天州帝国

壹　　概　要

　天州帝国（天：天洲帝國）は、東方世界に位置する立憲君主制国家である。その広大な版図は、古来より皇帝を頂点とする強力な中央集権体制の下に統治されてきた。しかし、長きにわたる統治機構の硬直化は国力の相対的な衰退を招き、近代において著しい技術革新を遂げた洋国勢力が主導する東方進出の前に、度重なる敗戦を喫した。この結果、千年の長きにわたり天州王朝（玲朝）を宗主国とし、朝貢体制を基軸とする伝統的な東方国際秩序は瓦解。多くの朝貢国はその宗主権を洋国に奪われ、天州王朝そのものもまた、内包する数多の少数民族の離反・独立によって著しく国力を減衰させた。

　この歴史的権威の失墜は帝室の求心力を決定的に低下させ、周弘毅を指導者とする革命勢力による、立憲君主制の樹立と社会の近代化を目的とした「天州立憲革命」の勃発を招いた。革命は成就し、天州には立憲君主制を国体とする新政権が樹立された。革命直後、帝室の処遇を巡っては国内で激しい議論が戦わされたが、最終的に帝室は「天州文明の象徴」として位置付けられ、一切の政治的実権を剥奪される形でその存続が認められた。

　現代の天州帝国は「民族の復興」を国家目標として標榜し、文化、経済から政治、軍事に至るまで、広範な領域にわたる大規模な改革を断行している。改革の成果は着実に顕在化しつつあるものの、その恩恵は依然として一部の都市部に限定されており、国家の大部分は旧体制から引き継がれた脆弱な社会基盤の上に成立しているのが実情である。故に、その国力は未だ発展途上にあると評価せざるを得ない。

貳　　社　会

　父権制度に代表される天州の伝統的社会構造は、古来より周辺諸国に対して宗主国として君臨し、文明や技術の伝授、さらには安全保障の提供といった形で、規範的かつ広範な影響を及ぼしてきた。この絶対的な影響力は、やがて「天州こそが至上の文明である」とする天州中心思想へと昇華され、歴代王朝はこれを統治の正統性の根幹に据え、自らを文明の頂点と規定した。周辺諸国への教化や紛争介入も、この思想に基づき、地域秩序を形成・維持する責務として遂行されたのである。しかし、この長大な歴史的経緯は、やがて思想の硬直化を招き、他文明に対する優越感を過度に助長した結果、天州中心思想を排他的なものへと変容させた。その帰結こそが、長期的な文明の停滞であった。

　この天州中心思想に根差した優越感は、近代における洋国の到来によって、その存在基盤が根底から覆されるまで自明のものとされてきた。周辺諸国の植民地化や内包する少数民族の独立という未曾有の国難に直面し、自国の決定的な衰退を悟った国民は、皇帝による専制統治を歴史的責務の放棄と断じ、革命による国民主権の確立という途を選択するに至った。

　革命後、国民の広範な支持を得て政権を樹立した周弘毅が指導する維新政府は、「知旧推新」「帝民共栄」「天地同友」「民導天下」「学洋滅仇」から成る改訂「隆威五訓」を国家再建の綱領として掲げ、抜本的な社会改革に着手した。当初、帝室は国家衰退の元凶と見なされ、その廃絶を求める声も強硬であったものの、天州文明における帝室の伝統的価値や、立憲君主制を採用する洋国の先例が総合的に勘案された結果、帝室は一切の政治的権能を剥奪された上で、国家の象徴として存続することが決定された。また、改革の主要な柱として種族間差別の撤廃が掲げられ、獣人類と人類の法的な平等がここに保障されることとなった。

　革命から5年を経た現在も、天州は依然として巨大な変革の渦中にある。改革がもたらす恩恵は一部の都市部や新興階級に偏在しており、広大な地方では旧態依然とした社会構造と生活様式が根強く残存しているのが実情である。さらに、急進的な近代化政策がもたらした影の部分として、所得格差の拡大や特定種族による居住区の形成、未開発地域の生活水準の停滞といった諸問題が、新たな社会の歪みとして顕在化しつつある。

