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レポート

Last-modified: 2017-07-28 (金) 02:36:36

概要 Edit

ゲーム画面上部のメニューバーから「Report」で表示される。
Report画面では、都市や会社経営などに関する情報が表示される。

詳細 Edit

「都市情報」、「鉄道会社情報」、「経営情報」、「決算情報」、「エネルギー情報」で構成される。
ゲームモードでは、経営状況の把握や電力需給状況など、重要な情報が表示される。

都市情報 Edit

 
都市情報
都市名任意の都市名を入力できる。
最大50文字まで入力可能(表示されるのは14文字)。
規模現在の人口に応じて名称が変化する。
特になし:0〜1万人
村:1万〜5万人
町:5万〜10万人
街:10万〜20万人
市:20万〜50万人
小都市:50万〜100万人
中都市:100万〜200万人
大都市:200万〜500万
メガロポリス:500万〜
タイプ産業構成比で最も大きな比率を占める産業に基づいて決定される。
ある程度、都市が発展しないと表示されない。
農業:農業地帯
工業:工業地帯
商業:商業都市
ビジネス:ビジネス都市
レジャー:観光都市
文化:文化都市
住宅:通勤型
人口の推移/年現在の人口(数字部分)と1年ごとの人口推移(棒グラフ部分)。
現在の人口によって「都市名」が変化する。
産業構成比
農業都市全体に占める農業の割合。
農業の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「農業地帯」となる。
工業都市全体に占める工業の割合。
工業の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「工業地帯」となる。
商業都市全体に占める商業の割合。
商業の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「商業都市」となる。
ビジネス都市全体に占めるビジネスの割合。
ビジネスの比率が最も大きい場合、「タイプ」は「ビジネス都市」となる。
レジャー都市全体に占めるレジャーの割合。
レジャーの比率が最も大きい場合、「タイプ」は「観光都市」となる。
文化都市全体に占める文化の割合。
文化の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「文化都市」となる。
住宅都市全体に占める住宅の割合。
住宅の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「通勤型」となる。
交通施設
マップ内にある各種駅の合計数。
バス停マップ内にある各種バス停の合計数。
配送所マップ内にある各種配送所の合計数。
マップ内にある港とコンテナ港の合計数。それぞれ最大4つまで設置可能。
ヘリポートマップ内にあるヘリポートの数。最大4つまで設置可能。
空港プロジェクトで建設する国際空港の数。最大1つまで設置可能。
新幹線プロジェクトで建設する新幹線駅の数。最大1つまで設置可能。
リニアプロジェクトで建設するリニア駅の数。最大1つまで設置可能。

鉄道会社情報 Edit

 
鉄道会社情報
鉄道会社名任意の鉄道会社名を入力できる。
最大50文字まで入力可能(表示されるのは14文字)。
現在設置されている駅の数。
ホーム(番線)現在設置されている駅のホーム(番線)の数。
列車数現在所有している列車の数。未配置の列車も含む。
ポイント現在設置されているポイントの数。
踏切現在設置されている踏切の数。
線路総延長/年現在の線路総延長距離(数字部分)と1年ごとの線路総延長距離の推移(棒グラフ部分)。
陸運情報
バス停現在設置されているバス停・バスターミナルの数。
配送所現在設置されている配送所・配送センターの数。
バス数現在所有しているバスの数。未配置のバスも含む。
トラック数現在所有しているトラックの数。未配置のトラックも含む。
交差点現在設置されている交差点の数。
道路総延長/年現在の道路総延長距離(数字部分)と1年ごとの道路総延長距離の推移(棒グラフ部分)。

