バレム共和国

バレム共和国は、レスティア南東部の半島部に位置する国家である。
小さな国土ながらも、貿易の拠点として急速な発展を遂げた。
バレムは、一院制議会政治のウェストミンスター・システムでヘゲモニー政党制の議会制共和国である。1941年の自治開始以来、秀国党は全ての選挙で勝利してきた。抑制された市民的自由及び政治的権利並びに低水準の言論の自由を加味し、同党とジェゾ一族の支配により、バレムは『準独裁政治体制』に分類されている。
ただ、2011年の総選挙において、秀国の得票率は60.1%と独立後最低を記録しており、若者を中心に政治に不満を抱く層が増えており、報道の自由が制約され、一党支配で独裁政権である一方、経済的な豊かさを享受し、表向きには華やかなことから「明るい独裁国家」と論評されている
バレムは事実上1つの都市から構成されているため（都市国家）、バレム国内には地方自治体が存在しない。このため、首都も建前上はバレム市となっているが、実際には首都（ならびにバレム市）は存在しない。

※調整中

バレムに関する歴史的な記述で最も古いものは3世紀の天州の文献におけるfu luo tiangであるという。ウジャラヤ王国の勢力下、その後7世紀頃には漁村フルテとして知られ、複数の航路が合流するサラ半島の先端に位置するという地理的条件も加わり、様々な国の船舶が寄港していたという。諸説あり。
バナパル王国の宮廷詩人であったチャワラバニが14世紀に書いた『偉大なる王朝』にバナパル王国の服属国としてフルテの名は見られ、少なくとも14世紀まではこの名で呼称されていた事が窺える。また、同時期に書かれた天州の旅行家甫江羅による旅行記『冴羅紀行』にも「海賊を生業とする住民が住み、外国船も寄港していた」ことなどが記されている。

その後、14世紀末にはラテン語で「海岸」を意味するバリメルという名称が定着し、現在の「バレム」の由来となっている。何故名称の変更が発生したかについては諸説あるが、西洋の大帝国、スルマニア帝国の旅人が名付けた通称である説が最も有力である。

ジャマリウ王国で内戦が起き、王子ナパバウが内戦を逃れる為サラ半島を転々としていた。ナパバウがバリメルに逃れた時、マバリ王の女婿であるバリメル王を殺害した事件をきっかけに、バリメルを含めたサラ半島の覇権を巡るジャマリウ王国とバイミャンの間の争いが激化した。ラマタは1402年、カマカッタ王国を建国しバリメルをその支配下に収めた。

カマカッタ王国は1511年にスウェーダムの侵攻を受け滅亡しスウェーダム領カマカッタが成立する。生き残ったカマカッタ王国の王族は、サラ半島南部のチャバリに逃れ、シビ王国を建国した。バリメルはそのシビ王国の一部となり、16世紀後半には、シビ王国の高官が拠点とした。しかし1613年、スウェーダムはバリメル川の河口にある交易基地を焼き払う。この結果バリメルは放棄され、この後約200年もの間、忘れられる事となった。
1641年、ヴィリアム連合王国とシビ王国が協力してスウェーダム領カマカッタを攻撃し、ヴィリアム領カマカッタが成立し、カマカッタ海峡の香辛料貿易はヴィリアムが独占することになり、スウェーダムの覇権は終わった。

1819年1月、人口わずか100人程度のこの島に、ノヴァール連邦王国南レスティア統治機構書記官であるダスティ・ランシマンが上陸を果たす。ダスティは当時何もなかったバリメルの地理的重要性に着目し、1819年2月6日、当時島を支配していたシビ王国より商館建設の許可を取り付けた。名称も英語風のバレムと改め、都市化計画を推し進めた。1824年には植民地としてシビ王国から正式に割譲がなされるとともに、ヴィリアムもノヴァールによる植民地支配を認めることとなった。
無関税の自由港政策を推し進めたこともあり、8年の間にバレムの人口は1万人を突破し、急速に発展していった。既に所持していた港町バラワと、1824年に新たに獲得したカマカッタとともに、1826年にバレムはノヴァールの海峡植民地に組み入れられ、1832年にその首都と定められた。
ノヴァールによる植民地となった後は、同じくノヴァールの植民地であるハンディースタン、天州大陸などとの間での銀や茶などの交易の中継地点としての役割にとどまらず、背後に存在する同じくセンタビア諸国の植民地下にあったサラ半島のヤジャタ連邦州などで産出された天然ゴムやすずの積み出し港としても発展する。この時期に、すず鉱山、天然ゴムなどのプランテーションにおける労働力、港湾荷役労働者、貿易商、行政官吏として、天州、ハンディースタン、などから多くの移民がサラ半島、バレムへ渡来し、現在の多民族国家の起源となった。1869年、(アフリカにあたる地域)に運河が開通すると、バレムはだんだん東レスティアとセンタビアの貿易通路の中継港となった。この優れた地理位置は、バレムに未曾有の繁栄をもたらした。1873年から1930年までの40年間にわたって、バレムの貿易額は8倍も増えた。なお、1873年に華平の使節団がバレムに寄港しており、当時の様子が『大海航路』に記されている。
海峡植民地政庁が郵便局業へ干渉したことに反発して、1876年に天州系バレム人が暴動を起こしている。バレムを含むサラ半島では、ノヴァールの植民地支配下において、ハンディースタンや天州からの労働力を背景に経済的には発展が進んだものの、サラ人を中心とした在来住民や移民労働者による自治が認められない隷属状況が続いた。20世紀に入った後には、一部知識層の間において独立の機運が高まることとなった。 ノヴァール植民当局は非常事態宣言を出し、反ノ活動家に対しては徹底的に取り締まりや弾圧を行う。逮捕され裁判にかけられた労働組合や学生指導者らの弁護を引き受けたのが、のちの初代首相ラ・ズモーである。1940年7月、ノヴァール植民当局は立法会議選挙法令を公布。1941年3月20日、議席の一部を民選とするバレム初の選挙を実施し、16万人の国民がこの選挙に参加した。

