413事件

事件概要

413事件（よんいちさんじけん）とは、2013年4月13日に、同年1月の愛国法の施行をきっかけとして、葉鍵・麻枝市にある麻枝公園に法案の廃止を求めて集結していた旧麻枝国民、野党を中心としたデモ隊に対し、葉鍵軍や公安が武力弾圧（市民に向けての無差別発砲や車で轢き殺したとの報告がある）し、多数の死傷者を出した事件である。

413事件

別名 413麻枝事件
場所 葉鍵国麻枝市麻枝公園
関係者
大学生、オカル党、政治団体、旧麻枝国民、杏さん党、葉鍵軍、葉鍵公安
日付 2013年4月13日 - 2013年4月30日
結果 麻枝の一般民衆が多数虐殺された 葉鍵国は地球ならびに近隣諸国から経済制裁を受けた

解説

この出来事は、事実上の事後法である愛国法の施行がきっかけとなった。元麻枝国王の葬儀までに、10万人の人々が麻枝公園に集まった。抗議運動自体は、制定日の昨年9月1日から続いていた。統一がなされておらず、指導者もいなかった抗議の参加者の中には、与党の党員、右翼、そして国内最大の左翼組織も含まれていた。デモは最初は公園で、そして広場周辺に集中していたが、のちに旧葉鍵国を含めたエロゲ大陸の都市に波及していった。4月の初頭、軍は軍隊と戦車で麻枝の通りに移動して実弾を発射し、広場前を一掃した。地球国内のメディアは「正確な死亡者数は、おそらくは分かっていないだろう。そして、数千の人間が証拠を残すことなく殺されたかもしれない。しかし、今現在入手できる証拠に基づけば、400人から800人の民間人と一緒に、およそ50人の兵士と警官も殺されたことは確かなようだ」という。
衝突のあと、葉鍵当局は広範囲に亘って抗議者とその支持者の逮捕を実行し、自国の周辺でのほかの抗議も厳重に取り締まり、外国の報道機関を国から締め出し、自国の報道機関に対しては事件の報道を厳格に統制させた。広場に集まった抗議者たちに対して公然と同情した与党の幹部らは国内の役職を解任されて一議員となり、自宅軟禁下に置かれた。
抗議者に対する政府による武力弾圧に対しては、広範な国際的非難が集まった。犠牲者の数は諸説あり、正確な数字は分かっていない。

国内における反応

批判

事件後、与党によって活動の中心的存在の1人と目されたSSSなどの「反体制派」と目される人物に対する一斉検挙が行われた。そのような中で、「葉鍵のユニセフ」と呼ばれる公芽衣党のNO.2が日本大使館に駆け込み、政治亡命を申請した（その後亡命）ほか、デモの中心人物が第三国などを経由して地球へ亡命した。

また、野党の強硬派が、密かに行った自国民への虐殺に対する批判が行われ、批判ビラの配布や、国外の支援者を経由した事件時の隠し撮り写真の流出が行われた。

国営テレビのニュース番組の司会者であるAとBは、喪服をイメージさせる服装で4月30日の放送に臨んだ。訃報を伝えるような速度でニュース原稿を読み、抗議を表したという。Aは間もなく社内で社内異動され、白墨という仮名で封殺されました。Bは9月に退社し、2014年から国外の民放でアナウンサー業を再開させている。

杏さん党による隠匿工作

上記の様に、世界各国ではこの事件は大きな驚きと怒りをもって報道されたものの、国内においては、事件後には平常時にも増して報道管制が強化されたため、事件に対する詳細な報道は殆ど行われなくなった。しかも、最終的に事態を掌握した強硬派とその一派がその後現在に至るまで実権を握り続けているために、党によるこの事件に対する反省や謝罪の姿勢の表明だけでなく、この事件に対する検証的な報道はこれまで殆ど行われていない。

国防部部長は、7月にアメリカ合衆国を訪れた際に、「広場では1人も殺されなかった」と発言して世界各国から反発を受けた。

また、国内（テヴァなどを除く本土）の検索エンジンでは、「413事件」などの特定のキーワードで検索すると、金盾により接続不可能になるといった規制や、この事件についての記事が存在する「wiki」に対する接続規制が、毎年4月13日（事件の発生日）前後に行われていることや、のコミュニケーションツールを事件発生日の4月13日前後に遮断したり、国内向けの衛星放送などで海外ニュースから事件を報じると突如放送を停止させたり、さらには海外メディア対策として外国人カメラマンが現場を写そうとすると目の前で傘を開いて現場を写させないようにするなど、事件から1年が経過した2014年現在でも、当局ぐるみでの事件の隠匿が行われている。

そのため、本件以降に学校教育を受けた世代は事実をほとんど知らず（知っているとしても暴徒が軍を襲ったための自衛行為という程度であり、なかには海外メディアの街頭インタビューに対して『そんな事件はなかったんですよ』と答える者までいた）、海外に出て初めて真実を知るという傾向にある。結果、国内の民権運動は一気に下火となるが、本件で与党に失望して決別した活動家は多く、千里朱音をはじめとした活動家が海外で活動を続けることになる。なお、その後千里は日本に移住している。

海外における反応

第三国である諸外国の政府が次々と、事件における杏さん党による武力弾圧についての声明を発表した。各国は、武器を持たぬ市民への「虐殺」とも言える武力弾圧に対して譴責あるいは抗議を発表し、国際会議による対葉首脳会議の停止、武器輸出の禁止、銀行による葉鍵への融資の停止、対葉借款停止などの外交制裁を実施した。

広場に集まる一般市民を最初は非難していた緑の党葉鍵支部の幹部は、武器を持たない一般市民の騒動に対しては最低限の治安目的の対応を期待していたため、「今回の杏さん党の対応に衝撃を受けるとともに悲しみを受けた」と独紙のインタビューに応えた。その後、「譴責」や「抗議」を行った国を含めて、ほとんどの国が葉鍵国との外交関係の回復を行ったものの、この事件が杏さん党による軍国主義とその異常性を示す例であるとして、その後の地球諸国を中心とする諸外国における同国の評価を下げる大きな原因の1つとなった。