経営情報 Edit

「経営情報」では、今年度(その年の1月1日から現在まで)の状況が表示される。
新年度になると、金額がリセットされるため注意すること。

 
経営情報
資金現在の所持金。
利益現時点での今年度の利益。
鉄道会社利益
鉄道施設利益鉄道に関するハード面での利益。
【売上】
・列車の売却による売上。
【費用】
・駅、線路、鉄道用橋梁、鉄道用トンネル、架線柱の建設、撤去費用。
・踏切の撤去費用(一部)。
・列車の購入費用。
鉄道運行利益鉄道に関する運行面での利益。
【売上】
・乗客輸送による運賃収入。
・貨物列車による資材の売却売上。
【費用】
・駅の維持費用。
・列車の運行、維持費用。
・貨物列車による資材の購入費用。
バス施設利益バスに関するハード面での利益。
【売上】
・バスの売却による売上。
【費用】
・バス停の建設、撤去費用。
・バスの購入費用。
バス運行利益バスに関する運行面での利益。
【売上】
・乗客輸送による運賃収入。
【費用】
・バス停の維持費用。
・バスの運行、維持費用。
トラック施設利益トラックに関するハード面での利益。
【売上】
・トラックの売却による売上。
【費用】
・配送所の建設、撤去費用。
・トラックの購入費用。
トラック運行利益トラックに関する運行面での利益。
【売上】
・トラックによる資材の売却売上。
【費用】
・配送所の維持費用。
・トラックの運行、維持費用。
・トラックによる資材の購入費用。
資材工場利益「Market」→「不動産取引」で「資材工場」に分類される物件のうち、
各種(資材)工場の利益。
【売上】
・工場で生産した資材の売却による売上。
【費用】
・(資材)工場の建設、維持、撤去費用。
・資材の生産費用。
資材置場利益「Market」→「不動産取引」で「資材工場」に分類される物件のうち、
各種資材置場の利益。
【売上】
・資材置場にある資材の売却による売上。
【費用】
・資材置場の建設、維持、撤去費用。
・資材の購入費用。
電力会社利益「Market」→「不動産取引」で「発電所」に分類される物件の利益。
【売上】
・発電した電気の売却による売上。
【費用】
・発電所の建設、維持、撤去費用。
・発電にかかる費用。
子会社利益子会社による利益。(子会社の定義*1
【売上】
・子会社による売上。
・子会社の売却による売上。
(「本社ビル」、「港」(灯台は除く)、「プロジェクト」に分類される物件は売却不可。)
【費用】
・子会社の建設、運営、維持、撤去費用。
子会社別利益
住宅「Market」→「不動産取引」で「住宅」に分類される物件の利益。
マップコンストラクションモードでのみ建設可能な物件は含まれない。
【売上】
・住宅に分類される物件の売上。
・住宅に分類される物件の売却による売上。
【費用】
・住宅に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
店舗「Market」→「不動産取引」で「店舗」に分類される物件の利益。
【売上】
・店舗に分類される物件の売上。
・店舗に分類される物件の売却による売上。
【費用】
・店舗に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
ホテル「Market」→「不動産取引」で「ホテル」に分類される物件の利益。
【売上】
・ホテルに分類される物件の売上。
・ホテルに分類される物件の売却による売上。
【費用】
・ホテルに分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
オフィスビル「Market」→「不動産取引」で「オフィスビル」に分類される物件の利益。
マップコンストラクションモードでのみ建設可能な物件と
各種三角建物は含まれない。
【売上】
・オフィスビルに分類される物件の売上。
・オフィスビルに分類される物件の売却による売上。
【費用】
・オフィスビルに分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
超高層ビル「Market」→「不動産取引」で「超高層ビル」に分類される物件の利益。
【売上】
・超高層ビルに分類される物件の売上。
・超高層ビルに分類される物件の売却による売上。
【費用】
・超高層ビルに分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
娯楽施設「Market」→「不動産取引」で「娯楽施設」に分類される物件の利益。
【売上】
・娯楽施設に分類される物件の売上。
・娯楽施設に分類される物件の売却による売上。
【費用】
・娯楽施設に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
運動施設「Market」→「不動産取引」で「運動施設」に分類される物件の利益。
【売上】
・運動施設に分類される物件の売上。
・運動施設に分類される物件の売却による売上。
【費用】
・運動施設に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
文化施設「Market」→「不動産取引」で「文化施設」に分類される物件の利益。
【売上】
・文化施設に分類される物件の売上。
・文化施設に分類される物件の売却による売上。
【費用】
・文化施設に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
工業施設「Market」→「不動産取引」で「工業施設」に分類される物件の利益。
【売上】
・工業施設に分類される物件の売上。
・工業施設に分類される物件の売却による売上。
【費用】
・工業施設に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
ランドマーク「Market」→「不動産取引」で「ランドマーク」に分類される物件の利益。
【売上】
・ランドマークに分類される物件の売上。
・ランドマークに分類される物件の売却による売上。
【費用】
・ランドマークに分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。
「Market」→「不動産取引」で「港」に分類される物件のうち、
港とコンテナ港の利益。
【売上】
・港、コンテナ港の売上。
【費用】
・港、コンテナ港の建設、運営、維持、撤去費用。
ヘリポート「Market」→「不動産取引」で「港」に分類される物件のうち、
ヘリポートの利益。
【売上】
・ヘリポートの売上。
【費用】
・ヘリポートの建設、運営、維持、撤去費用。
空港「Market」→「不動産取引」で「プロジェクト」に分類される物件のうち、
国際空港の利益。
【売上】
・国際空港の売上。
【費用】
・国際空港の運営、維持費用。
ゴルフ場「Market」→「不動産取引」で「プロジェクト」に分類される物件のうち、
ゴルフ場の利益。
【売上】
・ゴルフ場の売上。
【費用】
・ゴルフ場の運営、維持費用。
鉄道博物館「Market」→「不動産取引」で「プロジェクト」に分類される物件のうち、
鉄道博物館の利益。
【売上】
・鉄道博物館の売上。
【費用】
・鉄道博物館の運営、維持費用。
(グラフ)
資金1日ごとの資金の推移(過去40日)。
鉄道利益鉄道利益の累計を1日ごとに表示したグラフ(過去40日)。
グラフの「鉄道利益」は、「鉄道施設利益」と「鉄道運行利益」の合計。
バス利益バス利益の累計を1日ごとに表示したグラフ(過去40日)。
グラフの「バス利益」は、「バス施設利益」と「バス運行利益」の合計。
トラック利益トラック利益の累計を1日ごとに表示したグラフ(過去40日)。
グラフの「トラック利益」は、「トラック施設利益」と「トラック運行利益」の合計。
資材工場利益資材工場利益の累計を1日ごとに表示したグラフ(過去40日)。
資材置場利益資材置場利益の累計を1日ごとに表示したグラフ(過去40日)。
電力会社利益電力会社利益の累計を1日ごとに表示したグラフ(過去40日)。
子会社利益子会社利益の累計を1日ごとに表示したグラフ(過去40日)。

