インターネットによる調査方法

電子調査
　インターネットを利用したアンケート調査。インターネット調査、インターネットリサーチ、ネット調査、web調査とも呼ばれる。パソコンのweb ページ画面に質問票と解答欄を表示して、回答を送信してもらうスタイルが一般的。調査や集計が安価であるなどの理由から利用が増えている。
回答者が事前に登録されている中から、無作為抽出で選ばれる｢クローズ型｣が多い。一方、回答者をＨＰなどで公募して、不特定多数を対象とするものを｢オープン型｣という。

ブログビスセンサー
最近の手法。
これは、ブログに書き込まれた、商品名やそのブランドに対する評価を解析して、調査を行うもののことをいう。
商品名、ブランド名をキーワードとして登録しておくことで、ブログ上でやりとりされている情報を集計、分析していくという今までにない画期的なやり方となっている。
確かに、この数年でブログ利用者は急激に増えており、
ブログがそのまま本として出版されたりもしている時代でもある。
プログビスセンサーは、この「情報の場」を上手く利用した新手の調査方法だ。

歴史

　インターネットが普及する以前は、調査といえば、紙での郵送アンケートや電話/ＦＡＸ調査、会場テストなどが主流で、結果が出るまでの期間は１～２ヶ月、費用は数百万円かかるのが普通だった。しかしインターネット調査では、数万円～数十万円程度の費用で、数日で集計結果が得られる。このスピード＆コストメリットから、日本のインターネットの市場は莫大に膨れあがっている。

質問票・回答の授受方法

　　○ＰＣのwebページ
　　○電子メールを利用した携帯電話のブラウザ(ＱＲコードの利用）
　　○テレビ番組内での番組参加
　　○屋外広告
　　○飲料メーカーなどの商品パッケージシール(グループインタビュー） [添付]
　　○チャットや掲示板
　　○ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス)

メリット

　　○短期間・低コストでの調査
　　○映像の転送や再生、静止の提示が行え、リアルな情報収集が可能
　　○調査票の分岐やジャンプをコントロールできるので、回答ミスがない
　　○調査票の中で矛盾回答の排除ができる
　　○出現率の低い対象者の選定も可能

インターネット調査の問題点

　○回答者の隔たり
　　→通常、都市部の高学歴者（コンピューター関連企業に勤める４０代以下の男性）が多くなり、回答者を年齢や性別、職業についてはバランスよくとったつもりでも、登録モニターの移住地域や学歴まで正確にはわからず、無作為抽出をしないため代表性に問題があり、バランスのよいデータを取れるわけではない。また年齢さえも偽りがあることがある。ネット調査データでは、インターネット利用者が少ない層に向けての調査や、より統計的に厳密な代表性が必要な世論やマーケティングを調べるのは不適切。一方、情報感度の高い層やヘビーユーザーに、ある新商品についての生の意見を聞きたいような調査には向いている。

　○重複回答
　　→インターネット上では個々人の同一性を識別できないため、景品やポイント獲得目的で、同一人物が複数回答することがありえる。調査会社では、認証などの手段で、重複回答を避けるようにしているが、チェックは完全ではない。

インターネット調査を行う上での注意点

　調査を行う際、理解しておかないといけないのは、当たり前の話だが、「インターネット利用者のうち、アンケートに答えたいと思う人の答え」しか得られないということだ。そのため、インターネット調査に向くものと向かないものを見極める視点を持つ必要がある。
　それでは具体的にどのような調査がインターネットに向くのだろうか？
属性ではインターネットを最も活用している２０～４０代に対しての調査が向くことになる。特にパソコンの所有や利用度の有無が問われないテーマに関しては問題ない。
一方、１０～２０代はＰＣよりも携帯を日常的に利用しているので、モバイルリサーチなら学生や若年層への調査が行える。また、若年層は主に文字打ち込みをコミュニケーション手段としているため、自由回答でも十分な意見を集められる。

インターネット調査の種類

ホームユーステスト
ホームユーステストはパソコンで申し込んでもらい、 サンプル品を回答者の自宅に送り、サンプル品を試した後に、アンケートに答えもらう調査です。テーマは多岐にわたり「案内メール」を見て、興味を持たれたものに申し込んでもらう。

