基幹情報
ウェルモー連邦共和国 (Welmor Federal Republic) | -目次- | |
---|---|---|
国旗 | ||
構成国達 | アラシオン州 アリカラン州 カレリ州 クリスネア州 クヴァ州 サコラ州 サンタ・クラドニア州 ソロクラシア州 タウメント州 ウェルモメトロポリタン州 バルシア州 トリニメント州 リレス州 | |
政治体制 | 連邦共和制 | |
国家元首/大統領 | ケヴィン・P*1・ヒューストン | |
副大統領 | ダリル・ロング | |
公用語 | 三光語 | |
与党 | 連邦国民党(FNP) | |
野党 | 連邦制度改革党(FIRP) 労働党(LP) トンブ民族解放戦線(TNFL) 国民革命党(NRP) 全連邦国民のための連邦改革党(FRP-AFC) | |
首都 | ウェルモメトロポリタン | |
最大都市 | ウェルモメトロポリタン | |
建国日 | ||
人口 | 1.1億人(現在) | |
国歌 | 日出ずる祖国よ(Homeland of the Rising Sun) |
歴史
政治
国家元首を大統領である。大統領は国民の直接選挙によって選出され、任期は6年で再選は禁止されている
大統領の権限は大きく、行政府の長も兼ねており、憲法では三権分立が規定されているものの、行政・立法ともに腐敗が進んでおり、現在実質的な国家の舵取りを行っているのは司法省である
また、軍部も大統領下でのシビリアンコントロールが制度的に確立している
立法
連邦議会は一院制で任期は6年、全400議席で、250議席は小選挙区、150議席は比例代表制で選出される
また、再選は禁止されている
行政
現在、連邦政府には14の省が存在する
省庁
省 | 庁 | 隷下機関 |
---|---|---|
(憲法により保証された)独立機関 | 連邦議会 | |
連邦最高裁判所*2 | ||
内務省 (Ministry of Home Affairs) | 犯罪抑制・記録局 | |
国境監査局 | 移民サービス部 | |
独立麻薬取締・抑制・予防庁 | 薬物不正使用諮問委員会 | |
移民諮問委員会 | ||
警察監察局 | 独立警察苦情委員会 | |
独立安全防護局 | ||
警察諮問委員会 | ||
警察交渉委員会 | ||
国家警察改善部 | ||
監視委員室 | ||
調査権限審判所 | ||
国家犯罪対策庁 | ||
外務省 (Ministry of Foreign Affairs) | 外相事務庁 | 儀典総局 |
外務政策総局 | ||
社会交流総局 | ||
外務次官事務庁 | プーヴェル総局 | |
トーラサズ総局 | ||
極東総局 | ||
北プーヴェル事務局 | 北プーヴェル総局 | |
海外ウェルモ―人保護局 | ||
領事サービス総局 | ||
ウェルモー・エルヴァーサ間国境水路相互委員会ウェルモー部会 | ||
他国間問題事務庁 | 国際問題総局 | |
市民社会組織との連絡総局 | ||
国際経済協力事務庁 | 教育・文化協力総局 | |
地域・多国間経済機関総局 | ||
国際経済振興総局 | ||
二国間経済関係総局 | ||
技術・科学協力総局 | ||
外務人事総局 | ||
計画・組織・予算総局 | ||
法務総局 | ||
不動産・資材総局 | ||
情報技術・イノベーション総局 | ||
治安・国民保護省 (Ministry of Security and Citizen Protection) (旧司法省) | システム管理局 | |
警保局 | 特殊事案調査部 | |
重犯罪対策司令部 | ||
内務情報部 | ||
国民保険局 | 医薬品審査・規制部 | |
国家公共衛生部 | ||
農務局 | ||
外交局 | ||
麻薬取締局 | ||
国境管理局 | ||
司法省軍総帥局 | ||
公信用・財務省 (Ministry of Finance and Public Credit) | 経済産業本部 | |
財務情報部 | ||
省内監査部 | ||
公信用・財務庁 | 経済企画局 | |
公的信用局 | ||
開発銀行局 | ||
銀行・証券・貯蓄局 | ||
保険・年金・社会保障局 | ||
国際財務局 | ||
国家歳入庁 | 税外収入政策局 | |
