事件、事故

・フェデラルホール座礁事件

アメリカ海軍が進めていたアーセナルシップ計画の構想を受けて建造されたアーセナルギアが暴走し、早朝のニューヨーク・マンハッタンのフェデラルホールに衝突した事件。
事故直後から駆けつけた警察、通勤途中のビジネスマン、家を破壊された家主など数万にも及ぶ目撃者のため政府は情報操作を断念、愛国者達の指揮下にあったDIA等の政府機関によってGWや愛国者達の存在を示す物を回収した後、警察による捜査が行われた。
結果数十機のメタルギア、多数のミサイル兵器の存在とテロ事件の真相の一部が解明され政府や軍の信頼は失墜した。
尚、この時ビッグ･シェルの退避エリアに退避していたゴルルコビッチの部隊やジョニーなどの一部の傭兵達がどさくさに紛れて逃亡している。
捜査が終わった後のアーセナルギアは愛国者達の手によってGWの破棄(後にリキッドに強奪される)と機密情報の削除が行われ、廃棄処分となった。(別のアーセナルギア級戦艦建造に回されたとの説もある)
この事件を機に軍に対する世論は厳しさを増し、政府は必要な軍事行動をPMCに外注する事で不必要な軍の出動を良しとしない世論の批判を回避しながら、影響力を維持し続ける方針を取るようになる。

・血の日の出事件

血の日曜日になぞらえて命名された人民解放軍による虐殺事件。
GOPを発端とした世界的不況に対する政府の対応の遅さに不満を持った市民12万人が、海外事業への投資を回収できずに負債を抱えて倒産した大手通信事業会社の倒産をきっかけに天安門広場に殺到してデモを開始、武装警察が出動するも急速に拡大した騒乱を収拾できずに後退。
あまりの暴動の広まりの速さに危機感を覚えた政府によって広場の封鎖とこれ以上の市民の流入阻止を図るべく人民解放軍の投入が決定され、多数の戦車や装甲車が広場に集結を始めたが、数が膨れ上がり続ける民衆が警察から奪った武器で攻撃を開始。それに対して現場指揮官が発砲を指示、結果無差別殺戮が行われた。
虐殺は民衆が奪った戦車やRPG7などで対抗したために激化、前日の夕方ごろに始まった事態が沈静化したのは夜明け頃となったため血に染まった広場を見たジャーナリストが血の日の出と称したのが、この呼び名の広まるきっかけになった。
その後、犠牲者に軍の関係者がいた事や海外での報道、生還した者の証言などによって事件の概要が広まってしまい政府を支持する派閥と離反した者で軍が分裂して、国家がひっくり返るほどの大暴動に発展した。
最終的なデモの参加者は37万人、死者2500人、負傷者4万万人という途方もない数の犠牲者が出たと言われている。
一般的にはこの名前が有名だが、中国政府の呼ぶ正式名は新世紀天安門事件と呼ばれる。

・GOP

Guns　Of　the　Patriotと呼ばれる史上最悪のテロ攻撃。
SOPを管理するAIにハッキングがあり、システム全体がテロリストに乗っ取られた。
結果SOPの機能は全て停止し、管理されていた兵士はSOP症候群を発症して行動できなくなり兵器と装備もすべて使用不可能、世界中の軍や警察が機能不全に陥った。
今まで完璧にコントロールされてきた戦場のタガは外れ、PMCの崩壊が拍車をかける形で力の均衡の崩れた紛争が拡大、各地で国家の転覆や虐殺が発生している。
警察機関にシステムを適用した国では警察官が活動不能に陥ったため治安が急速に悪化、非常事態宣言を発令するに至る国まで出た。
この事件で戦争経済がストップ、恐慌が発生し世界恐慌の再来と呼ばれた大混乱が世界経済を襲っていくつかの国は破産、破産を免れた国も厳しい緊縮財政を強いられて国民生活に影響を及ばしたり、革命の原因となった。特にロシアと中国の崩壊と内戦は、核兵器を保有する大国が分裂して核を奪い合って戦う最悪の例となる。
アメリカではPMC規制の新法が成立、国連は傭兵と各国の軍を統合して国連軍を結成して世界各地の紛争の鎮圧と治安維持に当たることになる。
PMCの撤退と世界各地に駐留する米軍が機能不全に陥ったことが紛争の拡大につながったと言われている。
SOP崩壊後の戦場はかつての凄惨さを見せ、難民の保護と崩壊した国家の再建が課題である。

