現在の閲覧数 | ?人 | 今日の閲覧数 | ?人 | 昨日の閲覧数 | ?人 | 総合閲覧数 | ?人 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
閲覧開始時刻 | |||||||
最終更新日時 | 2023-03-28 (火) 22:11:24 | ||||||
もしかして:共和制連邦 |
概要
条約国家連合機構(エスティオ語;Chirew Canuiez-Unatia Sosyau)は、共和制連邦を主軸とする条約機構。2020年の設立後、北西トーラサズ大陸における第三次北西ゲラノド戦争?や環大陸戦争?、環大東洋戦争?などで主として共和制連邦側で行動した組織。2030年代に始まった海内冷戦?時代においては、北西トーラサズ経済圏としてその勢力を拡大していった。特に二極条約機構?に対する対抗馬であり、トーラサズ大陸を二つに分断して経済戦争を繰り広げた。
その性質から共和制連邦の傀儡組織と形容されることが多いが、スィーザーラント王国ほかタマルア=カリェン連合共和国?、レヘニー協定?などを内包することから名目上は多国間組織である。特にスィーザーラント王国については、環大東洋戦争?において講和にあたっての仲介機関として機能するなど、共和制連邦に比して条約国家連合機構がゆるいつながりの組織であることを象徴する事例が多数ある。
また、条約国家連合機構直轄の都市もある。例としてはVendetta市沿岸部、Celsk市、Vostok特別行政区、Alirezytr特別行政区、Syrni軍管区など。
歴史
設立経緯
共和制連邦の代表であるアレン・M・ヴォストークは、かねてより北西トーラサズ大陸における「単一の支配者」という構造が如何に戦争を引き起こしてきたかを認識していた。それに従って彼はログロムヌス王家と連携し先ずそれを存続させ続けた王権を破壊した後に、自分自身に足枷を課すことに目を向けた。
共和制連邦が第二の王権となることを防ぐために、彼は共和制連邦議会という足枷のほかに北西トーラサズ大陸広域における共和制連邦の、ある意味での支配*1を実現することになる、条約国家連合機構という枠組みを発案した。
条約国家連合機構の設立については、第二次ソヴェル条約?によって定められた。第二次ソヴェル条約に従って北西トーラサズ大陸広域における協調と提携、相互安全保障の組織として設立された条約国家連合機構は、はじめこそ共和制連邦単独であったが次第にスィーザーラント王国ほかタマルア=カリェン連合共和国?などを内包することになる。
海内冷戦
2037年に二極条約機構?が設立されると、海内冷戦?の様相はさらに現実味を伴いつつあった。環東洋海安全保障協力機構?(オスクト)による環大東洋経済圏、条約国家連合機構による北内海経済圏、二極条約機構?によるウィオテ・イクス=ヴィーアナク海経済圏、そしてエルヴァーサ経済圏などによる惑星規模の経済戦争が待ち構えていたのである。それに備えて、条約国家連合機構は様々な方策を展開し、連合機構内部の国家を防衛するように立ち回った。
なお、条約国家連合機構の発案者であるアレン・M・ヴォストークが2028年のヴェンデッタ市におけるテロで死亡*2すると、それまで進められていた共和制連邦の改革政策は過激さを増していき、最終的にログロムヌス王家の追放という結果を招いた。これが後々環大東洋戦争?を招く結果となり、スィーザーラント王国との外交感情が悪化する結果となるのだが、共和制連邦自身の支配体制は盤石となるべくその行動をさらに過激化させていくこととなる。こういった「条約国家連合機構の設立目的」を無視した行動は、最終的に失楽園戦争?として惑星規模の最終戦争を引き起こし、大量の人類と生態系とその他もろもろを破壊することとなってしまう。
規則
条約国家連合機構の総則においては、安全保障体制の確立や参画手続きについて定められているが、特に特筆するべきものを取り上げると
- 総則第4項「条約国家連合機構は連合機構評議会を擁立する。評議会は連合機構内における多種多様な問題解決および協議の推進のためにこれを設立する。」
- 附則第1項「ただし、条約国家連合機構の認めるところによって評議会に対する参加権を与えられた国家の存在は、これを許容する。」
- 総則第11項「連合機構参加国は第11項附則に定めるところによる、政治機構の連携円滑化のためこれら機関を導入する*3」
- 総則第12項「連合機構参加国はこの規則に定めるところにより機構の要求する制度・枠組みの可及的かつ速やかな普及、実装を行う」
- 附則第2項「ただし、これら規則について連合機構評議会への投票権を付与されたオブザーバーについてはこれを連合機構参加国と見做すが、総則において定める第11項、第12項の対象ではない」
というように、共和制連邦主導の組織としての側面を持って生み出されたことと、評議会という平和的対話のための国家間外交席が常設されたことが挙げられる。*4
共和制連邦内部の保守派が条約国家連合機構を通じた国際支配体制の確立を目論んでいたが、革新派の国家間相互協定組織としての目論見の双方が入り混じった結果、総則第11項や第12項のように半分有名無実化している総則が存在することになった。
組織構造
USAiC 連合機構総合評議会 Unatia-Sosyau Averk'i Crae | 連合機構議会 | 連合機構加盟国(オブザーバー含む)全体の合意形成のための機関。 |
---|---|---|
連合機構委員会 | 連合機構加盟国(オブザーバー含む)の統合インフラ構築といった国家間事案に関する合意形成のための仲介機関。 | |
連合機構規則制定委員会 | 連合機構加盟国(オブザーバー含む)全体に関与する総則および附則変更に関する専門機関。 | |
USVXG 連合機構統合司法本部 Unatia-Sosyau Velenit Xelnalet Gelenit | 司法取引委員会 | 連合機構内部における犯罪者の引き渡しに関する仲介機関。 |
国際*5裁判所 | 連合機構内部および連合機構全体に対する多国間犯罪に対する裁判所。 | |
USFSG 連合機構外務交渉本部 Unatia-Sosyau Fawgenim Sosazana Gelenit | 外務委員会 | 条約国家連合機構外における取引のための機関。一般にUSAiCに従属する。 |
広報委員会 | 連合機構の活動を喧伝するための組織。 | |
USVAG 連合機構統合軍本部 Unatia-Sosyau Velenit'a Armar Gelenit | 統合軍事本部 | 条約国家連合機構が有事の際に組織する連合軍の統率に関する機関。 |
統合軍事学校 | 国家間の武官共有による軍事的提携を推進するための機関。 | |
兵器管理局 | 条約国家連合機構の国防総監を司る。連合機構加盟国の軍備に関するすべてを管理している。 |