租税政策局 | ||
租税法制局 | ||
連邦政府機関調整局 | ||
国家歳出庁 | 投資局 | |
予算管理局 | ||
業績評価局 | ||
政府会計局 | ||
歳出総合法務局 | ||
↓外局・従属団体↓ | ||
税務管理サービス | ||
国家銀行証券委員会 | ||
国家保険・債券委員会 | ||
退職金積立制度に関する国家委員会 | ||
国家資産管理評価機構 | ||
金融サービス利用者の防御のための国家保護委員会 | ||
ウェルモ―造幣局 | ||
銀行貯蓄保護協会 | ||
公共事業省 (Ministry of Public Works) | 大臣官房・社会間調整局 | |
機関間連携総局 | ||
社会・人間開発庁 | 産業政策総局 | |
社会政策総局 | ||
世帯主支援総局 | ||
企画・評価・地域開発庁 | 企画・国際交流局 | |
社会プログラム評価・モニタリング総局 | ||
分析・展望総局 | ||
地球統計学及び受益者登録総局 | ||
地域開発総局 | ||
社会参加総局 | ||
天然資源省 (Ministry of Natural Resources) | 資源開発庁 | エネルギー・採掘活動総局 |
都市・観光環境開発総局 | ||
産業総局 | ||
社会参加・透明性調整局 | ||
国際業務調整局 | ||
経済省 (Ministry of Economy) | 総務・財務局 | |
法務支援局 | ||
企画・評価局 | ||
連邦政府機関代表部 | ||
立法府渉外事務部 | ||
社会広報室 | ||
産業・貿易・資本競争庁 | 国内産業・エネルギー分野での生産流通投資促進局 | |
競争・競合局 | ||
産業開発局 | ||
国際貿易実務局 | ||
貿易・対外貿易円滑化総局 | ||
軽工業総局 | ||
重工業・先端産業総局 | ||
技術革新・国内貿易総局 | ||
度量衡総局 | ||
貿易庁 | 国際経済情報局 | |
国際貿易交渉局 | ||
商品市場参入総局 | ||
国際貿易法律相談室 | ||
企画・交渉戦略総局 | ||
通商条約遵守支援・管理・監督総局 | ||
鉱業庁 | 鉱業開発総局 | |
鉱業生産地区開発基金総局 | ||
採掘総局 | ||
農業・農村開発省 (Ministry of Agriculture and Rural Development) | 連絡・運営に関する総合調整局 | |
社会との連絡に関する総合調整局 | ||
代表団の総合調整局 | ||
分野別政策についての総合調整局 | ||
法律に関する調整局 | ||
家畜に関する一般調整局 | ||
農業振興総局 | ||
技術開発・連携推進総局 | ||
農村開発支援総局 | ||
地域プログラム・農村組織総局 | ||
農村開発研究総局 | ||
農村開発専門家サービス総局 | ||
農畜産物・漁業研究総局 | ||
リスク管理・投資プロジェクト総局 | ||
農村金融支援総局 | ||
財政効率化・健全化総局 | ||
人材育成・専門化総局 | ||
物品・行政調整・合理化総局 | ||
運輸通信省 (Ministry of Infrastructure, Communications and Transportation) | 大臣事務庁 | 渉外総局 |
法務局 | ||
企画本部 | ||
評価総局 | ||
通信庁 | ラジオ・テレビジョンシステム総局 | |
電気通信・放送政策総局 | ||
連邦ネットワーク局 | ||
港湾・商船庁 | 港湾総局 | |
商船総局 | ||
港湾整備・管理総局 | ||
機関間相互調整総局 | ||
運輸庁 | 連邦民間航空局 | |
鉄道・複合輸送総局 | ||
連邦自動車輸送総局 | ||
保護・問題予防総局 | ||
インフラ庁 | 地方創生道路基盤整備局 | |
高速道路総局 | ||
道路保全総局 | ||
技術本部 | ||
道路整備総局 | ||
プログラム・組織・予算総局 | ||
人事総局 | ||
資材本部 | ||
情報通信技術局 | ||
教育省 (Ministry of Public Education) | 大臣事務庁 | 秘書室 |
教育部門における大統領公約・指示の実行局 | ||
