機械工作物(H24)

Last-modified: 2018-02-25 (日) 00:25:42

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※日本補償コンサルタント協会発表の公式解答です。「赤色字」は当サイト解答と異なる解答です。


 

問1 機械設備の構造として、備えておかなければならない条件があるが、これらの条件を満足させるために、解決する必要がある主要な事項に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.機械を構成する材料の選択の問題
  • 2.機械を構成する材料の汎用性、利便性の把握
  • 3.必要な部品の運動機構を考えた、部品の最良の形状の決定
  • 4.形状が決定した部品の加工方法と組み立て方法の決定《機械工作物関係法規概説》

 
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1 2  
2 16  
3 7  
4 1  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:100%・解答者:天和)

 

<解説>
1.〇 P43-1
2.×
3.〇 P43-1
4.〇 P43-1

 

問2 工場立地法(昭和34年法律第24号。以下「工場立地法」という。)第4条に基づき公表された工場立地に関する準則(工場立地法第4条の2に基づく「地域準則」、企業立地促進法(平成19年法律第40号。以下「企業立地促進法」という。)第10条に基づく市町村準則。以下「工場立地に関する準則」という。)に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.敷地面積に対する緑地面積の割合の下限は20%である。ただし、都道府県、政令市が地域準則を定める場合は10~30%である。
  • 2.敷地面積に対する緑地面積の割合で、企業立地促進法に基づき市町村が条例を定める場合は、割合の下限は1~20%である。
  • 3.敷地面積に対する緑地及び環境施設の面積の割合の下限は25%である。ただし、都道府県、政令市が地域準則を定める場合は15~35%である。
  • 4.敷地面積に対する緑地及び環境施設の面積の割合で、企業立地促進法に基づき市町村が条例を定める場合は、割合の下限は1~25%である。

 
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1 0  
2 1  
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4 4  

<解答>
3 (公式解答)
1と3 (自信度:80%・解答者:確認 天和・追記:tk@管理人)

 

<解説>
1.× 10~30%→5~30%
  〇 経済産業省 緑地面積率等に関する区域の区分ごとの基準 妥当
2.〇 経済産業省 緑地面積率等に関する区域の区分ごとの基準 妥当
3.× 15~35%→10~35%
× テキストP13 15~35%⇒10~30% 経済産業省 緑地面積率等に関する区域の区分ごとの基準(最終改定平成23年9月30日)によると上限35% 
4.〇 経済産業省 緑地面積率等に関する区域の区分ごとの基準 妥当

 

問3 改造工法の採用により、工場の生産施設の一部をスクラップ&ビルドする場合で、工場立地法施行前に建設された工場に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

条件は次のとおりとする。
・既存工場の生産施設面積 …4,200m2
・既存工場の敷地面積…10,500m2
・スクラップ&ビルド面積…3,500m2
・業種…第2種、鋳物製造業(敷地面積に対する生産施設面積の割合35/100)
・敷地面積に対する緑地面積割合…県が地域準則を定める場合の最大値

  • 1.スクラップ&ビルド計画部分の計算上の敷地面積は10,000m2である。
  • 2.スクラップ&ビルドに伴い必要となる緑地面積は3,000m2以上である。
  • 3.現工場を新設工場として届出するとした場合敷地面積は確保されていない。
  • 4.この条件で改造工法を行えば、工場立地に関する準則不適合となる。

 
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1 0  
2 3  
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<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.〇 3,500÷0.35=10,000㎡
2.〇 3,500÷0.35×0.3=3,000㎡
3.〇 4,200÷0.35=12,000㎡
4.× 適合

 

問4 JIS マーク制度の仕組みに関する次の記述で、妥当なものはどれか。

  • 1.JIS マークの認証は、国に登録された民間認証機関(以下「登録認証機関」という。)によって品質管理体制の審査及び製品試験が行われ、問題がなければ登録認証機関から国に対して認証申請をする。
  • 2.国に登録された各登録認証機関は、認証業務を行う規格の範囲は同じであるが、地域性、専門性等があるので、申請事業者は各登録認証機関の内容をあらかじめ確認しておく必要がある。
  • 3.登録認証機関で実施する製品試験は、工場で製造された製品をサンプル抽出して行われ、登録認証機関の「試験設備」か、登録認証機関の「下請負試験機関」で実施される。
  • 4.JISマークの認証取得後は、取得した認証内容が規格に適合して維持運営されているか、登録認証機関による認証維持審査を毎年1回の頻度で受審しなければならない。

 
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1 3  
2 7  
3 8  
4 2  

<解答>
3 (公式解答)
解無 (自信度:100%・解答者:追記天和)

 

<解説>p
1.・・・消去法で○ 平成17年10月より認証は認証機関が行うよって× 改定前は国が認証を行っていた P66参照 国の記載がないです 申請者は、製造業者、加工業者、販売業者、輸出入業者で認証者は登録認証機関 新JISマークQ&Aより
2.× テキストP65�に記載のとおり、認証業務の「範囲」、「認証業務を行う区域」を確認して申請先を決定する。・・・範囲もそれぞれ異なる。3.(1)1①
3.× 問題文記載の2つの他、「申請事業者の『試験設備』で自ら実施又は立会して実施」もある。(テキストP66最上段参照)
4.× テキストP66� ⑦に記載のとおり、認証維持審査は、3年毎に1回以上の頻度
もう少し検証しますが、解答がない場合もあります

 

