まず、以下のものを参考する。
公共建築工事積算基準(平成19年度版)
工事費についての説明がある。
一式扱いというのは以下の条件に当てはまる時のみ。
- 既成品材料ではなく、加工が必要な材料（木材等）において数量が少なすぎて単価が合わない時
- 人工数が少なすぎ、もしくは少ない仕事を連日行うような仕事（1日30分程度の仕事を2週間行う等）で、単価計算の時に人工賃がどうみても合わない時
1については比較的わかりやすい。例えば天井に石膏ボード(1820×910）を取り付ける際加工が必要で、貼る枚数が1枚のみの時とか。仕上げ材を貼るだけの単価を計算すると600円くらいになり、それだけの仕事のために運搬等を行わないといけないのでどう考えても損してしまう。
2は、例えば玄関前のみの掃除(約1㎡)を2週間毎回必ずしなければいけない時とか。毎回掃除しないといけないのにそのまま計算すると1㎡価格2万円とかになってしまう。
しかし、なんでもかんでも一式にしてしまうと内容が不明確すぎるので、なるべく細かく拾い、そのうえで一式にせざるを得ない場合はきちんと説明できるようにしなければならない。
だいたいこのくらいの人工賃がかかりますよ、という計算の基準が書いてある。数量積算基準が図面から数量を拾う物とするならば、こちらは単価を決める際に使う物。
公共建築数量積算基準(平成18年度版)
公共建築設備数量積算基準(平成15年版)
数量を拾う際のことが細かく書いてある。
とにかく基準通りに拾ったほうがいい。どうしても基準にて積算できない場合は根拠を示す必要がある。
公共建築工事共通費積算基準(平成23年版)
所謂経費とかの計算方法。あくまで公共事業の時のみと考えたほうがいい。