法務・透明性局 | ||
教育省連邦代表部総合調整局 | ||
異文化・バイリンガル教育総局 | ||
国際関係総局 | ||
内部監査総局 | ||
高等教育庁 | 大学高等教育総局 | |
技術系大学・工科系大学総合調整局 | ||
教育専門家高等教育総局 | ||
専門職総局 | ||
中等教育庁 | 人事に関する部門別調整部 | |
教育開発部門 | ||
産業・サービス技術高等教育局 | ||
農業・畜産技術教育総局 | ||
海洋科学技術教育総局 | ||
バカロレア教育総局 | ||
職業訓練センター総局 | ||
初等教育庁 | 教育課程開発総局 | |
教材開発総局 | ||
教育管理開発総局 | ||
先住民教育総局 | ||
初等教育に関わる教師の継続教育・更新・専門能力開発総局 | ||
企画・評価事務庁 | 教育計画・計画・統計総局 | |
政策評価総局 | ||
認証評価・法人化・再認証事務局 | ||
教育情報管理システム総局 | ||
教育テレビジョン総局 | ||
人事・組織総局 | ||
予算・財務総局 | ||
物質資源・サービス総局 | ||
情報通信技術総局 | ||
保険省 (Ministry of Health) | 法務総局 | |
国民健康会議事務局 | ||
国際局 | ||
保健省内部会計検査院 | ||
国家医療仲裁委員会 | ||
全国依存症対策協議会 | ||
国立保健医療科学院総合調整部 | ||
部門別調整庁 | 健康教育総局 | |
医療保険適用範囲拡大総局 | ||
病院業務総局 | ||
国家疾病予防庁 | 生殖医療総局 | |
健康増進総局 | ||
子宮頸がん予防・管理総局 | ||
国立公衆衛生研究所 | ||
国立後天性免疫不全症候群予防・管理協議会 | ||
全国予防接種協議会 | ||
規制・衛生開発庁 | 健康供給総局 | |
商品とサービスの衛生品質総局 | ||
衛生環境総局 | ||
保健サービス規制総局 | ||
国立移植センター | ||
国立輸血センター | ||
広告衛生管理総局 | ||
統計・情報総局 | ||
プログラム・組織・予算総局 | ||
物質資源及び一般サービス総局 | ||
人的資源総局 | ||
事業・保存・設備総局 | ||
公共慈善財産管理局 | ||
社会福祉・労働省 (Ministry of Labor and Social Welfare) | 連邦労働代表部 | |
調停官局 | ||
国際局 | ||
労働・社会保障・社会福祉庁 | 法務総局 | |
連邦労働検査総局 | ||
労働安全衛生総局 | ||
団体登録総局 | ||
雇用労働政策庁 | 雇用総合調整局 | |
労働政策総局 | ||
労働研究・統計総局 | ||
製造業人材開発庁 | 研修総局 | |
生産本部 | ||
プログラム・予算総局 | ||
人間開発総局 | ||
物資・サービス総局 | ||
情報技術・電気通信総局 | ||
国防省 (Ministry of National Defense) | 国防省長官事務総局 | 行政総局 |
軍需産業総局 | ||
衣服・装備工場総局 | ||
法務局 | ||
国防政策庁 | 送信総局 | |
軍需物資総局 | ||
軍用輸送総局 | ||
衛生総局 | ||
情報総局 | ||
陸軍教育・陸軍・空軍大学直轄総局 | ||
連邦銃器・爆発物管理総局 | ||
訓練総局 | ||
統合参謀本部 | 作戦司令部 | |
行政・後方支援司令部 | ||
軍事教義部司令官 | ||
軍事情報部部長 | ||
国民渉外部 | 第一課(S-1、ヒューマンリソース) | |
第二課(S-2、インテリジェンス) | ||
第三課(S-3、オペレーション) | ||
第四課(S-4、ロジスティクス) | ||
第五課(S-5, 戦略的計画) | ||
第六課(S-6, 教育・軍事ドクトリン) | ||
第七課(S-7 麻薬対策課) | ||
第八課(S-8、対テロリズム) | ||
第九課(S-9、戦略的市場調査) | ||
人事総局 | ||
国家軍務総局 | ||
地図製作総局 | ||
公文書館・歴史館総局 | ||
軍事社会保障総局 | ||
軍事司法総局 | ||