・モスクワ地下鉄爆破テロ

スターリンを崇拝し、ソ連の再興を目指すイムラン・ザカエフをトップとする超国家主義者が起こした爆弾テロ。
カホーフスカヤ線で男が身体に巻き付けた爆薬に点火、車輌を1両丸ごとと隣接する車輌の3分の1を破壊する大惨事を引き起こした。また同時に他の路線でも同じテロが発生し、死者114名負傷者496名の被害を出した。
このテロの影響で国内の情勢は不安定となり、FSBによるテロ組織掃討作戦が全土で展開された。GOPによって崩壊した戦争経済による混乱や周辺国との紛争が引き金となって現政権支持派とクーデターを起こした超国家主義者との間で内戦が勃発した。

・世界同時多発ドローン・テロ

アメリカ、ロシア、フランス、イギリス、日本、オーストラリアで同時多発的に発生したドローンを使ったテロ。
ドローンに小型爆弾をくくりつけ、それを繁華街や重要施設で自爆させる手法で20人以上の死者を出した。GPSによる飛行制限区域への侵入制御機構を無効化するため、GPSを外してカメラで操縦して建物や人ごみに突入する手法が取られた。
アメリカではホワイトハウスの窓ガラスに突っ込んで自爆して職員を殺傷、イギリスではビッグベンの文字盤を破壊、フランスではパリの中心街で上空から落ちて人ごみのど真ん中で自爆した。
日本では航空自衛隊のヘリが破壊され、国会でも建物の一部を破損。在日米軍基地でも攻撃が行われたが、燃料に引火しなかった事が幸いして修理されたのちに復帰している。
犯人は一部で逃走に成功したものの、アメリカで逮捕されたのはイスラム系過激派の構成員であった。のちの捜査で更にバックに中国政府系の企業が絡み、その企業が中国の工作拠点であった事が明らかになりNATOの動きを鈍らせる破壊工作であった事が判明した。
しかし安価なドローンを使い、世界最高の警備とレーダーをかいくぐり、誰にも察知されずに攻撃を行った事は世界に衝撃を与え、かねてから指摘されていた危険が現実化したとしてドローン対策に力を注ぎ始めレーザー砲やECM等の対ドローン兵器が次々に開発された。