決算情報 Edit

「決算情報」では、会社全体の利益や納税額などが年度単位で表示される。
また、過去30年間の決算情報を見ることができる。

 
売上合計
「鉄道売上」から「配当利息」までの項目を合計した金額。
法人税と消費税の算出に使用される(「株式売却売上」と「配当利息」は消費税の対象外)。
鉄道売上鉄道と列車に関する売上の合計。
・乗客輸送による運賃収入。
・貨物列車に積載した資材の売却による売上。
・列車の売却による売上。
【備考】
・乗客輸送はマップ内、マップ内→外、マップ外→内を問わない。
・資材の売却先はマップの内外を問わない。
バス売上バスに関する売上の合計。
・乗客輸送による運賃収入。
・バスの売却による売上。
【備考】
・乗客輸送はマップ内、マップ内→外、マップ外→内を問わない。
トラック売上トラックに関する売上の合計。
・トラックに積載した資材の売却による売上。
・トラックの売却による売上。
【備考】
・資材の売却先はマップの内外を問わない。
資材工場売上資材工場に関する売上の合計。
・工場で生産した資材の売却による売上。
【備考】
・資材の売却先は、貨物列車、トラック、コンテナ港(コンテナ船が空の状態で寄港したとき)。
資材置場売上資材置場に関する売上の合計。
・資材置場にある資材の売却による売上。
【備考】
・資材の売却先は、資材を使用する建物(自社・他社両方)の建設、貨物列車、トラック、
コンテナ港(コンテナ船が空の状態で寄港したとき)。
電力会社売上発電所に関する売上の合計。
・発電した電気の売却による売上。
【備考】
・電力需要を超えた分の電力は売却できない。
子会社売上子会社に関する売上の合計。
・子会社による売上。
・子会社の売却による売上。
【備考】
・子会社の定義は下記欄外の注釈*1を参照。
株式売却売上株式売却に関する売上の合計。
・株式の売却による売上。
【備考】
・消費税の対象外。
・売却手数料は含まれない。
配当利息株式の配当に関する売上の合計。
・保有株式の配当による売上。
【備考】
・消費税の対象外。
・配当日は毎年6月1日。
費用合計
「鉄道費用」から「手数料、利息」までの項目を合計した金額。法人税の算出に使用される。
鉄道費用鉄道と列車に関する費用の合計。
・駅、線路(高架、橋梁、トンネル)、架線柱の建設(用地費用含む)、撤去費用。
・駅の維持費用。
・列車の購入、運行、維持費用。
・貨物列車に積載する資材の購入費用。
・踏切の撤去費用(一部)。
【備考】
・線路(高架、橋梁、トンネル)、架線柱は維持費用が発生しない。
・列車が未配置ならば運行、維持費用は発生しない。
・資材の購入元はマップ内外を問わない。
・踏切の撤去費用は、下記の「公共投資」を参照。
バス費用バスに関する費用の合計。
・バス停の建設(用地費用含む)、撤去費用。
・バス停の維持費用。
・バスの購入、運行、維持費用。
【備考】
・バス停の撤去費用は、「バス費用」と「公共投資」に分かれて処理される。
・バスが未配置ならば運行、維持費用は発生しない。
トラック費用バスに関する費用の合計。
・配送所の建設(用地費用含む)、撤去費用。
・配送所の維持費用。
・トラックの購入、運行、維持費用。
・トラックに積載する資材の購入費用。
【備考】
・配送所の撤去費用は、「トラック費用」と「公共投資」に分かれて処理される。
・トラックが未配置ならば運行、維持費用は発生しない。
・資材の購入元はマップ内外を問わない。
資材工場費用資材工場に関する費用の合計。
・各種(資材)工場の建設(用地費用含む)、撤去費用。
・資材工場の運営、維持費用。
・資材の生産費用。
【備考】
・資材1個当たりの生産費用は、工場(小)>(中)>(大)。
資材置場費用資材置場に関する費用の合計。
・各種資材置場の建設(用地費用含む)、撤去費用。
・資材置場の維持費用。
・資材の購入費用。
電力会社費用発電所に関する費用の合計。
・各種発電所の建設(用地費用含む)、撤去費用。