問5 消防法(昭和23年法律第186号)に関する次の記述で、妥当なものはどれか。

  • 1.圧縮アセチレンガス、液化石油ガスその他の火災予防又は消化活動に重大な支障を生ずるおそれのある物質で政令で定めるものを、船舶、自動車、航空機、鉄道又は軌道で貯蔵し、又は取り扱う者は指定数量以上の場合、その旨を所轄消防長又は消防署長に届け出なければならない。
  • 2.指定数量以上の危険物は、貯蔵所以外の場所でこれを貯蔵してはならない。ただし、所轄消防長又は消防署長の承認を受けて指定数量以上の危険物を1月を超えない一定期間、仮に貯蔵する場合はこの限りでない。
  • 3.指定数量を異にする2以上の危険物を、同一場所で貯蔵する場合において、当該貯蔵所に係るそれぞれの危険物の数量を当該危険物の指定数量で除し、その商の和が1以上となるときは、当該場所は、指定数量以上の危険物を貯蔵しているものとみなす。
  • 4.指定数量未満の危険物及び指定可燃物その他指定可燃物に類する物品を貯蔵し、または取り扱う場所の位置、構造及び設備の技術上の基準は都道府県条例で定める。

 
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1 1  
2 1  
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<解答>
3 (公式解答)
3 (自信度:100%・解答者:確認天和)

 

<解説>
1.× テキスト P87 消防法第9条の3
2.× 1月⇒10日以内
3.〇 テキスト P88 第10条②
4.× 都道府県条例⇒政令

 

問6 危険物の規制に関する規則(昭和34年総理府令第55号)第22条に規定する液体の危険物(二硫化炭素を除く)の屋外貯蔵タンクに設ける防油堤に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.容量が20キロリットルの危険物屋外貯蔵タンクを防油堤内に設置する場合、防油堤の高さを0.55m として、防油堤内の基礎、配管等の容積を2m3とすると防油堤の水平面積は50m2以上必要である。
  • 2.同一防油堤内に危険物屋外貯蔵タンクを2基以上設ける場合、防油堤の容積は当該タンクのうち、その容量が最大であるタンクの容量の110%以上としなければならない。ただし、最大であるタンク以外のタンクの防油堤の高さ以下の部分の容量、防油堤内にあるすべての基礎、配管等の容積は容量に算入してはならない。
  • 3.防油堤内に設置する屋外貯蔵タンクの数は取り扱う危険物の引火点が200℃以上の場合は設置数に限りはない。ただし、防油堤内の面積は8万m2以下であること。
  • 4.防油堤内に設置する、引火点が200℃以下の危険物を貯蔵する屋外貯蔵タンクの直径が6m、高さが9m の場合、当該タンクの側面から防油堤まで3m 以上の距離を保たなければならない。

 
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1 8  
2 2  
3 4  
4 1  

<解答>
1 (公式解答)
1 (自信度:100%・解答者:確認天和)

 

<解説>
1.× 20×1.1=22÷0.55=40㎡
2.〇 テキストP121 危険物規則第22条第2項1、2号
3.〇 テキストP121 第22条2項 3,4号
4.〇 テキストP122 第22条2項3号

 

問7 液化石油ガススタンド(LPG スタンド)に係る技術上の基準に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.ディスペンサーは、その本体の外面から公道の道路境界線に対し5m 以上の距離を有すること。
  • 2.ディスペンサーには、充填終了時に、液化石油ガスを停止する装置を設け、かつ、充填ホースから漏洩を防止するための措置を講ずること。
  • 3.充填を受ける車両は、地盤面上に設置した貯槽の外面から4m 以上離れて停止させるための措置を講ずること。ただし、貯槽と車両の間にガードレール等の防護措置を講じた場合は、この限りでない。
  • 4.液化石油ガスの充填は、充填した後に液化石油ガスが漏洩し、又は爆発しないようにするため、容器とディスペンサーとの接続部分を外してから車両を発車させること。

 
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1 0  
2 0  
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4 1  

<解答>
3 (公式解答)
3 (自信度:100%・解答者:確認天和)

 

<解説>
1.〇 液化石油ガス保安規則 第8条1項2号
2.〇 第8条2項2号
3.× 4m⇒3m 第8条1項4号
4.〇 第8条2項2号イ

 

問8 振動規制法施行令(昭和51年政令280号)第1条別表第1に掲げる「特定施設」に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.金属機械で原動機の定格出力が1KW 以上のせん断機
  • 2.土石用又は鉱物用の破砕機、磨砕機、ふるい及び原動機の定格出力が7.5KW 以上の分級機
  • 3.木材加工機械のドラムバーカー、及び原動機の定格出力の合計が2.2KW 以上のチッパー
  • 4.合成樹脂用射出成形機で原動機の定格出力の合計が7.5KW 以上のもの

 
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1 1  
2 0  
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4 10  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.〇 テキストP171
2.〇 テキストP171
3.〇 テキストP171
4.× テキストP171

 

問9 電気事業法施行規則(平成7年通商産業省令77号)第1条に定める用語の定義に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.変電所とは、構内の場所から電送される電気を変成し、これを構内の場所に電送するため、又は構内の場所から電送される電圧10万V 以上の電気を変成するために設置する変圧器その他の電気工作物の総合体をいう。
  • 2.送電線路とは、発電所相互間、変電所相互間又は発電所と変電所との間の電線路(専ら通信の用に供するものを除く。)及びこれに付属する開閉所その他の電気工作物をいう。
  • 3.配電線路とは、発電所、変電所若しくは送電線路と需要設備との間又は需要設備相互間の電線路及びこれに付属する開閉所その他の電気工作物をいう。
  • 4.導管とは、燃料若しくはガス又は液化ガスを輸送するための管及びその付属機器であって、構外に施設するものをいう。

 
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1 11  
2 0  
3 2  
4 1  

<解答>
1 (公式解答)
1 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.× テキストP178 構内の場所⇒構内以外の場所 電気事業法施工規則第1条2項1号
2.〇 電気事業法施工規則第1条2項2号
3.〇 電気事業法施工規則第1条2項3号
4.〇 電気事業法施工規則第1条2項5号

