなければ中学校年代の指定校にあるサッカー部に入部する事はできず、更にそこで全国大会のベスト4に入らなければ高校年代の指定校にあるサッカー部に入部する事は出来なかった。ただ、その後はKリーグクラブの下部組織の整備、Kリーグクラブと高校サッカー部の提携(縁故制度)、「四強制度」の緩和、クラブが支援する形でのサッカー留学、ナショナルトレーニングセンターの整備（全国3箇所）、指導者ライセンスの再編などを行った。また、中国でも1994年のプロリーグ発足を機に各地に財閥をスポンサーとするクラブが次々と生まれ、各クラブは育成のための下部組織を充実させた。なお、財政状況にはかなりの格差はあるものの、芝生のトレーニング場を整備して、主に東ヨーロッパ出身のプロコーチが指導にあたっている。また、プロ選手の育成を目的としたサッカースクールも全国に急増しており、選手たちは寮生活を送りながらサッカーのトレーニングに励んでいる。
日本では、Jリーグが発足するまで学校の部活動による育成が主流だったが、現在では学校の部活動、Jリーグクラブの下部組織、地域（サッカースクール・クラブチーム）の3種類に分けられる。学校の部活動は従来の通り、小学校・中学校・高校・大学の4段階に分けられるが、名門の高校サッカー部に至ってはJリーグクラブの下部組織にも負けないほどの設備を備えている所も多く、優秀な選手をJリーグクラブや日本代表に数多く輩出している。Jリーグクラブの下部組織は基本的に、Jリーグクラブ運営のサッカースクール(小学校年代)・ジュニアユース(中学校年代)・ユース(高校年代)の3段階に分かれているが、その詳細な組織構成は各クラブによって異なる。また、地域のサッカースクールやクラブチームのほとんどは中学生年代までを対象としたチームである。なお、小学生～高校生の間に一貫してひとつの組織に所属している例は少なく、多くの選手はこれらの3本柱を往復している例が普通である。上記の他にも主にU-12、U-14、U-17を対象とした「ナショナルトレセン」という日本サッカー協会によるトレーニング制度もあり、地区トレセン・47都道府県トレセン・9地域トレセン・ナショナルトレセンの4段階からなっている。また、本部統括の下に21箇所のJリーグクラブに設置された育成センターから構成される「Jリーグ・アカデミー」がある。そして、これらとは別にフランスのINFをモデルに作られたエリート教育機関・養成システムの「JFAアカデミー福島」、「JFAアカデミー熊本宇城」も整備している。