現代版フランス帝国構想

フランス帝国(仏:Empire Français)とは、西ヨーロッパに位置する君主制の単一主権国家である。様々な地域に海外領土が持つが、狭義の「フランス」はこの海外領土を除いた欧州領土「フランス・メトロポリテーヌ」を指す。当ページではその「狭義のフランス」に関する説明を記載する。
フランスの帝制は1804年のナポレオン・ボナパルトに始まり、1814年～1815年、1815年～1852年、1916年～1947(フランス本土のみ)の中断期を挟み、現在に至る。現在の皇帝はナポレオン7世。

国名

正式名称は　Empire Français（エンピール・フランセーズ）。通称France、略称はFR。
日本語での表記は「フランス帝国」、「フランス」。当て字は「仏蘭西」「仏」。

「フランス」という国号の起源は、千年以上前に存在したシャルルマーニュを祖とするフランク王国に由来するとされる。その根拠として、ドイツ語においてフランスは「Frankreich」（フランクライヒ）と呼ばれることが挙げられる。尚、国名としての「フランス」は11世紀ごろには存在したことが確認されている。

歴史

フランス革命とナポレオン

フランスは、その長い歴史を通して王朝によって支配されていた。ブルボン王朝による絶対王政と旧態依然のアンシャン・レジームは当時流行した市民革命を煽り、1789年から99年にかけて、フランス革命として知られる嵐のような時代を巻き起こした。

フランス革命

ジロンド派による対仏大同盟との戦争や、戦況悪化に伴う王権停止、ルイ15世の処刑、共和制の成立など、数々の大事件がごく短い期間で起こった。フランス革命において代表的な出来事と言えば、まず恐怖政治だろう。ルイ15世処刑に伴い共和制に移行し、ジロンド派に代わってジャコバン派が国民公会のイニシアティブを取った。ジャコバン派は次第に増長、公安委員会と呼ばれる独自の行政機関を組織し、行政権を行使。数多くの人物を処刑し、テロルの語源となる恐怖政治を確立した。しかし、重度のインフレや国民の不満、王党派の反乱（ヴァンデ戦争）も相まって国内は荒れ、ついには反動勢力が再び台頭した。
結果として、テルミドールの反動（1794年）をもってジャコバン派は打倒され、革命は終了する。

ナポレオンの時代

しかし反動勢力によるブルジョワ革命政治(総裁政府)も不安定であった。第二次対仏大同盟との戦いでエジプトにて指揮を執っていたナポレオン・ボナパルトはフランスへ秘密裏に舞い戻り、ブリュメール18日のクー・デタ（1799年）を引き起こすことで同政権を打倒、新たにシェイエスとナポレオンを中心とする統領政府を樹立した。ナポレオンはその後の第二次対仏大同盟との戦争に勝利をもたらし、国民の熱烈な歓迎を受けフランス国民皇帝に即位した。(1804年)

皇帝に即位したナポレオンは市民で構成される国民軍をさらに拡大し、最盛期には150万人にも上る膨大な人員を誇る陸軍を組織し、圧倒的な武力をもって欧州諸国を制圧、広大な経済圏を構築した。ナポレオン在位中に行われた一連の戦争は、後に「ナポレオン戦争」と呼ばれる。工業の進展で大きな国力を持つ英国を大陸封鎖令で孤立させ、フランス中心の経済圏が成立すると、革命で疲弊していたフランスはたちまち蘇った。
しかし、その後は大陸封鎖令破棄を理由に行ったロシア戦役(1812年)でロシアの焦土作戦を前に敗北し、70万を誇った大陸軍は、最終的に5000名まで消耗した。フランスの敗北を受け、プロイセンを中心に第六次対仏大同盟が結成され、翌年のドイツ・フランス戦役（諸国民の戦い）でフランスは立て続けに敗れた。ナポレオンは退位、エルバ島に追いやられ、フランスはルイ18世がフランス国王に即位し、王政復古した。