需給管理総局 | ||
陸軍司令部 | 陸軍参謀本部 | |
歩兵総局 | ||
騎兵総局 | ||
砲兵総局 | ||
装甲機甲総局 | ||
農村防衛総局 | ||
憲兵総局 | ||
工兵総局 | ||
支援総局 | ||
空軍司令部 | 空軍参謀本部 | |
航空資材供給本部 | ||
軍用飛行統制本部 | ||
航空資材整備本部 | ||
電子航空資材本部 | ||
空軍軍需物資本部 | ||
気象庁長官室 | ||
調達本部 | ||
陸軍・空軍検査・会計検査官室 | 国防省内部監査部 | |
陸空軍総合監部 | ||
調整本部 | ||
会計監査院調整局 | ||
内部監査部調整局 | ||
軍事法廷部 | 高等軍事裁判所 | |
軍事管制裁判所 | ||
判決執行軍事法廷・専門家派遣・法医学調整局 | ||
軍検事総監室 | ||
軍公選弁護人事務所 | ||
海軍省 (Ministry of Navy) | 海軍相事務庁 | 海軍監査・会計検査局 |
海軍委員会 | ||
提督委員会 | ||
海軍参謀本部 | ||
法務局 | ||
最高司令部 | ||
ウェルモ―海軍特殊作戦局 | ||
海軍情報局 | ||
海軍警察局 | ||
研究・技術開発局 | ||
港湾管理・海事局 | ||
海軍事務庁 | 海軍建設総局 | |
海軍総監部・水路部 | ||
港湾・商船に関する総合調整局 | 港湾総局 | |
商船総局 | ||
港湾開発管理総局 | ||
人事総局 | ||
総務・財務総局 | ||
海軍大学校 |
大統領顧問団
ウェルモ―の行政システムはエルヴァーサと非常に似通っており、省庁の長は大統領顧問団を構成するメンバーである
役職 | 氏名 | 所属政党 |
---|---|---|
ウェルモー連邦大統領 | Kevin Patrick Houston*3 | 連邦国民党 |
連邦副大統領 | Daril Long | |
以下大統領顧問団 | ||
内務長官 | Alan Parker Lederer | 連邦国民党 |
外務長官 | Leighton Lowry | |
治安・国民保護長官 | James Abramson | |
公信用・財務長官 | Christopher Manuel Chase | |
公共事業長官 | Avery Lodge | |
天然資源長官 | Luther Smith Jr. | |
経済長官 | A. Nance Hamill | |
農業・農村開発長官 | Markert Nader | |
運輸通信長官 | Brian Alexander Clements | |
教育長官 | Kevin Christopher Mobley | |
保険長官 | Jorma Teegarden | |
社会福祉・労働長官 | John Carter | |
国防長官 | Phil McDermott | 無所属 |
海軍長官 | Warren Hirsch |
法律
政党
主要政党には連邦国民党(FNP)、しばらくの間与党であった連邦制度改革党(FIRP)、労働党がある。
他にも、左派の国民革命党、トンブ民族解放戦線や全連邦国民のための連邦改革党などの小政党がある
議会勢力
司法
司法権は最高裁判所に属しているが、その最高裁判所は現在司法省の支配下にある
地方行政区分
現在のウェルモーは11州と2の連邦区で構成されている。
連邦区は経済規模や面積の観点から州としての要件を満たしていない地域の区分で、連邦政府の直轄地である
州名 | 州知事 | 備考 |
---|---|---|
アラシオン州 | ジェラルド・ターナー/連邦国民党 | 国内では比較的治安が良い地域 |
アリカラン州 | クリフトン・G・アルバラード/労働党 | 国内の分離独立・左翼ゲリラとして知られる「トンブ民族解放戦線」の影響を強く受けている州。 また、「サーレ・ガーダー」の基盤州でもある |
カレリ州 | クリス・P・エンブリー/連邦国民党 | 州内に基盤を置く「カレリ・カルテル」が有名、あまりの規模から実質的な共存が進んでいるが、一部ではまだ州警とカルテルの小競り合いが続いている |
クリスネア州 | カレブ・ジョーダン/連邦制度改革党 | 保守的な国民が非常に多い州。FIRPの支持基盤 |