 

問10 電線路の不可視部分等は「電気設備に関する技術基準を定める省令」(平成9年通商産業省令第52号。以下本問において「省令」という。)を参考にして、配線材料等を決定しなければならないが、この省令を具体的に示した「電気設備基準の解釈」(平成9年制定)に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.低圧電線(600V ビニール絶縁電線)の大きさ(規格)がわからない場合は、負荷の容量から配線内を流れる電流値を求め、省令で定める電線(導体)の直径(面積)による許容電流値から、電線の大きさを推定する。
  • 2.金属管工事による低圧屋内配線の電線は、絶縁電線(屋外用ビニル絶縁電線を除く。)であって、より線又は直径3.2mm(アルミ線にあっては4mm)以下の単線であること。
  • 3.コンクリートに埋め込む金属電線管の厚みは1.2mm 以上であること。
  • 4.地中電線路を直接埋設式により施設する場合の、地中電線の埋設深さは、車両その他の重量物の圧力を受けるおそれがある場所においては、1.0m 以上、その他の場所においては0.5m 以上であること。

 
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1 0  
2 1  
3 1  
4 12  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:90%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.〇
2.〇 電気設備技術基準解釈158条 妥当である
3.〇 電気設備技術基準解釈178条 妥当である
4.× テキストP214 1.0m⇒1.2m 0.5m⇒0.6m

 

問11 機械設備を構成する材料に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.金属は、鉄鋼と非鉄金属に大別できるが、大部分は鉄鋼が占めており、鉄鋼は鋳鋼と炭素鋼(いわゆる鋼)及び特殊鋼に分けられる。
  • 2.鋳鉄と鋼は、鉄に主として炭素を含む組成であるが、この他にもケイ素、イオウ、マンガン等の元素も少量含んでいる。
  • 3.鋼に特殊な性質を与えるために、ニッケル、クロム、マンガンなどの元素を1種あるいはそれ以上加えたものを特殊鋼という。
  • 4.鋼が他の金属材に比べて、機械材料として多く用いられるのは、比較的安価であり、強度が高いことによるが、同時に適当な熱処理によって、その性質を種々に改善できる点にある。

 
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1 8  
2 2  
3 2  
4 1  

<解答>
1 (公式解答)
1 (自信度:80%・解答者:確認 天和)

 

<解説>
1.〇 テキストP5 P6 鋳鉄、鉄鋼、特殊鋼で×なのでは
2.○ 妥当である
3.〇 テキストP7
4.○

 

問12 現地調査前の作業としての準備打ち合わせに関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.発注された業務の事業概要を把握することで、作業の進め方、調査先との対応、そして、調査後の移転計画及び移転工法をにらんだ行動が可能となる。
  • 2.業務の内容及び範囲の確認をすることで、調査先の概要を把握し、調査員の選定(専門職及び人員)や調査期間等の予測が可能となる。
  • 3.業務の適正な執行を期するために、見積依頼先の選定及び見積依頼仕様書を作成し、確認をしておく必要がある。
  • 4.測量図等で用地買収線を確認することによって、移転計画、移転工法を踏まえた調査方法、調査の要点の検討が可能となる。

 
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1 0  
2 0  
3 15  
4 0  

<解答>
3 (公式解答)
3 (自信度:100%・解答者:確認天和)

 

<解説>
1.〇 P247
2.〇 P247
3.×
4.〇 P247

 

問13 木工機械に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.帯鋸盤は、環状にした鋸刃を本体の上部、下部に設置した鋸車に取り付け、鋸刃を高速回転することにより、木材を製材する機械である。
  • 2.送材車は、帯鋸盤と組み合わせて使用され、用途は帯鋸盤への木材の供給である。木材のほとんどは原木で円筒状であり、歪な形状が多いため、木材を自動で回転させるためのヘッドブロックが数か所ついている。
  • 3.手押し鉋盤は、テーブル上面に板材を押し当て手動にて板材を移動させ、テーブル下面についた回転する刃(カッターヘッド)によって、板材の表面(片面)を加工(切削)する機械である。
  • 4.自動鉋盤は、手押し鉋盤に比べて幅広の板材加工(切削)に用いられ、板材は自動で送られる。1面のみ加工する機種と同時に2面、3面、4面加工できる機種がある。

 
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1 0  
2 11  
3 1  
4 2  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:80%・解答者:天和)

 

<解説>
1.〇 高速回転
2.× ヘッドブロックは回転ではなく→固定のため
3.〇 妥当である
4.〇 4面もある

 

問14 次の条件の機器について、「機械設備調査算定要領(案)」(平成24年3月22日中央用地対策連絡協議会決定。以下「機械設備要領(案)」という。)に基づいて計算を行った場合の工数で、妥当なものはどれか。

【条件】
機械名称 …精密搬送装置(機械区分第4類)
機械寸法 …幅0.8m × 高さ1.1m × 長さ15m
機械質量 …長さ1.0m 当たり250kg(このうち、20%は二次側配線、配管重量)
作業環境補正 …悪環境による作業
移転工法 …復元工法(構外)
算出工数 …少数点以下第3位四捨五入

  • 1.20.25 2.25 15.80 1.76
  • 2.24.30 2.70 16.04 1.78
  • 3.24.30 2.70 17.50 1.94
  • 4.20.25 2.25 14.58 1.62

 
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1 0  
2 2  
3 0  
4 12  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:90%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1. 7.5X=15m×0.25×0.8×7.5=22.5(据付工数)
2. 22.5(据付工数)-9:1=20.25:2.25
3. 解体工数=20.25×0.6(撤去費率)×1.2(補正):2.25×0.6(撤去費率)×1.2(補正)=14.58:1.62
4.〇 

