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ヘルプ領域法改正案(9/21改正)
ルール一覧へ戻る 法律一覧：憲法、首都法、国家法、領域法、開拓法、地形法・埋蔵資源法、技術法、運営法(運営内部ルール)
領域法 
国・開拓区分の境界線はぴったり合わせるようにすること。
なお、以下の条件を満たしていないとみなす場合は、運営から一度訂正依頼を出すことがあります。
| 1.分水嶺や川をなぞること |
| 2.海は海岸線がはみ出さないこと |
| 3.隣国と正確にくっつけること |
訂正依頼を受けた場合は、領域を直したうえで再申請をするか、これで申請を通したいという旨を伝える。
もし、これで通したいという旨を運営に伝えた場合、運営は以下のデメリットを伝えたうえで本当にそれで良いということを確認してから、自己責任で承認することにする。
| 1.分水嶺や川をなぞらなかったことで細かい開拓に支障をきたす可能性もある |
| 2.はみだした海岸線の部分に別の国が出来る可能性がある |
| 3.隣国とくっつけない場合、道路や鉄道の建設が出来なくなる |
境界線の作り方について詳しくはこちらを参照
開拓区分・市街地基地区域・人口設定
国＞開拓区分→それぞれに一つ以上の市街地基地区域→人口設定
【開拓面積】を広げれば、所持できる全体の面積、日本周辺領域の面積が増えます。
原則として、総面積は所有下にある【開拓面積】の合計面積の1.5倍と初期面積の和以内に収めないといけない。
詳しくはこちら
各階層
水色の部分が【開拓面積】に計上される。
開拓区分の条件は開拓区分を参照。
| 国 | ||
| (上位行政区分を作っても良い) | ||
| 開拓区分未設定地域 | 開拓区分(市街地基地区域設定済&30,000km2以下) | |
| (下位行政区分を作っても良い) | ||
| 原野など | 市街地基地区域(500km2以下) | |
開拓区分
開拓面積ルールの対象にする区分けのことを指す。
開拓面積に計上するには以下の条件を満たしている必要がある。
1.過不足なく正確に分けてあること。
2.一つの開拓区分の面積が40,000km2以下。(飛び地がある場合は飛び地を含めた面積で考慮)
3.合計500km2以下の市街地基地区域を持っている。
4.メインページとは別の行政区分ページにエリア表示をしている。
5.市街地または基地と空港を結ぶ交通機関(道路、フェリー、市街地など)を一つ以上明記しているか(ただし、鉄道は除く)
ただし、空港は自前ではなく国外でも構わない
各交通機関同士、交通機関と市街地や空港の間の隙間の距離は1km以内とする。(徒歩乗り換えとして考慮するため)
6.地形などのルールに適合しているか
開拓区分の名前は州、県、カントリー、省、道など自由。40,000km2以下の国であれば、国と同一でもよい。
開拓区分の上位または下位に別の行政区分を任意で自由に作っても良い。そちらは正確に分ける必要は無い。
下記の理由で条件の対象になる交通機関から鉄道を除外しています。
・過疎地は鉄道より道路になる
・リニアだけがダメで他の鉄道が良いという線引きより、鉄道全てで線引きした方がシンプルなため
・原則として鉄道の整備をする方針を続けることにより駅名ネタ切れなどで破綻しやすくなるのを予防するため
・リニアを外した時と同じ理由で鉄道の線形が悪くなりすぎるのを防ぐため（鉄道は急に曲がれない）
・鉄道を義務感からではなく任意でゆったりと丁寧に整備できるようにするため
・無人基地だけの地帯に道路を作らずに鉄道を延々と作るという状況が起こるのを予防するため
・リニアの代わりに通常新幹線を作って、その惰性で過疎地や無人地帯まで無理して張り巡らすのを防ぐため
市街地基地区域
領域拡大限界を増やすためには必須
各開拓区分に一つは設定する。
市街地基地区域は500km2以下ではなければいけないが、複数の市街地を一つの開拓区分の中に作ることも可能。
少しの面積でも、市街地基地区域を設定してあれば、市街地基地区域がある扱いになる。
原則として平地に設定しなければならないが、氷河や氷床の上など、地形確認しても起伏が無い表示になってるところも認めるとする。
架空島は好きなところに市街地基地区域設定可能。
人口はリアルの技術及びMaglev固有の技術(極地に都市を建てる技術)で説明可能な範囲であれば自由に設定可能。
また、0人として設定することも可能。
開拓面積
開拓面積に計上する条件
・開拓区分に該当する部分全てを開拓面積に計上する。
領域全体が全て開拓区分に該当する場合は地域全体の面積を一括で計上しても良いし、各区分の合計を計上してもよい。
高緯度地域では空地の仕様上、全く同じ区域でも点の位置で面積が変わることもあるため。
原理としては以下の通りだと思われる。
空地の地図上は地図上の最短距離で描かれるが、距離の計算は地図上に表示された線の距離ではなく地球上の最短距離で計算される。
高緯度地域になると、地図上に表示される線と実際の最短距離の見えない線のずれが大きくなる。
地図上の直線の上に正確に新しい点を追加したとしても、実際の最短距離の見えない線の位置が実は変わってしまってるため、見かけは全く同じだったとしても、面積も変わってしまう。
以上のようにややこしい現象が起きているが、Maglevではシンプルにするため、実際の領有は空地の地図上に表示される線を国境とし、面積計算は空地に出てくる数値を採用する。
領域申請
新規参加者は一人当たり、合計150,000km2以下まで可能。
面積制限は現時点での【開拓面積】×1.5+150,000km2とする。
領域申請は地形のみ＆更新キー付き＆コピー可付きの別ページを作って申請をすること。
領域拡大の際には自分の開拓面積、申請が通った後の所持総面積、申請が通った後の日本周辺の所持総面積を伝えること。計算は計算ツールを使うとやりやすい。
承認が得られたら、申請ページとは別に公式ページを作って、公式ページ上で開拓をする。
領域申請ページに過去申請履歴を残したまま、新たな申請を書き加え、新申請をしてもよい。
領域法の冒頭にある条件を満たさなければいけない。
先に大雑把な形で1週間の予約をし、その間に詳しい境界線を作成し、改めて本申請をすることも可能。
承認後、1週間以内にページ作成または反映しないと承認が無効になるので注意すること。
領域譲渡
領域譲渡で領域を獲得する場合は、互いの合意が必要。譲渡があった場合は改めて申請をすること。
面積以外の制限
- 首都に接する境界線の長さ50kmまでで制限し、更に外側を同一所有者で完全包囲するのを禁じる。
- 日本領土または台湾と周辺島嶼、樺太と周辺島嶼、千島列島の陸地を少しでも含む国(地球連邦法上)は各人が持てる最大面積の10分の1以内に納めなればいけない。すなわち、150,000km2まで開拓する権利を持っている人は、日本列島周辺に対して、15,000km2まで開拓する権利を持つ。
※陸地を少しでも含んでいればという条件で、海だけなら対象にならない。
日本周辺と他の地域にまたがる国を作りたい場合は、日本周辺を含む国と、それ以外の部分領域を別領域とし申請して、合わせて開拓すればよい。