クヴァ州 | サンフォード・ジャック・コラレス/労働党 | 「ブランドン・バートレッタ・カルテル」が本拠地を置いていた州で、連邦内最大面積・最大人口の州である |
サコラ州 | ハリー・ルイーズ/連邦制度改革党 | 敬虔な三光教徒が多い地域で、保守層が9割を占める。FIRPの支持基盤 |
サンタ・クラドニア州 | ウィリアム・ロフトン・ディッシンガー/連邦制度改革党 | サコラ州と同様、敬虔な三光教徒が多い地域。FIRPの支持基盤 |
ソロクラシア州 | ジョン・オニール/連邦国民党 | 連邦の丁度中央地域に当たる地域で、産業が発達している |
タウメント州 | デヴィッド・ムーア・ヒル/連邦国民党 | パッとしない州、特になんか特徴があるわけでもない。普通に治安は悪い |
ウェルモメトロポリタン州 (地図には表記なし) | クリストファー・マコーマック「市長」/連邦国民党 | ソロクラシアとタウメントの州境に位置する連邦首都にして、都市州。 市長が州知事を兼ねる体制で、連邦の中心地 |
バルシア州 | [州知事席不在] | 州内の約6割が「バルシア新世代カルテル」(BNG)によって州都も含め支配下に置かれている世紀末州、そのため州知事が永年不在となっている |
トリニメント州 | ケヴィン・ラムジー/連邦国民党 | カレリ州と隣接し、大東洋にも面している、沿岸産業が盛んな地域。ワン商会の拠点もここにある |
リレス州 | トム・ハーダウェイ・ヴェレス/労働党 | クヴァ州と隣接し、大西洋にも面している州。重化学工業が盛ん |
主要都市
州 | 都市名(州都である場合は太字) |
---|---|
アラシオン州 | サルテヴェー |
アリカラン州 | サドー |
カレリ州 | エル・トラチアン |
カリペ | |
サンタ・ファミペ | |
チロテ | |
エル・リリタ | |
アラザパ | |
マフドニア | |
クリスネア州 | プラヴォ |
クヴァ州 | トリニリト |
サンタ・イシディナル | |
ミリコ | |
サンタ・リベニト | |
アポチアン | |
サンタ・テレリタ | |
サコラ州 | アラリタ |
サンタ・クラドニア州 | カリオ |
ソロクラシア州 | サリト |
サヤニル | |
サディア | |
モナマ | |
タウメント州 | パライダン |
ウェルモメトロポリタン州 | ウェルモメトロポリタン |
バルシア州 | セイレト |
エル・フィリップ | |
トリニメント州 | サンニア |
エル・サラシエ | |
リレス州 | リバ |
タラテ |
軍事
名目上は国内の成人男子に対して1年間の軍役義務が連邦法で定められているが、実質機能していない
だが、諸事情が重なった結果、軍に志願する者は多いため、常に軍の兵数は充填されており、超過分は予備役に回されている
現在、ウェルモーにとっての大きな対外驚異は存在しない。軍の主な敵は国内の麻薬カルテル、トンブ民族解放戦線である
装備品(陸軍)
小火器 | 種類 | 解説 |
---|
部隊
- xx社系部隊
- 第2"オーウェン"歩兵師団 - 在ソロクラシア州
- 第1"ドラコ"機甲師団 - 在アラシオン州
- 第8軍警察旅団 - 在クヴァ州
- 第9軍警察旅団 - 在リレス州
- 第10軍警察旅団 - 在バルシア州<壊滅>
- 第11軍警察旅団 - 在バルシア州<敗走>
- 第12軍警察旅団 - 在バルシア州<消滅>
- 第14軍警察旅団 - 在ソロクラシア州
- 第15軍警察旅団 - 在サンタ・クラドニア州
- 第16軍警察旅団 - 在トリニメント州
- 第17軍警察旅団 - 在アリカラン州
- 第18軍警察旅団 - 在アラシオン州
- 連邦共和国大統領護衛作戦旅団 - 在ウェルモメトロポリタン州
- "イーサン"歩兵連隊 - 在ウェルモメトロポリタン州
- "サミュエル"歩兵連隊 - 在トリニメント州
- "サンタ"歩兵連隊 - 在サンタ・クラドニア州
- "エル・アシラモス"機甲連隊 - 在バルトス連邦区
- "エル・トラペケ"砲兵連隊 - 在クヴァ州
- "ヴァレンティン"工兵連隊 - 在カレリ州
- 第33陸軍独立航空大隊 - 在クヴァ州
- IMT社系部隊
- 第18独立機械化歩兵旅団 - 在メテシア連邦区
- 第7軍警察旅団 - 在カレリ州