・福岡工作員上陸事件

福岡市に特殊潜水艇で侵入した北朝鮮工作員が上陸した事件。
釣り人が海岸で不審な物体を発見して警察が出動し、特異な小型船と海上保安庁からの不審船の通報から工作員の上陸が濃厚と判断して警戒通達が出された。
潜入した工作員は40名で、久留米駐屯地の破壊工作とそれを陽動にした市街地での大規模戦闘、及び街の一角ごと住民を人質にしての日本政府との交渉と、アメリカへの軍事支援の混乱と停止を目的としていた。
しかし不審者有りの通報を受けた警察が上陸した工作員に対する警戒命令を出していたため思うように動けず、当初の予定を変更して市街戦に突入した。
県警が出動して対応に当たったものの、プロの特殊部隊の前には無力で5名の殉職者を出して後退した。またこの時の戦闘で一般人4名が射殺されている。同時に福岡市と隣接する県の県境の市町村に国民保護法に基づく緊急避難命令が発令された。
県警本部ではSATの出動を命ずると共に県庁へ工作員の上陸が確認されていること、警察の能力では対処できないことを政府に報告して指示を仰いだ。
最寄りの自衛隊駐屯地では非常事態を察知して出動待機命令が出されており、防衛省でも職員が県庁へ飛んで情報収集に当たっている。
工作員上陸から3時間後、福岡県知事の名で国民保護出動要請が日本政府へ出され、直ちに第40普通科連隊、第19普通科連隊が出動し、同時に海上自衛隊、航空自衛隊が更なる敵の上陸を阻止するため海上に展開すると同時に、偵察機で福岡市を偵察した。
命令から30分後、市内で住民の避難誘導を行っていた自衛隊員と工作員が接触、交戦に発展し、工作員4名殺害、自衛官3名負傷1名死亡となった。これが自衛隊史上初の国外敵勢力との戦闘で死傷した自衛官となる。
交戦の報を受けて政府はストップをかけていた治安出動命令を発令、同時に全国の自衛隊へ防衛出動の待機命令を発令した。
接収した小型船から北朝鮮の工作員が疑わしい事が報告されたが断定はできず、国内での武装ゲリラとの大規模戦闘という前代未聞の事態による混乱と訓練不足、影響の大きさと一部議員らによる批判、市民団体の抗議などで防衛出動への切り替えが遅れたが、繁華街での爆破テロ発生の知らせを受けて遂に防衛出動を命令。
待機命令によって移動していた中央即応連隊、第一ヘリコプター団が市内へ到着、第1空挺団が市内に降下したのを皮切りに工作員の殲滅作戦を遂行した。
最初に上陸が確認されてから4日経って40名の工作員のうち32名殺害、6名捕虜、2名行方不明という戦果を挙げて戦闘が終了、新たな部隊の上陸を防ぐため空と海で厳戒態勢が取られる中市内全域を県警と自衛隊が捜索して敵勢力の排除を確認。10日後避難命令が解除され住民は一部を除いて自宅へ帰ることになった。
しかし市内では戦闘による傷(砲弾の爆発、航空支援によるミサイル攻撃の後)が残る箇所は捜査と安全確保のために閉鎖されたところもあり、完全に元通りになるまで3週間が必要となる。また、行方不明となった2名の工作員捜索と警戒のため、夜間の外出自粛要請が出され2万人の警察官が自衛隊と共にローラー作戦や検問を行うも遂に逮捕も殺害も出来ずに終わった。
この事件は戦後初の外国との戦争として自衛官4名の殉職、18名の負傷、警察官5名の殉職と11名の負傷、一般市民11名の死亡と154名負傷の結果となり、国外からは国防に不備の多いとされた自衛隊が初の実戦で能力の高さを見せつけたと訓練の質を称賛する一方で国内と同じく法整備や住民の避難、自衛隊の能力や行動の制限、装備に疑問を投げかける声が高まるきっかけとなり、日本政府はNERV設立のための第2次有事法制制定と憲法改正、民間と軍の垣根を越えた協力体制構築、後の検証で遅れた救護体制が原因で戦死者を出した事が発覚した事から戦傷治療の見直しなどの国防改革と称した政策を強力に推し進める事になる。

・国連決議213

東の盾作戦後に決議された中華人民共和国に対する民衆への弾圧の中止、在留外国人の安全保障と脱出支援、核ミサイル無力化、経済制裁などを盛り込んだ決議。
アメリカ、日本を照準にしているミサイルの存在が東の盾作戦で暴露され、中華連邦の支援が決定されると中国政府は避難する外国人を人質にし、更に空路や海上交通路を軍によって封鎖して支援を妨害する行動に出た。
これにより中華人民共和国政府はアメリカに非合法のテロ組織として認知され、決議が出されるに至る。
中国政府は拒否権の行使でこれを阻止しようとしたが、採決時間や議題の突然の変更や、意図的な交通渋滞等で中国の代表団の議場入りが妨害されて失敗。当初はアフリカでの紛争の現状とその対策を話し合う事とされていたため、ロシアも内戦の混乱で参加を見送っていた。
また、人質は中国政府が示した回答期限前に既に殺されている事をつかんでいたアメリカは議場でその事実を暴露し、この行為に対する制裁措置を追加項目に乗せて強行に採決を敢行。
資産凍結や渡航の制限などの経済制裁も含めて全面的に可決された。
決議には制裁以外に中国国内で行われた行為に対し、各国の適切な対応を促すとの一文が盛り込まれておりアメリカはこれを口実に報復に出る。

