原子力発電所

Last-modified: 2026-01-06 (火) 20:13:20

原子力発電所.jpg
伊方原子力発電所*1

概説

ゾンビ災害中の避難先として考えられる安全な建物・施設の一つ。
いわゆる原発。
日本には、廃炉作業中と建設中を含めて18施設の商用原発が存在する。
また、原発の他にも核燃料を取り扱う再処理施設や「もんじゅ」などの大規模な研究用原子力施設が国内にある。
 
避難先としての原発の利点は、何といっても国内屈指の対テロ警備体制が挙げられる。
外周は有刺鉄線と侵入者検知用のセンサーなどが張り巡らされ、電力会社が雇った多数の警備員が敷地内を24時間体制で警備しているほか、MP5サブマシンガンなどの銃器で重武装した都道府県警察の「原発特別警備部隊」がテロ警戒で敷地内に常駐している。また、都市部から離れた郊外に位置していることが多く、ゾンビが押し寄せる心配も少ない。防衛省の重要防護施設にも指定されており、自衛隊も展開してくるだろう。水力・火力・風力など他の発電所にはここまで厳重な警備体制は無い。
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都道府県警察の原発特別警備部隊*2
 
 
欠点として、平時は関係者以外立ち入り禁止であり、部外者が入ることは非常に難しい。なら避難先にはならないのでは?……と思われるかもしれないが、東日本大震災では女川原子力発電所周辺住民の避難先となった事例もあり、緊急時なら入れさせてもらえる可能性はある*3。敷地内に入れてもらえなくとも、正門前くらいならギリ行けるかもしれない。あるいは海上から小舟でも使って強引に上陸するか。
 
ただ別の問題として、ゾンビ災害中は原発事故を起こす可能性がある
詳細は「ゾンビ発生がもたらす影響」でも述べているが、他の発電所の停止による外部電源の喪失や*4、制御室職員のゾンビ化による原子炉の制御喪失などのリスクが考えられる。しかも原発は、平日の日中は数百人から数千人の作業員が詰めており、人口密度が非常に高い。夜間や休日は逆に少ないのでかなり安全だが、時間帯によっては相当数のゾンビで溢れ返る危険性もあると言えよう。
 
安全地帯化している可能性も、危険地帯化している可能性も、どちらも考えられるのは中々悩みどころである。
 

利点と欠点

  • 【利点】
    • 国内屈指の対テロ警戒態勢。
      • 敷地外周には有刺鉄線、侵入者検知用のセンサーが無数に張り巡らされている。
      • 敷地内周にも大勢の警備員が24時間体制で展開。
      • 重武装した都道府県警察の対テロ部隊「原発特別警備部隊」も展開している。
      • 防衛省の重要防護施設に指定されており、自衛隊が緊急展開する可能性がある。
  • 【欠点】
    • 関係者以外立ち入り禁止であり、避難させてもらえるか怪しい(東日本大震災中の女川原発のように、避難所として開放される可能性は多少アリ)。
    • ゾンビ災害中は原発事故のリスクが非常に高い。
    • 平日の日中は作業員が非常に多く、人口密度がかなり高い。

国内の主な原発一覧

国内の主な原発の一覧*5
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※東京電力と東北電力の東通原発(青森県)は同じ敷地内にある。また、廃炉作業中の東海原発(茨城県)も東海第二原発と同じ敷地内にあるため、国内の商用原発の施設数は18とカウントする。

ここには書かれていないが、他にも以下のような規模の大きい核関連施設がある。

  • 青森県
    • 六ヶ所再処理工場
  • 茨城県
    • 東海再処理施設
    • 原子力科学研究所
    • 大洗原子力工学研究所(研究炉「常陽」ほか)
  • 福井県
    • 研究炉「もんじゅ」

※京都大学、近畿大学、川崎市にも研究炉はあるが、出力が非常に小さく事故のリスクがほぼ皆無+施設も小さく避難先にもなり得ないため、ここには含めない。
 

親記事

コメント

  • 作成乙。みんなが知りたかった項目。 -- 2025-10-05 (日) 18:29:51

*1 出典:ウィキメディア・コモンズ Ikata Nuclear Power Station.jpg©ball banban クリエイティブ・コモンズ 表示 3.0 非移植 (https://commons.wikimedia.org/wiki/File:Ikata Nuclear Power Station.jpg
*2 出典:「平成26年版 警察白書」第6章第2項 国際テロ対策(警察庁)(https://www.npa.go.jp/hakusyo/h26/honbun/index.html)
*3 女川原発は震源に最も近い原発だったが、事前に津波を想定して高台に設置されていたため、福島第一原発などよりも津波被害が軽微で済んだ。
*4 福島第一原発事故は、地震による送電塔の倒壊などで外部電源を喪失、その後の津波で非常用発電機や電源盤が水没したことで、全電源を失い原子炉の冷却装置が停止、メルトダウンしたのが原因である。
*5 出典:「原子力政策の状況について|資源エネルギー庁」(https://www.enecho.meti.go.jp/category/electricity_and_gas/nuclear/001/ )添付の「日本の原子力発電所の状況(PDF形式:309KB)」(https://www.enecho.meti.go.jp/category/electricity_and_gas/nuclear/001/pdf/001_02_001.pdf