・発電所の発電、運営、維持費用。
子会社費用子会社に関する費用の合計。
・子会社の建設(用地費用含む)、撤去費用。
・子会社の運営、維持費用。
・他社物件の買収、撤去費用。
・「漁港」の建設(用地費用含む)、撤去費用。
【備考】
・子会社の定義は下記欄外の注釈*1を参照。
・「漁港」の建設、撤去費用は、全額「子会社費用」として処理されるが、
「漁港」自体は公共施設扱いである。
公共投資公共に関する費用の合計。
・「Construction」で「公共施設」、「田畑、樹木」に分類される物件の建設
(用地費用含む)、撤去費用(自社、他社は問わない)。
・道路(高架、橋梁、トンネル)、立体交差点、踏切の建設(用地費用含む)、撤去費用。
・「プロジェクト」の「新幹線駅誘致」、「リニア駅誘致」で使用した費用。
・「地形編集」で使用した工事費用。
・バス停、配送所の撤去費用(一部)。
【備考】
・公共施設は運営、維持費用が発生しない。
・道路(高架、橋梁、トンネル)、立体交差点、踏切は維持費用が発生しない。
・踏切の撤去費用は、「鉄道費用」と「公共投資」に分かれて処理される。
・バス停、配送所の撤去費用については、上記の「バス費用」、「トラック費用」を参照。
株式購入費用株式購入に関する費用の合計。
・株式の購入費用。
【備考】
・購入手数料は、「手数料、利息」として処理される。
手数料、利息手数料と利息に関する費用の合計。
・株式の購入、売却手数料。
・物件(子会社)の売却手数料。
・借入金返済時の利息、解約利息。
負債合計
「借入金」から「未払消費税」までの項目を合計した金額。
借入金現在、銀行から借り入れている借入金の合計金額。
【備考】
・借入金を返済すると、その分だけ金額が減る。
未払利息銀行からの借入金に対する利息の合計金額。
【備考】
・金額は借入金を満期で返済した場合の利息額(の合計)である。
・途中で返済した場合は、満期で返済した場合の利息額分、金額が減る。
未払法人税現時点で未払いの法人税の金額。
法人税は前年度の「今年の利益」から算出される。
【備考】
・税額確定日(毎年12月31日)が過ぎると金額が表示される。
・支払日(毎年4月1日)になると自動的に徴収され、未払法人税は0円になる。
未払資産税現時点で未払いの資産税の金額。
資産税は前年度の「資産合計」(資金、公共投資評価を除く)から算出される。
【備考】
・税額確定日(毎年12月31日)が過ぎると金額が表示される。
・支払日(毎年5月1日)になると自動的に徴収され、未払資産税は0円になる。
未払消費税現時点で未払いの消費税の金額。
消費税は前月分の「売上合計」(株式売却売上、配当利息を除く)から算出される。
【備考】
・税額確定日(毎月月末)が過ぎると金額が表示される。
・支払日(毎月1日)になると自動的に徴収され、翌月に支払う消費税額が表示される。
資産合計
「資金」から「株式評価」までの項目を合計した金額。
資産税の算出に使用される(「資金」と「公共投資評価」は資産税の対象外)。
資金現在の所持金。
【備考】
・資産税の対象外。
鉄道評価駅と列車に対する資産評価額の合計。
・駅の資産評価の基準は建設費。用地費用を除いた建設費の60%が評価額となる。
・列車の資産評価の基準は購入価格。購入価格の70%が評価額となる。
【備考】
・駅(列車)の評価基準は建設(購入)時のため、経年、景気、地価の変動で
評価額は変化しない。
・未配置の列車も資産評価の対象。
・線路(高架、橋梁、トンネル)、架線柱は資産評価の対象外。
バス評価バス停とバスに対する資産評価額の合計。
・バス停の資産評価の基準は建設費。用地費用を除いた建設費の60%が評価額となる。
・バスの資産評価の基準は購入価格。購入価格の70%が評価額となる。
【備考】
・バス停(バス)の評価基準は建設(購入)時のため、経年、景気、地価の変動で
評価額は変化しない。
・未配置のバスも資産評価の対象。
トラック評価配送所とトラックに対する資産評価額の合計。