 

問15 機械設備の復元費及び再築費の算定並びに復元の可否の判定に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.天井走行クレーンのように復元可能の機械であっても、その機械があることで移転先での据付工事期間の短縮、横持ち作業等の軽減が可能となり、工期短縮に伴う営業補償費及び横持ち費用削減等と復元する場合の費用を経済比較することで再築が採用できる場合がある。
  • 2.構内移転工法において、現状の形状では移転が不可能な機械でも一部を改造することで移転が可能であれば、改造費を含めた復元費及び改造に要する休止期間の営業補償費と再築による場合の費用を比較することで、復元可否の判断ができる。
  • 3.移転先が限定され、現状の形状・寸法では設置が不可能な機械は、他の復元可能な機械を形状変更して再築することで設置が可能であれば、これに要する全体の補償費とすべてを構外に復元する場合の全体の補償費を経済比較することで、総合的な復元可否の判定をすることができる。
  • 4.内面が耐火煉瓦張りとなっている電気炉で、長期間使用していることから、移動すると耐火煉瓦の補修に相当な費用が必要なため、この電気炉は復元不可とすることができる。

 
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1 0  
2 0  
3 2  
4 10  

<解答>
4 (公式解答)
- (自信度:%・解答者:)

 

<解説>
1.〇
2.〇
3.〇
4.×

 

問16 機械設備要領(案)に基づいて、下記の条件で再築工事費を求めたとき、妥当なものはどれか。

【条件】 再築工事直接工事費 …2,000,000円据付労務費(設備機械工)…200,000円機器購入費 …1,800,000円共通仮設費率 …10%現場管理費率 …20%一般管理費率 …10%

  • 1.4,968,000円
  • 2.4,990,000円
  • 3.4,994,000円
  • 4.5,018,000円

 
選択肢 投票
1 0  
2 13  
3 0  
4 0  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.  純工事費=2,000,000×1.1=2,200,000
2.〇 工事原価=2,200,000×1.2=2,640,000+据付間接費260,000=2,900,000
3.  再築工事費=1,800,000+2,900,000×1.1=4,990,000円
4.

 

問17 機械設備要領(案)に規定する用語の定義に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.「機器等」とは、原動機等により製品等の製造又は加工等を行う機械装置、キュービクル式受変電設備、これらに付属する2次側の配線・配管・装置等をいい、1次側の配線・配管、受配電盤等の設備を含むものとする。
  • 2.「機械基礎」とは、通常コンクリート構造物等で施工された機器等を固定する土台部分をいう。
  • 3.「復元」とは、既存の機器等を再利用可能なように解体撤去し、残地又は残地以外の土地に運搬し、据え付けることをいう。
  • 4.「再築」とは、残地又は残地以外の土地に、原則として、従前の機器等と同種同等又は市販されている機器のうち、その機能が従前の機器等に最も近似の機器等を購入し、据え付けることをいう。

 
選択肢 投票
1 15  
2 0  
3 0  
4 0  

<解答>
1 (公式解答)
1 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.× 1次側の配線・配管、受配電盤等の設備を含まない。用語の定義 要領第2条1項
2.〇 テキストP375 用語の定義 要領第2条2項
3.〇 テキストP375 用語の定義 要領第2条3項
4.〇 テキストP375 用語の定義 要領第2条4項

 

問18 機械設備要領(案)に規定する機械設備の調査に関する次の記述のうち、妥当なものはどれか。

  • 1.機械設備の調査は、既存の機器等に関する資料調査を基本とし、必要に応じて現地調査、聞き取り調査及び市場調査等の補足調査を行うものとする。
  • 2.復元することが困難と認められる機器等については、機器等を設置したメーカー等から復元が困難である旨の理由書を徴収するものとする。
  • 3.不可視部分の調査は、所有者又は機器等を設置したメーカー等から必要事項を聴取する方法を基本とし、必要に応じて既存の機器等に関する資料調査を行うものとする。
  • 4.機器等の取得年月は、中古取得した機器等の場合は、中古取得以前の使用年数等を含めて取得年月とする。

 
選択肢 投票
1 0  
2 2  
3 1  
4 12  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:100%・解答者:確認天和)

 

<解説>
1.× 要領第4条1項 基本は現地調査
2.× 要領第4条3項 理由書を徴取→理由を聴取
3.× 要領第4条2項 既存の資料収集から聴取
4.〇 要領第5条 妥当である

 

問19 機械設備要領(案)に規定する機器等購入費等の見積徴収に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.機器等購入費等を算定するに当たり専門的な知識が必要であり、かつ、専門メーカー等でなければ算定が困難と認められる機器等については、見積を徴するものとする。
  • 2.機器等購入費等を算定する機器等と同種同等の機器等について見積を徴することができない場合は、市販されている機器等のうち、その機能が最も近似の機器等について、見積を徴するものとする。
  • 3.見積依頼先を選定するときは実績、経験、技術水準等を勘案して行うとともに、見積依頼先が妥当であるとした理由を記載した書面を作成するものとする。
  • 4.見積を徴収するときは、原則として、2社以上から徴するものとし、必要に応じて、被補償者又はその利害関係人から、見積を徴し参考とすることができるものとする。

 
選択肢 投票
1 0  
2 0  
3 0  
4 12  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:100%・解答者:天和)

 

<解説>
1.○ 機械設備算定要領 第3 2一妥当である
2.○ 機械設備算定要領 第3 2一妥当である
3.○ 機械設備算定要領 第3 2二(一)妥当である
4.× 第3 2三(四) 第3 2二(一)見積もりを徴してはならない

 