ナポレオンが敗北した後、戦争を終結させるための講和会議がもたれた。（ウィーン会議）「会議は踊る、されど進まず」としばしば揶揄されるこの会議では、各国の利害の関係から1年以上にわたって結論が出ず、結果としてナポレオンがフランスに帰還する機を与えた。
ウィーン会議の遅れから再びフランスに戻り帝政を再興させたナポレオンは、優秀な参謀陣の尽力も相まって迅速な立て直しに成功した。ナポレオンの脅威が欧州全体に広まると、ウィーン会議参加諸国は早急に議論を決着させ、第七次対仏大同盟を結成。ナポレオンとの対決に打って出た。
仏軍はベルギー方面から侵攻を開始し、複数の会戦を経て、ワーテルローにて両軍主力が衝突した。この戦いでは悪天候、指揮系統の乱れや、ナポレオン自身の衰えが顕著であり、フランスは再びこの地で敗北した。
ナポレオンは大西洋のセントヘレナ島へ流され、1821年に死去。フランスはルイ18世のもと再度王政復古を果たし、アンシャン・レジームが復活した。最終的にナポレオン戦争はナポレオンの敗北で幕を閉じた。

復古王政と七月王政

第二共和制から第二帝政へ

ナポレオン3世の権威帝政

ドイツ戦争

ナポレオン4世の自由帝政とベル・エポック

欧州革命

フランス内戦

二つのフランス

世界大戦と帝国の帰還

フランスの戦後

政治

フランスの政体は立憲君主制、議院内閣制である。現在効力を持つ憲法は1947年に制定されたフランス帝国憲法である。
また、帝国はナポレオン3世の時代より続く議会帝政であり、皇帝は権限を持ちながら、執政は内閣に一任するという立場で一貫している。これはボナパルティズムの思想である「皇帝は権威の元に国家を統治し、行政は国民に信任され皇帝により任命されし内閣が担うべき。」というものに由来する制度である。

かつては、本土を失陥していたナポレオン5世統治期間（1926年から本土復帰後の1950年にかけての数十年間）は、政治的不安定を理由に親政が執られた。結果的に植民地の確保に成功し、国体も維持されたが、この時期は民主主義も下火となり、ナポレオン三世による権威帝政の時代と似通った空気になった。また、激しい人権弾圧も行われ、社会主義者やユダヤ人への暴力は国家ぐるみで容認されていた。
これらの反省からナポレオン6世即位以降は親政を放棄し、皇帝は為政者ではなく君主としての側面を強めたが、現在でも依然として権威主義的かつ特異な体制であることに変わりはない。

フランスにおいて、帝政は大本を辿れば議会に対する反発から権威が求められたため成立してきた。ナポレオンのブリュメール18日や、ルイ・ボナパルトのブリュメール18日も、もとは反議会クー・デタでありながら帝政への先駆けとして見られている。19世紀後半に反議会政治を扇動したブーランジェは「フランス国家にとって議会制は失敗の連続であった。それと同時に、専制君主制も不向きであった。ゆえに、国民が求めたのは国民に寄り添う権威。それはすなわちナポレオンだ。」と語っている。

議会

フランスの議会は二院制であり、代議院と元老院からなる。代議院は定数543で、任期4年の小選挙区制であり、対する元老院は定数223任期6年の大選挙区制である。よって、原則として代議院に優越が定められている。

また、議院内閣制であるのにも拘らず、議会の解散権は首相ではなく皇帝にあり、国務院において首相が皇帝に提言することで皇帝が解散を命ずるという体制がとられている。これは首相の権限を抑えるための手段の一つであり、政治の項で述べられた通り、首相はあくまで「国民に信任され、皇帝に任命された行政府の長である」という原則に基づいたものであるため。

また議会は憲法改正の議決を行うことは出来ず、議会の決定に基づき皇帝がレファレンダム（国民投票）を行い、その結果によって改正される。尚、憲法改正はには議会の3分の2の賛成、国民の過半数による賛成が必要である。

政党

現在、議会に議席を持つ政党は「勤皇連合」「国民同盟」「中央党」「緑の運動」「共和党」「社会党」がある。
現在の与党は勤皇連合である。現存するもので与党経験のある政党は勤皇連合と中央党、社会党の3つである。国内最大党派である勤皇連合は、「勤皇党」「鉄斧党」「アクション・フランセーズ」が合同した右派政党で、1988年から議会を席巻してきた。