叁　　近代史

　かつて「大玲」を国号とした天州の旧王朝は、歴代の伝統に則り、周辺諸国に文明・技術と安全保障を提供する代償として、経済的・外交的な宗主権を確立するという、東方世界独自の国際秩序を形成・維持してきた。しかし、洋地の陸軍大国ユレンシア王国で発明された蒸気機関を起点とする産業革命が、世界の勢力均衡を根底から覆す。大量生産技術による軍事力の飛躍的増大を遂げた洋地各国は、東方諸国を植民地化し、自国の資源供給地および製品市場として世界経済へと強制的に編入したのである。この圧倒的な生産力と技術力の格差を前に、玲朝は周辺国への安全保障を維持することが不可能となり、旧来の東方秩序は瓦解。かつての朝貢国の多くは、わずか10年足らずで洋国の支配下に組み込まれた。この潮流の中、大嘉平帝国のように洋国技術を巧みに導入・発展させ独自の地位を築いた国家も存在するが、多くの国家は保守的な思想が足枷となり、洋国の支配を受容するに至った。

　歴史的転換点となったのは、匡暦448年*1に勃発した大陸戦争である。洋地各国が本土防衛のため世界各地の植民地から兵力を引き上げた結果、東方地域に権力の真空が生じた。開戦から5年、戦況が膠着し終戦の目処が立たない中、東方でいち早く近代化を達成していた大嘉平帝国が外交交渉に介入。対立する双方の陣営に対し、敵対側での参戦を示唆することで、これを回避する条件として東方全植民地の独立を確約させた。長期戦によって国力が著しく疲弊していた洋地各国は、この要求を承認せざるを得なかった。 当初、洋地各国は終戦後に条約を破棄し、植民地の再確保を計画していたとされる。しかし、匡暦457年の終戦時、各国の経済は破綻の瀬戸際にあり、国内では反戦運動が激化。明確な勝敗なく講和が結ばれたため、戦後賠償による国力回復も期待できない状況であった。時を同じくして、情報統制の弛緩により「解放」の報がもたらされると、東方地域各地で大規模な独立反乱が勃発。もはやこれを鎮圧する余力はなく、結果として東方諸国は事実上の独立を勝ち取ったのである。

　独立後、玲朝は再び自国を中心とした東方秩序の再建を企図したが、かつての威信は失墜しており、十分な安全保障を提供できない玲朝との宗主関係を希求する国家は皆無であった。結果、各国は自主独立の路線を選択する。匡暦465年、国力を回復させたユレンシア王国が旧植民地の再支配を目的として東方へ侵攻。しかし、大嘉平帝国の支援を受けた旧植民地連合軍の頑強な抵抗に遭い、撤退を余儀なくされた。この事件を機に、再植民地化という脅威の認識を共有した東方各国は、大嘉平帝国を盟主とする「国家連合条約」を締結し、集団安全保障体制を構築した。 当初、玲朝はこの条約に参加していなかった。しかし、匡暦471年に天州立憲革命が勃発し、保守的な宮廷政権が打倒され、改革派中心の国民議会が統治する立憲君主制国家が樹立されると、その外交方針は一変する。革命後、大嘉平帝国から多数の政治顧問が招聘されたことで新政府は親嘉平路線を採択し、国家連合条約への加盟を決定。この際に国号も「天州帝国」へと改称された。立憲革命から4年後の匡暦475年現在に至るまで、この体制は維持されている。

肆　　地　勢

　天州帝国は、東西南北に広大な版図を有する国家である。その国土の大半は、主要民族である央民族によって統治されている。かつて、その版図は現在よりも広大であったが、革命後の混乱期を経て多数の少数民族が独立を果たした。これにより、現在の帝国領は、主として央民族の居住地域を以て構成されるに至った。この広大な国土は多様な地形を内包し、気候帯は北方の亜寒帯から南方の温帯にまで及ぶ。