問20 機械設備要領(案)別添1機械設備図面作成基準に関する次の記述のうち、妥当なものはどれか。

  • 1.作成する図面の縮尺は、原則として、機械設備位置図及び機械基礎図は、1/100又は1/200、電気設備図及び配管設備図は1/50又は1/100とする。
  • 2.線は、原則として、実線、破線、点線及び鎖線の4種類とし、線の太さは、原則として、0.2mm 以上とする。
  • 3.図面に記載する文字の大きさは、原則として、漢字は3.0mm 角、平仮名、片仮名、算用数字等は2.0mm 角とする。
  • 4.勾配の表示は、原則として、正弦を用いるものとするが、この場合において分母を10とした分数で表示する。

 
選択肢 投票
1 0  
2 13  
3 1  
4 0  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.× 機械基礎図1/50又は1/100,電気設備図及び配管設備図は1/100又は1/200
2.〇 妥当である 第8 妥当である
3.× 漢字は3.0mm角以上、平仮名、片仮名、算用数字等は2.0mm 角以上とする。
4.× 正弦⇒正接

 

問21 機械設備要領(案)に規定する機械設備の復元費及び再築費の構成に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.再築費とは、機械設備の現在価額に運用益損失額及び解体処分費を加え、売却価格を控除したものであり、必要に応じて許認可申請手数料及び検査料等を個別に算定し加算する。
  • 2.再築工事費とは、工事原価に一般管理費等を加えたものである。
  • 3.復元費とは、復元工事費に解体処分費を加え、売却価格を控除したものであり、必要に応じて許認可申請手数料及び検査料等を個別に算定し加算する。
  • 4.工事原価とは、純工事費に据付間接費及び現場管理費を加えたものである。

 
選択肢 投票
1 1  
2 9  
3 1  
4 1  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:100%・解答者:確認天和)

 

<解説>
1.〇 テキストP340
2.× テキストP340
3.〇 テキストP340
4.〇 テキストP340

 

問22 機械設備要領(案)に規定する据付工数に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.据付工数は、機械区分により第1類から第4類まで定められているが、一般汎用機器等は第2類に区分される。
  • 2.第4類の工数歩掛は7.5Xであるが、このXは、機器等の1台当たりの質量であり、この質量には2次側の配線・配管・装置等の質量を含む。
  • 3.工数歩掛を用いて求めた工数には、機械基礎のアンカー溶接、さし筋、芯出し及び墨出し等に要する費用を含む。
  • 4.工数歩掛を用いて求めた工数には、据付完了後の単体試験(機器単体調整試験及び 動作確認試験等)に要する費用を含む。

 
選択肢 投票
1 0  
2 12  
3 0  
4 1  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:100%・解答者:山ちゃん追記天和)

 

<解説>
1.〇 テキストP350・351
2.× 質量には2次側の配線・配管・装置等の質量を含まない。機械設備工事算定基準 第5 注1
3.〇 テキストP350・351
4.〇 テキストP350・351

 

問23 配管設備の調査に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.硬質塩化ビニル管は給水・冷却水配管に用いる他、化学薬品配管にも用いられる。
  • 2.配管用炭素鋼鋼管は、一般にSGP(ガス管)と呼ばれ、多用途に使用されており、亜鉛メッキを行わない管を黒管と呼んでいる。
  • 3.配管設備の算定において、エルボ、チーズ、Y形ストレーナー等の継手・接合材・支持金物は、配管材に占める割合により費用を計上する。
  • 4.配管機器類の調査における調査の基本項目は、口径、接続方式、材質、圧力、製造メーカー、制御方式である。

 
選択肢 投票
1 5  
2 0  
3 7  
4 1  

<解答>
3 (公式解答)
3 (自信度:100%・解答者:追記天和)

 

<解説>
1.〇P427 表4-11
2.〇黒管とは、配管用炭素鋼鋼管で、内外面とも亜鉛めっきを施さない管の総称。
3.×Y型ストレーナーは、継手、接合材、支持金物ではない…(弁類) P429 弁類は原則個々の数量を求めて算定
4.〇P429

 

問24 受変電設備の種類に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.開放型の受変電設備は、鋼管を使用して枠組を作り受電盤、低圧配電盤を取り付け、関連機器とフレーム上の碍子に支持された母線とが接続される。
  • 2.閉鎖型の受変電設備は、能力増強・機器の入れ替等の融通性があるのが長所である。
  • 3.受変電設備は主遮断装置の形式によって、高圧交流遮断器を用いるCB 形、高圧限流ヒューズと高圧交流負荷開閉器を組み合わせたPF・S 形及びCB 形とPF・S 形の組み合わせたPF・CB 形がある。
  • 4.主遮断装置がCB 形のJIS C4620に適合するキュービクル式受電設備の受電設備の最大容量は4000KVA である。

 
選択肢 投票
1 0  
2 11  
3 0  
4 0  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:90%・解答者:天和)

 

<解説>
1.
2.
3.
4.

 

問25 下図は、CB 形高圧受電設備の単線結線図である。

�、�、�及び�に当てはまる主要機器の名称の組合せで、妥当なものはどれか。

  • 1.� 計器用変流器 � 断路器 � 過電流継電器 � 開閉器
  • 2.� 計器用変流器 � 遮断器 � 地絡継電器 � 避雷器
  • 3.� 計器用変成器 � 断路器 � 地絡継電器 � 開閉器
  • 4.� 計器用変成器 � 遮断器 � 過電流継電器 � 避雷器

 
選択肢 投票
1 0  
2 0  
3 0  
4 11  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.× テキストP420
2.× テキストP420
3.× テキストP420
4.〇 テキストP420

 