フランスにおける「歴史的四大右派」といえば、この勤皇連合の母体となった3党に加え国民同盟の母体である「クロア・ド・フー」である。
一方、フランスは一時期社会主義化したため、左翼党も長い歴史を持っている。「社会党」「共和党」は現存する左翼党であるが、これらの母体は「全フランス労働者人民党」から派生し、反動革命で規制を免れた穏健左派が立ち上げた政党である。尚、いずれの政党も左派でありながら帝政には消極的な支持を表明している。

歴代首相

地方行政区分

行政

フランスの地方自治は「région(州、地域圏)」、「département(県)」そして「Ville(市町村)」の三段階からなる。
主に県が強い行政権を持っており、州はそれら県の統括を担い、直接的な行政は市町村が担う形となっている。尚、例外としてポンディシェリ（インドに存在する海外領土）や、パリは、特別市とされ、市単体で県、地域圏、としての機能を持っている。
主にフランス革命期に成立した制度が現在まで維持されているが、革命政府の時期は県が廃止され、市町村の権限が強化されたうえで地域圏と市町村の二段階で極めて高度な地方分権が行われていた。しかし、結果として地域ごとに格差が広がったため、帝国が復興して以降は中央集権的な州を介することで地域間の乖離を防止する策が取られている。

州

州は、現在フランスには23あり、海外領土を含めると28である。
1947年の地方自治法にによって、社会主義政権時代の自治制度も踏襲しつつ、導入された。もともと州に大きな権限はなく、政府によって知事が置かれ、地方を統括するための役割であったが、2003年に地方分権論者であった中央党のウィリ・ケンプフェルトが首相となったことで新法案が制定され、インフラや知事制度の改革が行われ、主に地方レベルインフラに対して一定の自治権をもっている。

県

県は、地方自治体で最も幅広い権限を持つ。農林水産業の管理や、教育機関、医療制度は主に県が管理している。市町村の予算も管理しており、区域の範囲から県ごとの徴税額に違いがあり、その部分は地域格差の要因であると一部から批判されている。また、ニューカレドニアなどの海外領土やチャネルなどの島嶼地域は海外県に属さず、特別県として扱われるが、これは実質県と同じである。

市町村

市町村はコミューンと呼ばれる小さな自治組織が合同して成り立つ自治体である。もともとはコミューンそのものが市町村の役割を担っていたが、近年の景気悪化に伴いそれぞれが共同で行政や予算の歳入・歳出を管理するケースが増えた。
2015年に新コミューン法が成立し、コミューンの合同を政府が促進したため、ほとんどの地域が市町村となって運営されている。市町村それぞれの定義は、人口1万人以上が市(ville)、3000人以上が町(grand village)、1000人以上が村（village）である。

特別市

特別市は市そのものが県、地域圏と同じ権限を持つ自治体である。パリとポンディシェリがこれに該当する。2015年のコミューン法改正と同時に設置された。
パリの場合人口が多いため、行政の合理化のためにエンピール・ソンターレから分割された。

海外領土

主要都市

地理

資源

地形

気候

治安・司法

警察

フランスの警察は行政が担い、パリの警察省とその下部に存在する警視総局が統括している。各県の県都に警察局が設置され、実質的な運用は県警察局が行う。また、フランスの警察は伝統的に、司法警察と行政警察の二種類がある。
行政警察は交通整理、デモ活動の整理、団体行動の秩序維持、パトロール行動などを行い、司法警察は犯罪被疑者の逮捕や、証拠の取集、捜査令状の執行などを行う。

帝国憲兵

憲兵は警察省の属し州ごとに配置される「州憲兵」、軍事省の指揮下に置かれる「中央憲兵」、帝室直轄の「近衛兵」がある。
基本的に、近衛兵を除いてはフランス帝国軍の一般兵卒からなる。
・州憲兵
州憲兵は、警察省に属し州憲兵局が運用する。主に都市部での警察活動に携わる。また、機動隊などの実務即応部隊も州憲兵が担う。同じく警察活動が主の警察と比較すると、装備や携行火器が充実している。
・中央憲兵
主に、対テロルの介入部隊などが属する。(例　中央憲兵対テロ執行部隊:PCFT）
基本的に軍の指揮下にあり、通常では特殊軍に属しているため、平時の役割はさほど大きくない。
・近衛兵
中央憲兵と同様に兵卒で構成され、平時は特殊軍に属す。基本的に近衛兵の指揮権は帝室にあるが、皇帝及び内閣に信任されし帝室付武官が実質的な指揮を行う。また、近衛兵は基本的に優秀な兵卒で構成され、パリには1230名からなる「近衛大隊」が常駐している。MBTや機動車両も保有するなど、武装面でも充実しているが、官庁街及び宮廷の警備の他は基本的に儀礼的な部隊であるため、税や兵員の無駄であると一部の層から批判を受けている。