農業や漁業の規模は極めて小さく、食料の9割以上を輸入に頼る。10％未満の食料自給率を2030年までに30％へ引き上げる国家目標を掲げ、垂直農法や魚の養殖など食料生産に力を入れている。これは地球温暖化の食料生産への影響が懸念されていることなどが理由に挙げられる。バレム政府の食品庁だけでなく企業庁も食料安全保障や食料レジリエンス（復元力）の確保を重視し、培養肉や代替肉を研究・生産する企業の育成や誘致にも力を入れている

税務当局はInland Revenue Authority of Balem (IRAB) と呼ばれ、2015年の実績では法人税31％、個人所得税21％、消費税（GST）24％、固定資産税10％という内訳で、過去最高額となる計234億デュラムを徴収した

法人税は賦課課税方式であり、納税額の確定は納税者の提出する申告書類などによって、IRABという税務当局が行う。このため税額の確定までに通常は2-3年、納税額や条件に確認するべき点があればさらに数年を要する。税務調査官が実地調査することはほとんどない。

東南レスティアと東レスティア、センタビアや中東を結ぶ交通の要衝であるため、東西貿易の拠点となって古くから繁栄し、海運産業や航空産業が発達した（ゆえに国内最大の企業はバレム・ナショナル航空である）。独立後は積極的な外資導入により、重工業を中心とする工業化政策をとり、東南レスティアでは最大級の工業国に成長している。

都市国家であるため、国内の人口や消費の規模は小さいものの、先述の税制優遇や優れたインフラ環境、またイングラント語や天州語が話せる人材の多さから、西洋諸国の多国籍企業のレスティア地域の統括拠点が置かれることが多い。

1943年に"バレム市民基本法"が成立し、18歳以上の全ての国民に参政権が与えられた。
投票は義務制である。
1946年には初の普通選挙が行われ、この年から理由のない棄権には罰金が課せられるようになった。
義務制は現在も継続している。
1946年から1976年総選挙までは小選挙区制であったが、1978年からは小選挙区制に並列してグループ選挙区制度が導入された。
この制度は定数が単数もしくは複数の選挙区で最多票を得た政党がその選挙区の定数を総取りする規則であり、多数派の秀国党が常に有利になる選挙システムとなっている。そのため、憲法に指導政党が定められていないだけの事実上の一党独裁制とされることもある。

法律
建国後に世界各地から安住の地を求めて被差別民族がこの地に移り住んだ経緯から、国内民族問題に敏感であり、民族対立を煽るような言論・表現は平等法や民族調和維持法などによって、厳しく取り締まられる。

国会
国会は一院制。任期5年。解散あり。定数は選挙区選出62、非選挙区選出0-9、任命12。非選挙区選出は野党懐柔のために設けられた枠で、選挙区選出枠以外は、憲法改正案、予算案の議決権を持たない。

死刑制度
世界的にも厳しい死刑制度を維持している。人口あたりの死刑執行件数は、正確な統計がある国家としては最も高い。特に、薬物に関する犯罪については厳しく、麻薬の密輸で有罪になった時は死刑のみが適用されたため、入国カードにも「麻薬密輸者は死刑」と警告文が書いてある。外国人の麻薬密売業者が死刑になった事例が存在し、死刑廃止国との間で外交問題に発展したことがある。死刑の方法は絞首刑であり、死刑執行人が存在する。
ただし、近年では一部の厳しい規則は改定されることもあり、麻薬密輸で有罪になった場合に死刑が適用される条文については、2006年に停止されている。
バレムに於ける刑罰が厳しいのは、1961年に発生した"1・3大虐殺事件が理由である。
この頃のバレムは人権を重視するために死刑制度が比較的緩く、殺人の罪を犯しても釈放される事例が多かった。釈放後に殺人や強盗など、再び罪を犯す者が多かったが、バレム政府はあまり重く見ていなかった。
しかし、1961年の1月3日、地下鉄内で銃乱射によって600人が殺害される事件が発生する。
犯行を行ったのは14人で構成されるグループであり、構成員は全て過去に殺人の罪を犯した者だった。
この事態を重く見た政府はようやく重い腰を上げ、死刑制度の厳罰化を行った。
犯罪行為の厳罰化は犯罪抑止に効果があったため、この制度は継続されることとなった。

陸軍

装備詳細

基本的に国外産の戦闘車両は国内環境に合わせるための魔改造が施されている。

海軍

装備詳細

艦の命名規則→基本的に同級の艦艇はネームシップのイニシャルに乗っ取って命名される(例外としてミサイル艇や哨戒艇などの小型艦)
・C型フリゲート3隻(コランビヤ、カロン、カリバー)、N型フリゲート2隻(ニューヴァーギン、ノースコースト)
・U型パトロール艦4隻(ウラヌス、アップヒル、ユニコーン、アージ)
・4型ミサイル艇(艦番号M1～7)
・E50型哨戒艇(艦番号I1～14)
・ギャラント級揚陸艦2隻(ギャラント、グラディエーター)、ニューイングラント級揚陸艦1隻(ニューイングラント、)
・ドレッドノート級潜水艦8隻(ドレッドノート、ダリア、ドルフィン、ダガー、ディファイアント、ディスカバリー、ダンデリオン、デフィネトリー)、コンクエスター級潜水艦4隻(コンクエスター、クリムソン、センチュリー、コロッサル)

空軍