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添付概要 
ゲーム画面上部のメニューバーから「Report」で表示される。
Report画面では、都市や会社経営などに関する情報が表示される。
詳細
「都市情報」、「鉄道会社情報」、「経営情報」、「決算情報」、「エネルギー情報」で構成される。
ゲームモードでは、経営状況の把握や電力需給状況など、重要な情報が表示される。
都市情報
| 都市情報 | |
| 都市名 | 任意の都市名を入力できる。 最大50文字まで入力可能（表示されるのは14文字）。 |
| 規模 | 現在の人口に応じて名称が変化する。 特になし：0～1万人 村：1万～5万人 町：5万～10万人 街：10万～20万人 市：20万～50万人 小都市：50万～100万人 中都市：100万～200万人 大都市：200万～500万 メガロポリス:500万～ |
| タイプ | 産業構成比で最も大きな比率を占める産業に基づいて決定される。 ある程度、都市が発展しないと表示されない。 農業：農業地帯 工業：工業地帯 商業：商業都市 ビジネス：ビジネス都市 レジャー：観光都市 文化：文化都市 住宅：通勤型 |
| 人口の推移/年 | 現在の人口（数字部分）と1年ごとの人口推移（棒グラフ部分）。 現在の人口によって「都市名」が変化する。 |
| 産業構成比 | |
| 農業 | 都市全体に占める農業の割合。 農業の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「農業地帯」となる。 |
| 工業 | 都市全体に占める工業の割合。 工業の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「工業地帯」となる。 |
| 商業 | 都市全体に占める商業の割合。 商業の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「商業都市」となる。 |
| ビジネス | 都市全体に占めるビジネスの割合。 ビジネスの比率が最も大きい場合、「タイプ」は「ビジネス都市」となる。 |
| レジャー | 都市全体に占めるレジャーの割合。 レジャーの比率が最も大きい場合、「タイプ」は「観光都市」となる。 |
| 文化 | 都市全体に占める文化の割合。 文化の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「文化都市」となる。 |
| 住宅 | 都市全体に占める住宅の割合。 住宅の比率が最も大きい場合、「タイプ」は「通勤型」となる。 |
| 交通施設 | |
| 駅 | マップ内にある各種駅の合計数。 |
| バス停 | マップ内にある各種バス停の合計数。 |
| 配送所 | マップ内にある各種配送所の合計数。 |
| 港 | マップ内にある港とコンテナ港の合計数。それぞれ最大4つまで設置可能。 |
| ヘリポート | マップ内にあるヘリポートの数。最大4つまで設置可能。 |
| 空港 | プロジェクトで建設する国際空港の数。最大1つまで設置可能。 |
| 新幹線 | プロジェクトで建設する新幹線駅の数。最大1つまで設置可能。 |
| リニア | プロジェクトで建設するリニア駅の数。最大1つまで設置可能。 |
鉄道会社情報
| 鉄道会社情報 | |
| 鉄道会社名 | 任意の鉄道会社名を入力できる。 最大50文字まで入力可能（表示されるのは14文字）。 |
| 駅 | 現在設置されている駅の数。 |
| ホーム（番線） | 現在設置されている駅のホーム（番線）の数。 |
| 列車数 | 現在所有している列車の数。未配置の列車も含む。 |
| ポイント | 現在設置されているポイントの数。 |
| 踏切 | 現在設置されている踏切の数。 |
| 線路総延長/年 | 現在の線路総延長距離（数字部分）と1年ごとの線路総延長距離の推移（棒グラフ部分）。 |
| 陸運情報 | |
| バス停 | 現在設置されているバス停・バスターミナルの数。 |
| 配送所 | 現在設置されている配送所・配送センターの数。 |
| バス数 | 現在所有しているバスの数。未配置のバスも含む。 |
| トラック数 | 現在所有しているトラックの数。未配置のトラックも含む。 |
| 交差点 | 現在設置されている交差点の数。 |
| 道路総延長/年 | 現在の道路総延長距離（数字部分）と1年ごとの道路総延長距離の推移（棒グラフ部分）。 |
経営情報
「経営情報」では、今年度（その年の1月1日から現在まで）の状況が表示される。
新年度になると、金額がリセットされるため注意すること。
| 経営情報 | |
| 資金 | 現在の所持金。 |
| 利益 | 現時点での今年度の利益。 |
| 鉄道会社利益 | |
| 鉄道施設利益 | 鉄道に関するハード面での利益。 【売上】 ・列車の売却による売上。 【費用】 ・駅、線路、鉄道用橋梁、鉄道用トンネル、架線柱の建設、撤去費用。 ・踏切の撤去費用（一部）。 ・列車の購入費用。 |
| 鉄道運行利益 | 鉄道に関する運行面での利益。 【売上】 ・乗客輸送による運賃収入。 ・貨物列車による資材の売却売上。 【費用】 ・駅の維持費用。 ・列車の運行、維持費用。 ・貨物列車による資材の購入費用。 |
| バス施設利益 | バスに関するハード面での利益。 【売上】 ・バスの売却による売上。 【費用】 ・バス停の建設、撤去費用。 ・バスの購入費用。 |
| バス運行利益 | バスに関する運行面での利益。 【売上】 ・乗客輸送による運賃収入。 【費用】 ・バス停の維持費用。 ・バスの運行、維持費用。 |
| トラック施設利益 | トラックに関するハード面での利益。 【売上】 ・トラックの売却による売上。 【費用】 ・配送所の建設、撤去費用。 ・トラックの購入費用。 |
| トラック運行利益 | トラックに関する運行面での利益。 【売上】 ・トラックによる資材の売却売上。 【費用】 ・配送所の維持費用。 ・トラックの運行、維持費用。 ・トラックによる資材の購入費用。 |
| 資材工場利益 | 「Market」→「不動産取引」で「資材工場」に分類される物件のうち、 各種（資材）工場の利益。 【売上】 ・工場で生産した資材の売却による売上。 【費用】 ・（資材）工場の建設、維持、撤去費用。 ・資材の生産費用。 |
| 資材置場利益 | 「Market」→「不動産取引」で「資材工場」に分類される物件のうち、 各種資材置場の利益。 【売上】 ・資材置場にある資材の売却による売上。 【費用】 ・資材置場の建設、維持、撤去費用。 ・資材の購入費用。 |
| 電力会社利益 | 「Market」→「不動産取引」で「発電所」に分類される物件の利益。 【売上】 ・発電した電気の売却による売上。 【費用】 ・発電所の建設、維持、撤去費用。 ・発電にかかる費用。 |