司法

裁判制度

• 構成
  フランス裁判制度は二元的裁判制度と呼ばれる特異なもので、民事・刑事は大法院（司法府）、行政は国務院（行政府）が管轄する。また、双方の所轄について決定を下すのは権限審議委員会である。
  大法院は原則として三審制、国務院は基本的に二審制で、大法院は国会が立法を行った際に違憲審査を行える権限を持つ。
  大法院のトップは皇帝によって任命される大法官であり、これは行政府の干渉を受けない。尚、臣民はレファレンダムによって大法官を解任することができる。
  尚、大法院は「民事院」「刑事院」の二院からなり、それぞれ小審院、大審院の二段階ある。
• 憲法による規定
  ・司法は己の良心にのみ従い、判決を下さなくてはいけない。(68条1)
  ・臣民、並びに皇帝は法の下に平等であり、司法はいかなる勢力の干渉も受けてはならない。(68条2)

法律

• 憲法
  フランス帝国憲法は、1947年の帝国復興時に定められた硬性憲法である。ナポレオン5世による欽定憲法であり、きわめて前時代的とされる。人権の保護や自由の保障に関する記述も盛り込まれており、すべてが保守的であるわけではないが、共産主義の拒否などの条文が含まれ、欧州国家には珍しい権威主義的な憲法であった。
  国家党（社会党）のビドー内閣はより人民主権的で国家主義的な憲法に改正しようと試みたが、トゥーロン一揆によって改正は阻止された。
• 私法
  フランスの私法は、主に1804年に定められたナポレオン諸法が軸の、フランス民法典に定められる。これはナポレオンが主導で編集され、近代法の基礎となったものである。法の下の平等や、信仰の自由、経済活動の自由について定められた法律では、最も初期に当たる。

死刑制度

フランスは旧来より死刑制度が導入されており、1893年まで公開処刑制度が存在した。
1872年のナポレオン3世崩御をきっかけとし、「すべては人民により、人民のために」というモットーの元、ナポレオン4世は人権思想の導入を進めた。
しかし、結果として1916年の死刑全廃止を目前に戦争が勃発し、前年に反動政党が躍進した議会の反発もあって、構想はとん挫した。
さらに、同年にナポレオン4世は崩御。フランス10月革命によってフランス内戦が勃発すると、こうした人権思想重視の政策は棚上げされた。そのうえ、内戦で樹立した革命政府のバスティアン政権は積極的に王党派を処刑をしている。

結果として、フランスにおいて最後に死刑廃止が議論されたのは、1960年代の左翼党全盛期にまでさかのぼらなくてはならない。
将校団のトゥーロン一揆によって最後の左翼党内閣であったビドー政権が打倒され、その後は保守反動政党による政権が続くため、現在に至るまでその本格的な議論は行われていない。
しかし、世論の高まりとナポレオン7世の勅令によって1999年に刑法改革が行われ、最高刑の引き下げが行われた（廃止ではないため、強盗殺人や猟奇的犯罪など、人道に著しく背く罪状には残されている。）ほか、廃止に関して、現在でもなお消極的ながら動きはある。
右派の中央党や共和党、社会党は廃止を公約としているほか、与党勤皇連合の党内会派である鉄斧派も廃止に賛意を示している。

軍事

フランスの国防を担うのは、「フランス帝国軍」である。欧州の防衛のみならず海外展開を想定し、多くの人員を擁する。200年近い歴史を持つ外人部隊を備え、100年以上の歴史を持つ大陸軍を持つのもまた、帝国軍の特徴である。しかし近年は軍の予算が過剰であるとし、世論の批判にさらされている。帝国軍は核戦力を保有しており、弾道ミサイルや原子力空母も保有しているが、維持費が非常に財政に響いており、与党は2017年に20年以内に核戦力を半減する政策を公約したが、現在に至るまで削減は行われていない。
帝国軍は機動力を重視しており、航空機、戦闘車両やMBTを積極的に調達している。フランスの兵器は世界各国に供給されており、したがってこの国の軍需産業の出荷額は重工業全体の38%に匹敵するほど盛んである。