問26 機械設備要領(案)の機械設備工事費算定基準第4(工数歩掛)に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.建設工事標準歩掛((財)建設物価調査会発行)の優先順位は、下水道工事積算基準((財)下水道新技術推進機構発行)寄り上位である。
  • 2.工事歩掛要覧((財)経済調査会発行)より、下水道工事積算基準((財)下水道新技術推進機構発行)を優先して採用しなければならない。
  • 3.公共建築工事積算基準((財)建築コスト管理システム研究所発行)は、他の工数歩掛等より優先して採用しなければならない。
  • 4.専門メーカー等から見積を徴するなど、その他適切な方法を採用する場合の優先順位は、6番目である。

 
選択肢 投票
1 1  
2 12  
3 0  
4 0  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:100%・解答者:山ちゃん追記天和)

 

<解説>
1.○ テキストP350
2.× テキストP350 機械設備工事算定基準第4
3.○ テキストP350
4.○ テキストP350

 

問27 下記の条件による、配管工事(ねじ接合))の1m 当たりの単価として、妥当なものはどれか。

【条件】
・施工方法…屋内一般配管
・SGP 白管 15A の単価 …1,600円/本(4m/本)
・SGP 白管 15A1ミリ当たりの補足率 …1.1
・継手 …管単価の50%
・接合材等 …管単価の5%
・支持金物 …管単価の15%
・配管工の労務単価 …15,000円/人
・労務工数 …0.1人/m
・その他(下請経費) …労務費の10%
※ 合計金額の端数処理は行わないものとする。

  • 1.2,370円
  • 2.2,398円
  • 3.2,535円
  • 4.2,563円

 
選択肢 投票
1 6  
2 3  
3 0  
4 0  

<解答>
1 (公式解答)
1 (自信度:100%・解答者:山ちゃん追記天和)

 

<解説>
1.〇 材料費1,600÷4m=400×1.1=440
2.  継手 400×0.5=200 接合材等 400×0.05=20 支持金物 400×0.15=60
3.  労務費 15,000×0.1×1.1=1,650
4.  440+200+20+60+1,650=2,370円 過去問等を検討しますとミリあたりの捕捉率は単なる間違い?
公共建築工事標準単価積算基準により1でした。

名称規格数量(×補足率)単位単価金額
屋内一般配管SGP 白管 15A1.1400440
継手管単価の50%1400×0.5=200200
接合材等管単価の5%1400×0.05=2020
支持金物管単価の15%1400×0.15=6060
配管工0.115,0001,500
その他(下請経費)労務費の10%11,500×0.1=150150
合計2,370
 

問28 機械の用途、概要等に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.ラジアルボール盤は、コラムに取り付けたアームの主軸にドリルを取り付けて回転させ穴あけ加工する機械である。アームは上下のみに移動し、アームに取り付けた主軸が左右に移動し、主軸に取り付けたドリルも上下移動するから大物鋼材の穴あけ加工に適している。
  • 2.横中ぐり盤はサドルに取り付けた水平軸(中ぐり軸)にバイトを取り付け、工作物に送りを与えて穴の内面を加工する機械で、穴の内径は水平軸(これに取り付けたバイトも含めて)が入る必要があり、比較的大きな穴の加工を行う。
  • 3.平刷り盤はプレーナーともいわれ、大面の工作物の表面を切削する機械である。工作物取付け台(テーブル)が往復運動をするもので、片持ち形と門形がある。刃物台はテーブル上をまたいだ横桁に取り付けられ、テーブルの往復ごとに横に移動し切削位置を変える。テーブルには早戻り機構がついている。
  • 4.立削り盤はスロッタともいわれ、形削り盤のラムを縦に立てて上下運動を与える機構にしたもので、工作物の取り付け台を前後左右及び回転送りができるようにしたもので、比較的小物の角穴や内面各種計上の溝の切削に適する。

 
選択肢 投票
1 4  
2 1  
3 4  
4 1  

<解答>
1と3 (公式解答)
1 (自信度:80%・解答者:天和)

 

<解説>
1.× 4問ともJISより引用 直立したコラムを中心に旋回できるアームを持ち、その上を
ヘッドが水平移動できる構造をしたボール盤
2.○ 直立したコラムに沿って上下運動する主軸頭をもち,主軸が水平主軸に取り付けた中ぐりバイトを使
用し,主軸を繰り出して中ぐり加工
3.○ 平削り…平刷り???敢えての漢字間違い??テーブルを水平往復運動させ,バイ
トをテーブルの運動方向と直角方向に間欠的に送って,主として平面削りを行うバイトも移動なので×
4.○ 水平方向の直線運動又は回転運動を間欠的に行う円テーブル上に取り付
け,垂直運動するラムに取り付けたバイトを使用して,主として溝削り加工を行う

 

問29 ポンプの種類と用途、特徴等に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.片吸込み渦巻きポンプは、遠心式の最も一般的なもので、あらゆる用途に使用されている。インペラーといわれる羽根車で液体に遠心力を与え、その遠心力によって圧力が高くなり液体を送り出すもので、羽根車の形状から一般的には吸込方向と吐出方向は二次元の90゜方向転換となる。
  • 2.両吸込み渦巻きポンプは、容量及び揚程とも広範囲に使用されるポンプで、吸込み方向と吐出方向は一次元の方向転換が可能である。
  • 3.ダイヤフラムポンプは、ダイヤフラムの容積変化で流体を移送するポンプで液体を撹拌せず、定容積の輸送が可能であり、薬品注入などに用いられる。
  • 4.ギヤポンプは、ケーシング内で歯車を回転させ、歯車のかみ合わせを利用して液体を移送するポンプで、粘度の高い液体の輸送に使用される。また、構造が簡単なため歯車の径を大きくすることで、大容量で高圧のポンプとして使用される。

 
選択肢 投票
1 1  
2 0  
3 1  
4 9  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:90%・解答者:天和)