・フロリダプラント爆発事件

石油の製造、精製を行っているメガフロート型プラントで起きた爆発事故。
当時は定期点検と改修工事のため燃料精製プラントを停止させ、設備を空にしており貯蔵タンクに精製済みの石油製品が貯蔵されているだけで、プラントには何も入っていなかった。
しかしここに爆破装置の付けられてドローンが突入、貯蔵されたガソリンに引火し大爆発を起こした。
この事故で24人が死亡、214人が負傷しメガフロート中央が完全に吹き飛び漂流したが、沈没はしなかったため新工法のメガフロートの安全性の高さが話題になった。

・エッフェル塔爆弾テロ事件

エッフェル塔の最上階で起きた爆弾テロ。イスラム過激派のテログループが自爆ベストを起爆してエレベーター付近を破壊した。
爆発でエレベーターが破損、更に防護柵も吹き飛んで爆風で空へ投げ出された被害者もいた。救助活動は階段を使わざるを得なかった事で難航、ヘリによる救援も行われたが最終的に22人が死亡している。
エッフェル塔の構造そのものに影響はなかったものの、フランスの中心部たるパリの象徴から煙が上がる姿は衝撃を与え、ネット上でも目撃者が撮影した写真が大量に拡散した。
このテロを契機にイスラム過激派のテログループは欧米への反攻作戦を宣言、GOPの混乱に乗じてヨーロッパ全土でテロを起こすようになり、EUの変貌を推し進めるとともに欧州全域が地下に潜伏するテロリストに脅かされるようになる。

・世界同時多発サイバーテロ

同時多発的に発生した、世界規模のサイバーテロ。過去のサイバーテロと違い、組織的な動きで主に政府機関や金融機関が最初から積極的に狙われ、インフラや経済に大混乱を引き起こした。新型のマルウェア、オペレーティングシステムの脆弱性を狙った攻撃等複数の手段が同時に使われている。
銀行の国際決済ネットワーク、病院の電子カルテシステム、発電所の制御システム、株式市場や政府機関のネットワークまでが大打撃を受け、500億ドルとも言われる金融取引とオンライン決済がストップ。発電所は安全機構を無効化されて吹き飛び、数十万人のカルテが消滅している。
IoTが進んだ工場やオフィスで大きな損害を出し、セキュリティ対策の強化が改めて重要視され各国がサイバーインフラの防衛に積極的に乗り出す契機となった。
この攻撃で銀行の記録が混乱、消滅した事でマネーロンダリングが急増し地下経済の発展に大きく寄与した。
日本では民間の多くのネットワークのみならず自衛隊のネットワークがダウンした事を受けて、サイバーテロ対策の予算と人員が増やされサイバー防衛隊の大幅な増強を図った。また、遠隔監視システムを通じて人工呼吸器へウイルスを植え込み、患者を死亡させる世界初のサイバー殺人が発生している。
変電所や発電所のシステムに潜り込んだマルウェアによる、送電回路のでたらめな切り替えによる停電や勝手なダムの放流操作など起こり得るとされたサイバー攻撃による被害のいくつかが、実際に起きた事は政府のサイバー防衛やセキュリティへの無関心が原因との指摘が多く上がった。
尚、当時既に経済危機で混乱が始まっていた中国では極度に発達した電子決済やシェアサービス等が一斉にダウンし、数十億ドル以上もの電子化された顧客のお金が消滅したり盗み取られる、架空の送金で存在しない電子マネーを現金化されるといった被害が発生し、この事件で崩壊が決定的になったと言われている。