公共機関などの対応

（※）このページは作成中で未完成です。随時加筆と訂正をお願いします。
このページでは公共機関のゾンビ災害発生後の対応の解説をしています。

概説

ここではゾンビ災害が発生した時、政府や自治体をはじめとする公的機関がどのように対処するかを考えていく。
なお、公的機関は現代日本のものを想定して考える。
　
以下、編集中。

警察

下の記事にてゾンビ災害での警察の対応を述べる。
→ 公共機関などの対応：警察編
　

自衛隊

下の記事にてゾンビ災害での自衛隊の対応を述べる。
→ 公共機関などの対応：自衛隊編
　

消防

ここでは消防の対応を述べる。
日本には16万人以上の消防職員がおり、その装備レベルは世界的に見ても高い水準にあると言われている。果たして彼らにはゾンビ災害でどのような対応が出来るだろうか。
　
まず結論から言うと、消防は壊滅する恐れがある。
彼らの任務は消火活動や人命救助であり、警察や自衛隊ほどゾンビに対処できるような攻撃的な武器や装備は有していない。しいて言えば、救助活動用の斧、ハンマー、ツルハシ、シャベル、チェーンソーがあるので全くない訳ではないが（※）、消防士は戦闘訓練など受けていない。消防士らは日頃から救助訓練をしているので身体こそ屈強だが、ゾンビに襲われれば対処できない可能性がある。
消防車の放水でゾンビを押し退ける、という手もあるにはあるが、放水でゾンビは殺せない。その場凌ぎにしかならないだろう。
　
また、彼らの本来の仕事である消防・救助活動だが、ゾンビ災害ではこれらも危険だ。
ゾンビ災害が発生すれば、その混乱で調理中の家庭や、店員の逃げ出した飲食店から火の不始末による火災が多発するだろう。しかしゾンビが溢れる中で火災への対処などまず困難である。消火活動中の消防士がゾンビに襲われる可能性も大いに考えられる。
そして救助活動だが、「怪我人を助けようとしたらゾンビだった」「咬傷のある怪我人を救急車で搬送してたら車内でゾンビ化した」といった具合に、救助した人やしようとした人がゾンビ化し、消防士や救急隊員らに襲いかかるケースが多発する筈である。
　
人助けをする仕事柄、彼らはかなり早い段階で壊滅し、機能停止してしまうかもしれない。
ただし、警察が銃器以外の殺傷性武器を有していないのに対し、消防は上記の通り殺傷性武器となりうる救助道具を所持している。これらは銃器と違って弾切れの恐れもないことから、状況次第では警察よりも組織として長持ちする可能性が多少ある。
　
　
※以下、参考になる？
消防法 - e-Gov
消防組織法 - e-Gov

※参考

• 鹿児島県霧島市｜消防署(しょうぼうしょ)にある色々(いろいろ)な道具(どうぐ)
• 救助工作車 積載品紹介｜桐生市ホームページ
  　

海上保安庁

ここでは海上保安庁の対応を述べる。
「海の警察・消防」として知られる彼らは1万3000人程度の職員と海上保安官で構成され、巡視船などの船舶400隻以上と救難機など80機ほどを装備している。
　
そもそもの話として、海上保安庁がゾンビ災害に関われることはほぼ無いと思われる。
海保が管轄しているのは海の事案であり、警察の管轄である陸上での事案への対応は想定していない。ゾンビ災害が起きたとしても何もすることがないのだ。
救難ヘリで陸上から救助した生存者らを海上の巡視船に収容するとか、離島や海上の船舶で小規模なゾンビ災害が発生した際の対処だとか、そういったことは対応するだろう。ただし、公共機関などの対応：警察編で述べた「警察比例の原則」は海上保安官にも適応され、この原則に則ると海上保安官はゾンビに生身で対応する必要がある。警察と同様、ゾンビ災害発生の初期段階では被害が続出するだろう。
　
しかし海保は警察よりも重武装な組織であるという特徴がある。
巡視船や巡視艇には64式7.62mm小銃や89式5.56mm小銃などの自動小銃、P226などのオートマチック式拳銃、JM61-Mなどの大口径機関砲が配備されている。もしゾンビの積極的な射殺が許可されれば、警察よりも効果的な対応が可能である。消防・救助業務なども担っているので、消防の項目で述べた近接用の殺傷性武器となりうる斧などの救助道具も装備している。
また、もしゾンビ災害で日本本土が壊滅したとしても、海上の巡視船に撤退して活動することもできる。
ゾンビ災害に対応するのはケースが限られ、職員数の少なさから海保単体でのゾンビ災害鎮圧もあまり期待できない。だが状況次第では効果的な活躍や、補給の問題さえ確保できれば、日本本土壊滅後の組織存続も期待することができる。

89式5.56mm小銃を構えた海上保安官 (※1)
　
※作成中
海上保安庁法 - e-Gov
警察官職務執行法 - e-Gov
海上保安官による武器の携帯及び使用について
海上警備友の会 - いんちきやかた 研究分館 - FC2
　海の上にも警備警察 - いんちきやかた 研究分館 - FC2
　撃たせろぉ - いんちきやかた 研究分館 - FC2
　

日本政府

ここでは日本政府の対応を述べる。
　
　
※作成中
災害対策基本法 - e-Gov
災害救助法 - e-Gov
警察法 - e-Gov
国民保護法 - e-Gov
事態対処法 - e-Gov
検疫法 - e-Gov
感染症予防法 - e-Gov
新型インフルエンザ等対策特別措置法 - e-Gov
にっぽんの危機 - いんちきやかた 研究分館 - FC2
　「その日の官邸」 - いんちきやかた 研究分館 - FC2
　ずばり、緊急事態です！ - いんちきやかた 研究分館 - FC2
　あうとぶれいく・いん・じゃぱん - いんちきやかた 研究分館 - FC2
　地震、雷、火事、なんとか　国編 - いんちきやかた 研究分館 - FC2

都道府県

ここでは各都道府県の対応を述べる。
　
　
※作成中
地方自治法 - e-Gov
地震、雷、火事、なんとか　自治体編 - いんちきやかた 研究分館 - FC2

市区町村

ここでは各市町村の対応を述べる。
　
　
※作成中
地震、雷、火事、なんとか　自治体編 - いんちきやかた 研究分館 - FC2

病院・診療所

ここでは病院や診療所などの対応を述べる。
　
　

国立感染症研究所等

ここでは国立感染症研究所等の施設・組織・機関の対応を述べる。
　
　

その他

特殊会社

ここでは特殊会社（特別法により名称、目的、営業活動の範囲が定められ設立されている会社、通信会社のN〇Tとか高速道路のNEXC〇とか）の対応を述べる。
　
　

在日米軍

ここでは在日米軍の対応を述べる。
　

コメント

出典

※1　ウィキメディア・コモンズ　著作者：海上保安庁(Japan Coast Guard)　CC 表示 4.0（https://ja.wikipedia.org/wiki/ファイル:JCG_officer_with_Type_89.jpg ）