・配送所の資産評価の基準は建設費。用地費用を除いた建設費の60%が評価額となる。
・トラックの資産評価の基準は購入価格。購入価格の70%が評価額となる。
【備考】
・配送所(トラック)の評価基準は建設(購入)時のため、経年、景気、地価の変動で
評価額は変化しない。
・未配置のトラックも資産評価の対象。
資材工場評価資材工場に対する資産評価額の合計。
・資材工場の資産評価の基準は建物評価額(時価)と土地評価額(時価)の合計。
【備考】
・資材工場の評価基準は時価(現在の価値)のため、景気や地価によって評価額は変化する。
・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60%。
・土地の最低評価額は、最低土地価格(1マス(10m四方)当たり10万円)の60%。
資材置場評価資材置場に対する資産評価額の合計。
・資材置場の資産評価の基準は建物評価額(時価)と土地評価額(時価)の合計。
【備考】
・資材置場の評価基準は時価(現在の価値)のため、景気や地価によって評価額は変化する。
・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60%。
(地上/地下で建設費が変化するが、評価額の基準は地上で建設した場合の建設費である。)
・土地の最低評価額は、最低土地価格(1マス(10m四方)当たり10万円)の60%。
電力会社評価発電所に対する資産評価額の合計。
・発電所の資産評価の基準は建物評価額(時価)と土地評価額(時価)の合計。
【備考】
・発電所の評価基準は時価(現在の価値)のため、景気や地価によって評価額は変化する。
・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60%。
・土地の最低評価額は、最低土地価格(1マス(10m四方)当たり10万円)の60%。
子会社評価子会社に対する資産評価額の合計。
・子会社の資産評価の基準は建物評価額(時価)と土地評価額(時価)の合計。
【備考】
・子会社の定義は下記欄外の注釈*1を参照。
・子会社の評価基準は時価(現在の価値)のため、景気や地価によって評価額は変化する。
・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60%。
・土地の最低評価額は、最低土地価格(1マス(10m四方)当たり10万円)の60%。
公共投資評価公共施設に対する資産評価額の合計。
・公共施設の資産評価の基準は建物評価額(時価)と土地評価額(時価)の合計。
【備考】
・資産税の対象外。
・公共施設とは、「Construction」で「公共施設」に分類される施設のこと。
・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60%。
・土地の最低評価額は、最低土地価格(1マス(10m四方)当たり10万円)の60%。
・道路(高架、橋梁、トンネル)、立体交差点、踏切、プロジェクトで建設した新幹線駅、
リニア駅は資産評価の対象外。
株式評価保有株式に対する資産評価額の合計。
・保有株式の資産評価の基準は現在の株価(時価)。
(保有株式の株数)×(現在の株価)で算出した合計金額の100%が評価額となる。
【備考】
・保有株式の評価基準は時価(現在の価値)のため、景気や株価によって評価額は変化する。
・売りに出している株式は保有しているとみなされ、資産評価の対象となる。
資本合計
「資産合計」から「負債合計」を引いた金額。
資本金ゲーム開始時の所持金。
前年までの繰越前年度決算で確定した「資本合計」とゲーム開始時の「資本合計」との差額。
今日までの繰越現在の「資本合計」と前年度決算で確定した「資本合計」との差額。
今年の利益(売上合計−費用合計)
「売上合計」から「費用合計」を引いた金額。
プラスの場合、この金額の10%が法人税額となる。
マイナスの場合、法人税は発生しない。