コンセプト評価調査
新商品開発時やリニューアル時に、商品コンセプトをターゲット消費者に提示して評価してもらう。 その結果は、コンセプトの受容性確認や複数のコンセプト案選定の判断に活用することできる。市場への新商品投入時のほか、現行品の販売拡大を狙ってターゲット層を広げたい場合などに、 ターゲットとなる消費者を抽出し、商品コンセプトの受容性や評価を尋ねる調査を行う。 コンセプト文と商品画像を合わせた「コンセプトシート」を用意して、複数案を回答者へ提示。各案の「絶対評価」と複数案の中で最もよいコンセプトを選んでもらう「相対評価」を行うのが一般的。

使用実態意識調査
Ｕ＆Ａ（＝Usage＆Attitude／使用実態意識）調査は、新しい市場への新商品投入時や発売後の市場動向を探る場合など、マーケティングプロセスにおける“市場把握”のための重要な調査。U&A調査を定点調査として継続実施して、サービス・商品の管理指標としてのデータを蓄積することで、市場の変化をいち早く捉え、次の商品開発へつなげてゆくことができる。

スクリーニング調査
調査対象者の条件抽出をするために、本調査に先駆けて行う事前調査。例えば、「３０代　技術職　年収６００万以上」という条件を満たす男性を本調査の調査対象としたい場合、一般男性の中からその条件を満たす男性を選び出すために行う調査などを指す。

新聞広告効果測定調査
多くの予算を投入して実施する広告・プロモーション活動においては、広告効果測定・検証をしっかりと行うことが重要。ターゲット消費者を対象にリサーチを行い、広告認知率や広告による印象の変化を数字で把握することで、その後の広告や販売施策の改善・戦略立案に役立ててゆくことができる。また、広告の認知率・浸透率を測るとともに、商品・サービスの利用(購入)意向・購買実態などの変化も捉えることで、広告の到達指標を獲得することができる。

行動付随調査
調査対象者に実際に店舗などに行ってもらい、サービスの利用・商品購入の後で、WEB上でアンケートに答えてもらう調査です。 同様に実際の行動を伴うミステリーショッパーという調査手法(覆面調査）とは異なり、数百人単位で店舗訪問などの行動を依頼できるため、定量的に検証することが可能。

顧客満足度調査
顧客に対して提供するサービスや商品について、顧客がどれだけ満足したか、どういう点に不満を持っているのかを調査することをいい、満足している結果を得ることが重要ではなく、むしろ、どこに問題点、改善点があるのかを具体的に抽出し、その問題点、改善点の向上を図ることで顧客満足度を高めていくことを目的とした調査。

グローバルリサーチ
　世界各国の消費者を対象としたネットリサーチ。複数の国と地域での同時調査も可能。海外調査の専門スタッフがいて、現地の特徴や習慣等を踏まえサポートしている企業もある。

インターネットの調査例

　テレビＣＭの評価調査　パスタソース試食テスト　企業イメージ調査　新サービス受容性評価調査　ＯＬライフスタイル調査　チェーン店での来客顧客満足度調査　地震の備えに関する調査

○携帯会社向け・・・おサイフケータイに関する調査
○ＴＶ局向け・・・ワンセグ視聴に関する調査
○携帯端末メーカー向け・・・同時期に発売された競合機種の調査
○食品メーカー向け・・・食卓の写真回収調査・買い物袋の中身調査
○家電メーカー向け・・・冷蔵庫の利用状況調査・洗濯機のスペース調査
○アパレルメーカー向け・・・流行ファッション調査・部屋の装飾調査
○ハウスメーカー向け・・・収納に関する調査（風呂場掃除用具の保管法の写真回収調査）
○お菓子メーカー向け・・・女子高生お菓子嗜好調査
○求人サイト運営会社向け・・・新卒サイトユーザビリティ調査（競合サイトブランド調査）
○旅行代理店向け・・・卒業旅行に関する調査