- 第2特殊作戦旅団 - 在タウメント州
- 第20独立機甲旅団 - 在サコラ州
- 第19軍警察旅団 - 在バルトス連邦区
- NVI社系部隊
- 第1"エドワード"歩兵師団 - 在アラシオン州
- 第2"ムエルテ"機甲師団 - 在タウメント州
- 第1"イーグル"空挺旅団 - 在クヴァ州
- 第19独立機甲旅団 - 在タウメント州
- 第21独立機甲旅団 - 在クヴァ州
- 第1独立工兵旅団 - 在ソロクラシア州
- コント・ラ・ヴァーサ国際商社(C.L.V.I.C)系部隊
- 第1軍警察師団 - 在カレリ州
- 第2"パトリック"独立軽歩兵旅団 - 在アリカラン州
- 第16独立機械化歩兵旅団 - 在ソロクラシア州
- 第17独立機械化歩兵旅団 - 在クリスネア州
- FN社系部隊
- 第1"ネイサン"独立軽歩兵旅団 - 在サコラ州
- 第1特殊作戦旅団 - 在ウェルモメトロポリタン州
- 21F系部隊(2030~)
- "ウルバヌ"砲兵連隊 - 在カレリ州
- 第13軍警察旅団 - 在カレリ州<壊滅>
- 治安・国民保護省系部隊
- 治安・国民保護省防衛作戦旅団 - 在ウェルモメトロポリタン州
- 司法省第1歩兵師団 - 在バルトス連邦区
- 司法省第2歩兵師団 - 在メテシア連邦区
- 司法省第1機甲師団 - 在カレリ州
- 司法省第1砲兵連隊 - 在バルトス連邦区
- 治安・国民保護省第1軍警察旅団 - 在バルシア州
- 治安・国民保護省第2軍警察旅団 - 在バルシア州
- 治安・国民保護省第3軍警察旅団 - 在バルシア州
経済
交通
国民
社会
治安
はっきり言って最悪の一言で片付けられる程治安は悪い
それなりの人口とGDPを持つ国家の中では、ぶっちぎりで治安が悪く、首都ウェルモメトロポリタンでも危険地帯が存在する
クヴァ州、バルシア州やカレリ州などは旅行客・一般人が行くような地域ではなく、知識無く立ち入れば即死ぬ危険地帯でもある
麻薬カルテル
治安悪化の大きな一因となっているのは、麻薬カルテルの存在である
現在、連邦内には数十個以上の麻薬カルテルが存在しているが、主要なのは以下の9つである
- サーレ・ガーダー(SG) - アリカラン州に本拠地を置く、元自警団のカルテル。珍しい穏健派で、こっちから攻撃しない限り攻撃してこず、支配下にある都市では自警団的な役割を担っている
- ザ・ベルト(TB) - 元特殊部隊員が結成した、高い戦闘力を誇る武闘派カルテル。現在はカレリと同盟関係にある
- トリニメント・カルテル(TC) - トリニメント州に本拠地を置く、地元系カルテル
- クリスネア・スコット・カルテル(KCC) - クリスネア州に本拠地を置くカルテルで、連邦最古の麻薬カルテル
- クヴァ・リレス・ユニオン・カルテル(KLU) - クヴァ州に本拠地を置く新興カルテルで、同州で急速に規模を拡大している。BNG・グリュックと同盟関係にあり、これは西部麻薬大同盟と呼ばれている
組織名 | 本拠地所在地(諸説あり) | 説明 |
---|---|---|
カレリ・カルテル(C.C) | カレリ州サンタ・ファミペ市(推定) | 1950・51年にアルバート・グレースがカレリ州のサンタ・ベルナード市(現在のサンタ・ファミペ市西側)に成立させた、連邦最大級のカルテル |
ブランドン・バートレッタ・カルテル(B2) | クヴァ州サンタ・テレリタ市 | C.Cの下級幹部だった「ロバート」、「カール」、「リチャード」、「ネイト」のブランドン・バートレッタ4兄弟が内部抗争を経て、2004年に成立させた新興組織 一時期は最大のカルテルになっていたが、国軍や企業、他カルテルから恨みを買いまくった結果、2020年現在は壊滅状態にある |
バルシア新世代カルテル(BNG) | バルシア州セイレト市 | 同州の州警察の巡査だった「スコット・ジャイルズ」、「ラルフ・マクグーハン」の二人が2009年にクヴァ州で成立させた新興組織 超絶武闘派組織であり、現在は同州の州都を含めた6割の範囲を勢力下に置いている、西部諸組織の盟主でもある |
グリュック・カルテル(G) | 不明(西部?) | 組織名はアーク語で「運のカルテル」という意味を持つ 西部と都市部が勢力圏であり、アーク(系)人社会とのつながりが深く、追放騎士や従者、追放貴族、流刑人、シリアナ人などが構成員 |
