勢力
NATO (North Atlantic Treaty Organization 北大西洋条約機構)
加盟国全体で数十年に渡り経済的・政治的混乱が続いた結果、NATOは弱体化し、戦略的なパラダイムシフトに直面している。
CASTの政治・軍事的影響力が太平洋から地中海まで及ぶ一方、NATOは従来の拠点で縮小された戦力を再編成しようとしている。東で緊張が高まっているため、米軍が主導しNATO・AAFが共同するStratis駐留平和維持軍―タスクフォースAegis―は部隊を削減中である。
残存部隊―戦闘中隊、ヘリコプター中隊、Andrew MacKinnon大佐指揮下の支援スタッフは、米国が太平洋地域へ通常戦力をシフトするため、最終的な撤退に向けて軍事インフラや廃棄車輌の解体を行っている。
CSAT (Canton Protocol Strategic Alliance Treaty カントン協定戦略条約同盟)
Canton協定サミットによって発足し相互防衛を目的に組織されたこの戦略的同盟は、経済成長と共に国際的影響力を拡大させ続けている。
西側の経済的停滞や国民の不安を尻目に、CSATは過去10年間で顕著に成長した。民間による軍事技術への投資やアジア・南米・北アフリカへのパートナーシップを積極的に進めた結果、従来の軍事バランスと権威は崩れ、世界中で軍事的緊張が急激に増加している。
最近Altis Stratis共和国政府と提携し、Vahid Namdar大佐が指揮する旅団規模の機械化部隊が民間と軍の合同プロジェクトを正式に開始した。
AAF (Altis Armed Forces アルティス軍)
内戦に端を発する2030年のエルサレム停戦は、Altis Stratis共和国の主権と領土を維持するための軍事的防衛力を創設を義務付けた。
国連平和維持部隊によって監督・訓練されているが、依然として強硬なAltis政府に忠実であり、事実上の司法及び執行権を持つことすらある。しかしながら未熟な指揮系統と蔓延する汚職によって弱体化している。
Georgious Akhanteros大佐が率いる大隊規模の軍は、Altisで継続中の反乱鎮圧作戦で疲弊し、最近は国際社会、とりわけCSAT加盟国と関連する民間投資会社から政治・軍事両面で追加援助を受けている。
FIA (Freedom and Independence Army 自由独立軍)
主に亡命した元AAFのメンバーで構成されていると考えられ、2026年のKavalaクーデターに参加するなど、激化する内戦の中で断片的に対立している。
軍事政権の排除と国外からの干渉の拒絶を目的に団結し―これまでの敗北にも関わらず―共和国の難民の大多数に支持され、西側からの国際援助を得ている。
FIAの正確な規模は不明だが―Altis全域に渡って組織活動の形跡があるため―Pyrgos政府の悩みの種であり続けている。噂によると、その名の由来は冷戦時代にソビエトの占領に抵抗した同名のレジスタンス組織らしい。