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最終更新日時 | 2022-09-25 (日) 18:05:00 |
ニュース |
基本情報
国旗 | |
国章 | |
国名 | 北海道人民共和国(People's Republic of Hokkaido、PRH) |
公用語 | 日本語・アイヌ語 |
首都 | 札幌 |
指導者 | 中村良夫 |
人口 | 3258万3000人 |
建国日 | 2019/9/22 |
国歌 | インターナショナル |
憲法 | 北海道人民共和国憲法 |
政治 | 後述 |
軍事 | 後述 |
通貨 | 遍 |
タイムゾーン | UTC+9 |
Twitterアカウント | https://mobile.twitter.com/PRH_Foreign |
概要
北海道人民共和国(英:People's Republic of Hokkaido、略称:PRH)は、北海道島に位置する社会主義国家である。
第一日本線に加盟中。
政治
北海道人民共和国は、北海道共産党による一党独裁となっている。
北海道共産党
共産党旗
最高決定機関は5年ごとに開催される党大会で、党大会と党大会の間の期間は党大会によって選出された議員で構成される行政局・共産党中央委員会が党の指導を行うことになっているが、実際には共産党中央委員会・行政局が日常的政治・組織業務を担当している。特に、共産党中央委員会が最高意思決定機関として機能している。
末端に位置するのは国営企業、学校、農場など社会のあらゆる部門に張り巡らされた共産党組織であり、3名の共産党員で構成されている。これらの共産党組織は国営企業、学校、農場などの監視を行い、月に1度行政局に報告する。行政局の一つである人事局が直接指導する青年組織として共産主義青年同盟がある。
共産党員は共産主義の物質的・技術的基礎の創出のために戦うことが任務とされている。なお、共産党員には誰でもなる権利があるが、党大会に出席したり様々な組織に入るには党大会議員になる必要があり、コムソモールや党員(3名)の推薦・行政省庁の一つである人事局による審査を必要とし、党費を納めなければならない。党大会議員の内共産党中央委員会委員やその下部組織に選出された人々は特権階級であり、住宅や教育など様々な面で優遇を受けている。
行政局の一覧
・軍事局
・外務局
・交通局
・労働局
・農業局
・教育局
・経済局
・法務局
・内務局
・財務局
・諜報局
・思想局
・人事局
・広報局
軍事局は北海道人民共和国軍を総括する。
外務局は他国との外交活動を行う。
交通局はインフラストラクチャーの整備を行う。
労働局は国営企業を監視し、国営企業内の共産党組織から様々な報告を受ける。
農業局は農場を監視し、農場内の共産党組織から様々な報告を受ける。
教育局は学校の教育指導要綱の作成や学校の監視を行い、学校内の共産党組織から様々な報告を受ける。
経済局は経済及び産業の発展や鉱物資源及びエネルギーの安定的・効率的な供給の確保を図る。
法務局は共和国内の効率的な法律整備を行う。
内政局は郵政・社会保障・警察・消防など様々なサービスを円滑に行う。
財務局は行政に必要な資金を集計し、税を回収する。
諜報局・思想局は建国時、大郷廉也が「反革命・テロ・サボタージュ取り締まりのための省庁」として創立された。両方とも本部は札幌国民競技場の反対側。本部前には大郷廉也の銅像が建てられている。
人事局は共産党やその関連組織の人事業務を行う。
広報局は国内外への広報を行う。北海道人民共和国の観光情報を発信している。
共産党中央委員会は通常各行政局長と委員長で構成され、過半数の票を得ることで決議される(尚委員長は4票、諜報・思想局長は3票、軍事・外務・財務局長は2票、その他は1票なので総数は24票)が、委員長が国家緊急宣言を発布した場合は、各局長の助言の下、委員長の独断で決議可能。
軍事
陸軍
海軍
空軍
外交
我々は現在4ヵ国と国交を樹立しています。
三郷人民国-2019/9/22に樹立
大和連邦-2019/9/22に樹立
新海国猿島-2019/9/22に樹立
新・大日本帝国-2019/11/1に樹立。
歴史
1944/3/18 日本からの北海道の独立を求め様々な社会主義国家を受けた北海道共産党が札幌・旭川等多数の都市で蜂起。
1944/8/9 長万部の戦い。日本軍は蜂起軍の前に大敗する。
1944/12/30 日本軍を北海道から掃討。北海道人民共和国の建国を宣言し北海道人民共和国憲法を発布。初代指導者(共産党中央委員会委員長)に南タエが就任。日本は1980年代まで北海道人民共和国を承認せず。
1949/5/8 南タエの死去に伴い2代指導者に高松敏郎が就任する。
1970/7/28 高松敏郎が失脚。共産党中央委員会委員長の座を降り、3代指導者に酒谷勲が就任。酒谷委員長は停滞していた経済・軍事の改革を推進する「改革政策」を実施。独立以来承認されていない日本との国交樹立に強い意欲を見せる。
1985/6/10 日本と「日北基本条約」を締結し正式に国交を樹立。
1991/12/25 酒谷勲の死去に伴い4代指導者に中村良夫が就任。