 

<解説>
1.○ P258妥当である 
2.○ 妥当である
3.○
4.× 少量で圧力が高い

 

問30 大型プレスの基礎を調査した結果、地盤が悪いために基礎杭を打っていることが判明し、杭の仕様は記録が残っていたが本数が不明であった。下記の条件により、計算によって求めた杭の本数で、妥当なものはどれか。基礎の重量は加味すること。

(安全率等は考えない。)【条件】 機械重量 …24トン(t)基礎寸法 …幅2m×長さ4m×厚み0.8m基礎の比重 …2.5地盤の長期許容支持力 …29.4kn/m2杭1本当たりの支持力 …19.6kn/本・1tf=9.8kn とする

  • 1.6本
  • 2.8本
  • 3.9本
  • 4.10本

 
選択肢 投票
1 2  
2 10  
3 0  
4 0  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:100%・解答者:山ちゃん)

 

<解説>
1.  基礎自重=2m×4m×0.8m×2.5=16t+24t(機械自重)=40t
2.〇 地耐力=29.4÷9.8=3t×2m×4m=24t
3.  杭支持力=19.6÷9.8=2t
4.  2K+24t=40t  2K=40-24=16t K=8本

 

問31 リース機械が移転の対象となった場合の補償の考え方に関する次の記述のうち、妥当なものはどれか。

  • 1.リース機械を復元工法にて補償する場合の移転期間中のリース料は、機械の復元費についての補償を別途行うことから、固定的経費として営業補償額に含めることはできない。
  • 2.再リース中の機械を再築工法と同様に休止期間の発生しない工法として扱う場合は、新たな機械を新規リースすることになるので、新規リース料と従前の再リース料との差額の補償が必要となる。
  • 3.リース機械を再築することができるのは、復元する場合に比べて移転期間が短縮され、リース会社と従前リース機械の解約に伴う損害金の支払いが生じない場合である。
  • 4.ライン設備の重要部分にリース機械が設置されているとき、ライン設備全体を再築工法とした場合の方が休止期間も短く、経済比較をしても安価である場合はリース機械も再築補償とする。

 
選択肢 投票
1 0  
2 7  
3 1  
4 1  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:100%・解答者:天和)

 

<解説>
1.
2.○P411 11妥当である
3.
4.

 

問32 各種のプラント設備で使用されている機械に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.生コンプラントのセメント供給用バケットエレベーターは、ベルトやチェーン等を移動(回転)させ、それに取り付けたバケットによって、主にセメントを水平に移送する機械である。
  • 2.生コンプラントのセメント供給用スクリューコンベアは、円筒状や半円筒状等のケーシングの中で、スクリュー状の羽根車を取り付けた軸を回転させて、セメントを移送する機械である。
  • 3.アスファルトプラントでは、ロータリーキルン(回転加熱炉)で骨材を加熱乾燥して、それに石粉、アスファルトを加えてミキサーで混合して、アスファルト合材を製造する。
  • 4.砂利プラントは、河川等から砂利を採取し、洗浄、選別して骨材を製造するプラントで、洗浄に大量の水を使用するため、濁水を浄化するための沈殿池等が設けられている。

 
選択肢 投票
1 12  
2 0  
3 0  
4 0  

<解答>
1 (公式解答)
1 (自信度:90%・解答者:確認天和)

 

<解説>
1.× テキストP450 水平⇒垂直
2.〇
3.〇
4.〇

 

問33 機械設備の据付工数、撤去工数の補正に関する次の記述のうち、妥当なものはどれか。

  • 1.構外に移転する場合で、現在、高所(4m)、悪環境、錯綜場所の場合補正据付工数 = 据付工数 × 1.10
  • 2.構外に再築する場合で、現在、地下(2.2m)で錯綜場所の場合補正撤去工数 = 据付工数 × 0.44
  • 3.残地に復元する場合で、現在、高所(5.0m)、悪環境、錯綜場所の場合補正据付工数 = 据付工数 × 1.30
  • 4.構外に復元する場合で、現在、悪環境、地下(2.2m)で錯綜場所の場合補正撤去工数 = 据付工数 × 0.96

 
選択肢 投票
1 0  
2 1  
3 1  
4 9  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:100%・解答者:天和)

 

<解説>
1.× 高所は5m以上なので 1.0
2.× (1+0.1+0.3)×0.4
3.× (1+0.1+0.2+0.3)
4.○ (1+0.1+0.2+0.3)×0.6

 

問34 アスファルトプラントに関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.アスファルト合材の製造に使用する骨材の材料は、強度や耐久性が要求されるため、すべて新材を使用する。
  • 2.回転式乾燥炉(ロータリーキルン)から排出される、塵埃を含んだ熱風は、バグフィルターによって集塵・清浄して大気に放出する。
  • 3.バグフィルターで集塵・回収したダスト(塵埃)は、石粉と一緒にミキサーに投入して混合され、合材製品にする。
  • 4.ミキサーで混合された製品のアスファルト合材は、一般的にはミキサーから運搬車に直接排出される場合が多いが、大量に製造する場合には、製品の合材を、一旦、ミキサーから合材サイロに送り、合材サイロから運搬車に排出する方式もある。

 
選択肢 投票
1 11  
2 0  
3 1  
4 1  

<解答>
1 (公式解答)
1 (自信度:100%・解答者:山ちゃん)

 

<解説>
1.× テキストP456 再生材ホッパー
2.〇
3.〇
4.〇

 