エネルギー情報 Edit

 
発電所
火力発電所火力発電所の設置数。通常発電(非エコ発電)。発電量は一定。
原子力発電所原子力発電所の設置数。通常発電(非エコ発電)。発電量は一定。
核融合発電所核融合発電所の設置数。通常発電(非エコ発電)。発電量は一定。
風力発電ユニット風力発電所の設置数。エコ発電。発電量は環境で変化。
風圧発電ユニット風圧発電所の設置数。エコ発電。発電量は環境で変化。
太陽光発電ユニットソーラーパネルの設置数。エコ発電。発電量は環境で変化。
潮力発電所潮力発電所の設置数。エコ発電。発電量は一定。
地熱発電所地熱発電所の設置数。エコ発電。発電量は一定。
総発電量全発電所の合計発電量。
発電量が変化する発電所は、最大出力で計算されている。
エネルギー情報
エコ電力率(%)総発電量に占める、エコ発電による発電量の割合。
エコ発電率が高いと、都市の景気が上昇する。
電力供給率(%)現在の電力供給率。100%未満にならないように注意。
電力需要の推移/年現在の電力需要(数字部分)と1年ごとの電力需要の推移(棒グラフ部分)。





*1 子会社とは、「Market」→「不動産取引」で「本社ビル」、「住宅」、「店舗」、「ホテル」、「オフィスビル」、「超高層ビル」、「娯楽施設」、「運動施設」、「文化施設」、「工業施設」、「ランドマーク」、「港」、「プロジェクト」に分類される物件のこと。