陸軍

人員は33万2432人。部分的な徴兵制が導入されている。皇帝は名目上最高指揮官ではあるが、第二次ドイツ戦争と第二次大戦の失敗から統帥権は陸軍参謀総長が持つ規定となっている。
陸軍は機甲部隊が多く、即応性を重視しているが、近年は兵器の旧式化と調達の予算が高いため、世論の批判にさらされている。
編成は旅団であるが、戦時は戦闘団に改組される規定となっている。帝国陸軍において最も巨大な部隊は大陸軍であり、兵員8万8475人、火砲663門、攻撃機130機、攻撃ヘリ191機、MBT270両、その他車両2828両を誇る。

編成

●陸軍参謀本部
　◆欧州戦域司令部（実戦部隊式：戦時編成）
　　〇"グラン・ダルメ"（通称：大陸軍）
　　　　・第1混成師団
　　　　　・第21歩兵旅団
　　　　　・第31機甲連隊
　　　　　・第22ズアーヴ連隊
　　　　　・第41砲兵連隊
　　　　　・第42砲兵大隊
　　　　　・第32機械科大隊
　　　　　・第201工兵・輜重連隊
　　　　・第33機械化歩兵旅団
　　　　・第23ズアーヴ旅団
　　　　・第43砲兵連隊
　　　　・第51海兵機甲連隊
　　　　・第34機甲大隊
　　　　・第61山岳大隊
　　　　・第71落下傘大隊
　　　　・第101工兵大隊
　　　　・第111輜重大隊
　　　　・第301航空隊
　　〇増強戦闘団"ネイ"
　　〇増強戦闘団"シャルルマーニュ"
　　〇機動戦闘団"ポニャトフスキ"
　　〇機動戦闘団"シャルル・ド・ゴール"
　　〇戦闘団"ジャンヌ・ダルク"
　　〇戦闘団"スールト"
　　〇戦闘団"マッセナ"
　　〇戦闘団"ダヴー"
　　〇輜重コマンドＡ
　　〇輜重コマンドＢ
　　〇後方整備コマンド
　　〇北部戦域航空コマンド"サン＝テグジュペリ"
　◆陸軍人事局
　◆陸軍管区
　◆陸軍情報局
　◆軍事法廷
　◆陸軍教育局

海軍

特殊軍

外交

国交樹立国

経済

産業

第一次産業

第二次産業

第三次産業

金融

エネルギー

フランスは黒い戦争と呼ばれる、油田でのストライキから発生した独立戦争によって石油の安価な入手経路が絶たれため、現在では原子力発電がエネルギー産業の核となっている。そもそも、フランスは（特にコミューンにおいては）原子力研究が盛んであり、キューリーらが勤めた帝国原子力研究所に端を発し、長い期間原子力開発に注力していた。
結果として、現在のフランスの電力供給は68%が原子力に依存している。
また、社会主義時代の名残としてロワール川やセーヌ川、マース川に多くのダムを擁し、水力による発電量は17%にあたる。

政府のエネルギー政策

ド・ゴール内閣以降、フランスは一貫して原子力発電の増強を行ってきた。しかし、2009年に環境省・エネルギー省が環境や安全対策への懸念を示したことから、ラフォレ内閣(2013~2016)は原子力発電の削減を約束し、2035年までに原子力発電所の50%削減を目標に掲げた。
また、新たなエネルギー源として太陽光や風力発電にも着目し、自治体レベルでの導入は進んでいるが、効率が悪いため供給量の割合に大きな影響を及ぼすほどの普及は進んでいない。
また、前述のラフォレ内閣の公約とは裏腹に、エネルギ―省・科学技術省の合同で核融合による発電の実験も進められているため、これらの政策の矛盾は野党やメディアから度々批判にさらされている。