これら以外にも大中小のカルテルが群雄割拠しているため列挙だけしておく
- サンタ・サイス・カルテル(SS) - サンタ・クラドニア州のカルテル、カルト教団に由来
- アラザパ・ブラザーフッド(AB) - カレリ・カルテル傘下組織
- エル・サラシエ貿易業者協会(ESTA) - カレリ・カルテル傘下組織
- サンタ・サディア騎士団カルテル(SSKC) - 旧ブランドン・バートレッタ・カルテル系メンバーによって結成された新興組織
- アポチアン・カルテル(AC) - 旧ブランドン・バートレッタ・カルテル系
- トリニリト騎士団カルテル(TKC) - グリュック・カルテル系
- タラテ貿易業者協会(TSTA) - KLU系
- サンニア・シヴィル・ファミリー・カルテル(SCF) - TC系
- フィリップ・カルテル(F.C) - BNG系
- ミリコ=サヤニル・ユニオン・カルテル(M-SUC) - 小規模ながら独立を保っている古参組織
- リベニト・トンブ・ブラザーフッド(RTB) - TPLFから支援を受けているトンブ人系組織
- サドー警備員組合(SSU) - SG系
- 三位一會 - トーラ系マフィアの総称。ワン商会、21F、ウォロ物流の3つが有名だが、別に共闘関係にあるわけではない
- ワン商会 - “徴税人”ワン・アマトルが1930年代に作った組織。トリニメント州に本拠を置き、麻薬から臓器、人身売買まで手広く行う。
- 21F - “荊の煙の”チャン・カラジャらが1940年代までに作った組織。カレリ州に本拠を置き、化学兵器を始めとする軍需産業からメディア産業および金融まで広く行う。
- ウォロ物流 - リレス州やクヴァ州に所在。元々沖仲仕や鏢局*4および自警団組織であったが、グリュック・カルテルとの抗争の後敗北した複数の組織が連合して多国籍化した。頼まれればなんでも運ぶが誘拐や恐喝も行うため治安が悪い。
教育
連邦法では6歳で小学1年生となり、それを6年間、その後前期中等教育3年までの最低でも計9年間を義務教育としている(6・3制)
ただし、財政に余裕があったりする裕福な州は連邦政府からの支援金が出ない独自の教育制度(4・5制や3・6制)を施行していたり、義務教育に高校を加えている場合もある
小学校(初等教育)
公立小学校(Public Elementary School/PUES)は大体の州では6年制であり、卒業後は受験しない限り、近場の公立中学校(Public Pre-Highschool/PUPH)へ自動的に進学することが確定している
ただ、これは州よっては異なっており、リレス州ではPUESは4年であり、PPHを5年としている
また、私立小学校(Private Elementary School/PRES)もこの限りではなく、学校によっては5年で終えたり、最速のケースでは3年としている学校もある
中学校(前期中等教育)
公立中学校(Public Pre-Highschool/PUPH)は連邦法では3年~6年間と規定されており、これには後期中等教育(高校)を含まず、各州はこれに違反しない限り自由な裁量権を持つ
私立中学校(Private Pre-Highschool/PRPH)は各州法の規定に基づくため、はっきりと詳細を書く事は出来ないが、一般的には3~6年の範囲を収まっているのがほとんどである
高校(後期中等教育)
ここからは、連邦法が定める義務教育の範囲を超えているため、各州の裁量になどに任されている
一般的に公立高校(Public Highschool/PUH)は州立高校(States Highschool/SH)を指し、国立・市立は大都市圏でも極少数しか存在しない
私立高校(Private Highschool/PRH)は、主に2つに分類される
- 企業高校(Company Highschool/CH) - ウェルモーに業務機能を持つ企業が設立した高校
- 法人高校(Pivate School/PS) - 一般的な私立高校、教育法人が出資・運営を行っている
高校一覧
一貫中等教育(前期+後期・中高一貫)
都市圏の一部の国立学校・私立学校で行われている前期・後期中等教育を一校で完結出来る、いわゆる中高一貫校もある
これらは「ミドルスクール(Middle School)」とだけ呼ばれ、