問35 ライン生産設備に関する次の記述で、妥当でないものはどれか。

  • 1.ライン生産施設の各機器間の連結は、コンベア、輸送ダクト、昇降機等で構成されている。
  • 2.ライン生産施設は、一般に多くの原料(原材料、部品等)を製造工程順に供給し、加工、組立等を行いながら製品を製造していく設備である。
  • 3.大規模なライン生産施設は、多数の機械で構成されているため、各機器間の連結方法、作動方法が複雑なシステムで構成されている。
  • 4.ライン生産施設は、多数の機器・装置により、多くの原料を供給して製品を製造するから、製品は最終製品だけである。

 
選択肢 投票
1 0  
2 0  
3 0  
4 12  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.〇 P457妥当である
2.〇 P457妥当である
3.〇
4.× テキストP457 部品及びは中間製品の場合もある

 

問36 ネットワーク手法で作成した移転工程表を、下記の条件で工期を短縮した場合、クリティカルパスの日数で、妥当なものはどれか。

【条件】�→�を3日、�→�を2日、�→�を3日、�→�を2日、�→�を2日短縮

  • 1.55
  • 2.54
  • 3.53
  • 4.52

 
選択肢 投票
1 1  
2 11  
3 1  
4 0  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.×
2.〇 7+19+13+7+8=54
3.×
4.×

 

問37 ブリキ板製18リットル缶を製造する製缶工場のライン設備に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.シートフィーダーは、材料のブリキ板を1枚ずつ連続的にラインに移送する機械である。
  • 2.天板・地板シーマーは、胴に天蓋、地蓋を取り付ける機械である。
  • 3.胴半田装置は、胴の継目部の半田付けをする装置で、継目部を溶融半田の中を通過させて、連続して半田付けするものもある。
  • 4.材料として使用するブリキ板は、薄鋼板に亜鉛を鍍金したもので、鉄よりも腐食しにくいため、常に水と接触する部材に用いられている。

 
選択肢 投票
1 0  
2 0  
3 2  
4 12  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:80%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.〇 テキストP458
2.〇 テキストP458
3.〇 テキストP458
4.×

 

問38 次の調査に関する記述のうち、生産設備として調査することが妥当なものはどれか。

  • 1.墓地として都道府県知事の許可を受けた区域内に存する死体を埋葬し、又は焼骨を埋蔵する施設の配置状況、構造、形状、寸法等を調査する。
  • 2.原動機等により製品等の製造又は加工等を行うもの、又は製造等に直接係わらない機械を主体とした排水処理施設の配置状況、仕様、形状・寸法等を調査する。
  • 3.庭園に設置されている庭石、灯籠、築山、池等の配置状況、構造、形状・寸法等を調査する。
  • 4.営業には直接係わらないが、間接的に必要となる工場等の貯水池、調整池、沈澱池の配置状況、構造、形状・寸法等を調査する。

 
選択肢 投票
1 0  
2 1  
3 0  
4 12  

<解答>
4 (公式解答)
4 (自信度:100%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.×墓地
2.×機械設備
3.×庭園
4.〇 生産設備C

 

問39 生産設備の調査等に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.調査書は、必要に応じて所在地、調査年月日、調査者、所有者氏名、所有者住所、製造等工程、稼働状況等、法令の適合性等、設備名称、数量、仕様、形状寸法、リース物件等を記載する。
  • 2.養鶏、牧場施設は、環境問題(糞尿処理、悪臭、水質汚染等)の発生源となるいわゆる「嫌悪施設」であり、妥当な移転先の検討は要件とならず営業廃止補償とすることが適切である。
  • 3.耐用年数については、用対連基準細則が定める標準耐用年数(建物、機械設備、附帯工作物)に準ずることが適切な施設はこれを採用し、準ずることが適切でない施設については「減価償却資産の耐用年数等に関する省令(財務省令)を標準とし、実情に応じて適正な補正を加えて用いる。
  • 4.移転工程表は、専門メーカでなければ算定が困難なものについては、聴取した移転工期、見積書に記載された移転工期又は据付・撤去の工数に基づき作業人数・班体制から算出した日数により認定して作成する。

 
選択肢 投票
1 0  
2 14  
3 1  
4 0  

<解答>
2 (公式解答)
1と2と3 (自信度:80%・解答者:確認天和)

 

<解説>
1.× P466 上記記載と共に建物の復元工法に準ずることの復元の可否の判断を記載とし従前の機能回復ができない場合はその理由を記載
2.× P472
3.〇 P468 基準耐用年数表及び原価率表に記載なし ×
4.〇 P469(2)

 

問40 生産設備の調査等に関する次の記述のうち、妥当でないものはどれか。

  • 1.乳牛牧場の補償内容の検討に当たっては、乳牛の特性、移転期間中の搾乳の中断の可否、搾乳装置の勾配・配置形状・延長距離等の条件、乳牛一時移動の可否、さらに廃牛の可否について検討を行う必要がある。
  • 2.指定自動車教習所におけるコースの補償内容の検討に当たっては、道路交通法関係でコース敷地の最低面積が定められていないので、周回コース、幹線コース、坂道コース等に区別して定められている各コースの形状及び構造の基準に基づき検討を行う必要がある。
  • 3.営業用の屋外テニスコートの補償内容の検討に当たっては、プレーに支障をきたすことのないよう外周余地部分(ベースライン又はサイドラインからの広さ)の確保について検討を行う必要がある。
  • 4.マスクメロン温室の補償内容の検討に当たっては、必要日射量の確保及び適温を保つための通風の良否について検討を行う必要がある。

 
選択肢 投票
1 0  
2 15  
3 0  
4 0  

<解答>
2 (公式解答)
2 (自信度:80%・解答者:山ちゃん確認天和)

 

<解説>
1.〇 テキストP471 7 2-1(2)①
2.× テキストP474 施行令 第2項1号
3.〇 補足教材P19テニスコートの外周余地の確保の必要性
4.△ テキストP470 ハウスの形状、土壌、灌水等も必要なのでは△