税

社会保障問題

近年の経済状況

フランスの帝国フランは信用が比較的高いことで知られるが、近年は景気の悪化が顕著であり、社会福祉政策の行き詰まりから、年々国債が増加しているため、財政破綻が懸念されつつある。
また、特にIT産業や工業の不振、都市部の高失業率増加など、経済の衰退が顕著である。1997年9月のパリバ・ソシエテ・ジェネラル危機、ラフォレ内閣のアフリカ投資局危機など、銀行の破綻が相次ぎ、銀行への不信感からフランの海外流出が進んでいる。
また、1970年代に持ち直した人口は1990年代になると再び減少に転じ、人口の減少が懸念されているため、政府は社会福祉政策の今後の在り方について見直しを迫られている。

交通

道路

フランスの自動車道は、1920年代に労働党政権が鉄道網を補助する目的で整備し、戦後の10か年計画（1962~1972）によって再整備が行われた。もともと軍事目的でもあったため諸地域を網羅しており、近年の自家用車普及に伴い需要が高まっている一方、一部区間の老朽化が問題となっている。
労働党時代に整備されたのが現在の準高速道路であり、その需要の高まりから交通量の抑制や輸送網の補強のために整備されたのが高速道路である。
基本的に準高速道路は無料だが、高速道路は交通量の多い区間に限定して有料である。
また、道路はすべて右側通行。

鉄道

フランスの鉄道は、主に帝国鉄道によって管理・運営される高速・国営鉄道と、地方の民間で運営される民間鉄道がある。高速鉄道は主に旅客輸送、国営鉄道は貨物輸送で使われ、民間鉄道は観光目的で利用されている。
1980年代までは国営鉄道のみであったが、貨物輸送量や観光客の増加によって旅客輸送用の高速鉄道の整備が進んだ。
フランスの鉄道の歴史は古く、1850年代、ナポレオン3世の時代に鉄道事業への投資が流行し、ディリジャンスに代わって鉄道が一躍交通・輸送網の主役となったことから始まる。
しかし、度重なる戦争によってパリを必ず経由しなくてはならない鉄道網の欠陥のため、兵站に深刻な悪影響をきたした。今後の戦争に備え部隊の展開を迅速に行うため、ブーランジェ内閣によって路線の再整備が行われ、パリ以外の都市同士で路線が開通し、より容易に都市間の移動ができるようになった。
現在でも当時の路線が改修されて使われているが、国営鉄道は1960年に大規模な再整備が行われたきりであり、他のインフラと同様に老朽化が懸念されている。

航空

船舶

科学

国民

宗教

名前

教育

人権思想

文化・スポーツ

芸術

フランスの芸術は世界的に先進的であることで知られている。パリは「華の都」と呼ばれ、中近世の宮廷文化を源流とする古式ゆかしい建築が立ち並ぶ一方、絵画などでは印象派やダダなどの前衛芸術も盛んである。1870年代の戦争が多発した時期にはロマン主義を継承した象徴主義が盛んになり、今でも欧州の芸術に強い影響を及ぼしている。
皇帝の住まいであるチュイルリ宮や、行政府が置かれるマティニョン館、ブルボン宮やリュクサンブール宮など、美しいバロック建築が政治の場として使われているのもこの国ならではである。これらの建築様式を取り入れた近代の第二帝政前期建築は大規模建築に適しており、瞬く間に欧州へ広がった。

また、ファッション分野でも先進国であり、世界的なファッション・ウィークであるパリ・コレクションなどがある。
音楽では、第二帝政が始まって以降ジャック・オッフェンバックのオペレッタなど、新しいジャンルの音楽が生まれている。現在ではエレクトロ・ミュージックが盛んであり、JAZZ音楽と融合したエレクトロスウィングなどが近年流行している。

スポーツ

サッカー　

フランスはサッカー強豪国として知られ、欧州において五本指に入るサッカーリーグであるLigue Impériale (リーグ・アンペリアル)（1899年設立）はフランスが擁する。このリーグは18のチームがホーム＆アウェイ方式で試合が行い、順位を決定する。近年はFCパリ・ル・コックやFCマルセイユ、レマン・ブルー、バロン・ルージュが有力クラブである。尚、昨シーズンの順位は以下のとおりである。

サッカーフランス代表チームはLes gardes (レ・ガード)と呼ばれ、ナポレオン戦争時に活躍した近衛兵部隊の勇敢さをモチーフとしている。

関連項目

備考