　帝国の西部国境には、峻険なる雷揚山脈が聳え立つ。標高5,000メートルを越える高峰を複数有し、現在の天州帝国における最高峰、黄悠山もまた同山脈に座す。この山脈は、古来より山麓の民から篤い山岳信仰の対象とされてきた。また、この雷揚山脈と馬来平野を挟んで対峙するのが、北部国境に沿って東西に横たわる白扇山脈である。これら両山脈より海に至る広大な内陸部は、概してなだらかな丘陵と平野によって形成されている。この穏やかな地形こそが、後述する大河の恵みと相まって、天州文明の発展を促した根源的要因と目されている。
　今日、これら二つの山脈は天州帝国の国境線を成しているが、立憲革命以前の版図は、山脈の彼方へとさらに広がっていた。東方秩序崩壊とそれに続く立憲革命の混乱期に各地で独立運動が頻発した際、山脈以北・以西の地域は、この天然の防壁が帝国鎮圧軍の進軍を遅滞させたことにより、その独立を達成するに至ったという歴史的経緯を持つ。
　白扇山脈中腹を源流とする礼江は、広い天州版図を貫いて帝都泉陽を貫流し、やがて大洋へと注ぐ。この礼江と三つの主要な支流が織りなす流域は、天州文明揺籃の地であり、沿岸には数多の歴史的遺産が点在している。
　かくして現在の天州帝国は、北部と西部を巨大な山脈という天然の要害に守護された地勢であると評し得よう。

伍　　政　治

　天州帝国は、天州立憲革命を経て成立した立憲君主制国家であり、その政体は匡暦471年に公布された天州帝国憲法によって規定されている。
　国家元首は皇帝であるが、その権能は憲法の定める儀礼的な国事行為に限定されており、政治的実権を持たない国家および国民統合の象徴として位置付けられる。

　立法権は、東院および西院から成る二院制の国民議会が所管する。西院は国民選挙によって選出された議員から構成される議会であり、通称「民意の府」として直接的な民意を代表する。しかし、選挙権は中等教育以上の課程を修了した国民に限定されており、未だ国民全体に開かれているとは言い難い。結党の自由は保障されているものの、対抗政党を組織しうる知識層は層が薄く、結果として選挙区の7割以上が、革命の主導勢力である天州憲政党の信任投票と化しているのが実情である。一方、通称「良識の府」と呼ばれる東院は、革命の功労者や各分野の有識者から勅選される議員で構成され、西院の議決に対する再審議権を持つなど、国家の良識を代表する機関としての役割を担う。

　行政権は、内閣首輔（通称：首相）を首班とする内閣が担い、内閣首輔は西院における第一党の党首から任命されることを慣例とする。内閣は革命以前の行政組織を再編した九省（内務省、外務省、大蔵省、軍務省、司法省、宮内省、文部省、工部省、農商務省）がこれを分掌する。革命以前、これら省庁は皇帝の輔弼機関に過ぎなかったが、革命後は法に基づき独立した権限を行使する国家機関へと変容した。専門的な知識と経験を有する官僚機構は、事実上、国家運営の中核を担う強大な権力主体となっており、選挙によって選出された国務大臣としばしば政策を巡って対立する。

　しかし、憲法に規定されたこれらの統治機構とは別に、天州の国政に絶大な影響力を行使する存在がある。革命を主導した周弘毅をはじめとする「元勲」である。彼らは特定の官職には就かないものの、内閣首輔の指名や東院議員の人選、その他国家の重要政策決定に際して事実上の最終決定権を持つ。この元勲による非公式な指導体制と、憲法に基づく議会政治との二重構造こそが、現在の天州帝国の政治を特徴づける最も重要な要素であると言えよう。