| 子会社利益 | 子会社による利益。（子会社の定義*1） 【売上】 ・子会社による売上。 ・子会社の売却による売上。 （「本社ビル」、「港」（灯台は除く）、「プロジェクト」に分類される物件は売却不可。） 【費用】 ・子会社の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 子会社別利益 | |
| 住宅 | 「Market」→「不動産取引」で「住宅」に分類される物件の利益。 マップコンストラクションモードでのみ建設可能な物件は含まれない。 【売上】 ・住宅に分類される物件の売上。 ・住宅に分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・住宅に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 店舗 | 「Market」→「不動産取引」で「店舗」に分類される物件の利益。 【売上】 ・店舗に分類される物件の売上。 ・店舗に分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・店舗に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| ホテル | 「Market」→「不動産取引」で「ホテル」に分類される物件の利益。 【売上】 ・ホテルに分類される物件の売上。 ・ホテルに分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・ホテルに分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| オフィスビル | 「Market」→「不動産取引」で「オフィスビル」に分類される物件の利益。 マップコンストラクションモードでのみ建設可能な物件と 各種三角建物は含まれない。 【売上】 ・オフィスビルに分類される物件の売上。 ・オフィスビルに分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・オフィスビルに分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 超高層ビル | 「Market」→「不動産取引」で「超高層ビル」に分類される物件の利益。 【売上】 ・超高層ビルに分類される物件の売上。 ・超高層ビルに分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・超高層ビルに分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 娯楽施設 | 「Market」→「不動産取引」で「娯楽施設」に分類される物件の利益。 【売上】 ・娯楽施設に分類される物件の売上。 ・娯楽施設に分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・娯楽施設に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 運動施設 | 「Market」→「不動産取引」で「運動施設」に分類される物件の利益。 【売上】 ・運動施設に分類される物件の売上。 ・運動施設に分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・運動施設に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 文化施設 | 「Market」→「不動産取引」で「文化施設」に分類される物件の利益。 【売上】 ・文化施設に分類される物件の売上。 ・文化施設に分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・文化施設に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 工業施設 | 「Market」→「不動産取引」で「工業施設」に分類される物件の利益。 【売上】 ・工業施設に分類される物件の売上。 ・工業施設に分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・工業施設に分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| ランドマーク | 「Market」→「不動産取引」で「ランドマーク」に分類される物件の利益。 【売上】 ・ランドマークに分類される物件の売上。 ・ランドマークに分類される物件の売却による売上。 【費用】 ・ランドマークに分類される物件の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 港 | 「Market」→「不動産取引」で「港」に分類される物件のうち、 港とコンテナ港の利益。 【売上】 ・港、コンテナ港の売上。 【費用】 ・港、コンテナ港の建設、運営、維持、撤去費用。 |
| ヘリポート | 「Market」→「不動産取引」で「港」に分類される物件のうち、 ヘリポートの利益。 【売上】 ・ヘリポートの売上。 【費用】 ・ヘリポートの建設、運営、維持、撤去費用。 |
| 空港 | 「Market」→「不動産取引」で「プロジェクト」に分類される物件のうち、 国際空港の利益。 【売上】 ・国際空港の売上。 【費用】 ・国際空港の運営、維持費用。 |
| ゴルフ場 | 「Market」→「不動産取引」で「プロジェクト」に分類される物件のうち、 ゴルフ場の利益。 【売上】 ・ゴルフ場の売上。 【費用】 ・ゴルフ場の運営、維持費用。 |
| 鉄道博物館 | 「Market」→「不動産取引」で「プロジェクト」に分類される物件のうち、 鉄道博物館の利益。 【売上】 ・鉄道博物館の売上。 【費用】 ・鉄道博物館の運営、維持費用。 |
| （グラフ） | |
| 資金 | 1日ごとの資金の推移（過去40日）。 |
| 鉄道利益 | 鉄道利益の累計を1日ごとに表示したグラフ（過去40日）。 グラフの「鉄道利益」は、「鉄道施設利益」と「鉄道運行利益」の合計。 |
| バス利益 | バス利益の累計を1日ごとに表示したグラフ（過去40日）。 グラフの「バス利益」は、「バス施設利益」と「バス運行利益」の合計。 |
| トラック利益 | トラック利益の累計を1日ごとに表示したグラフ（過去40日）。 グラフの「トラック利益」は、「トラック施設利益」と「トラック運行利益」の合計。 |
| 資材工場利益 | 資材工場利益の累計を1日ごとに表示したグラフ（過去40日）。 |
| 資材置場利益 | 資材置場利益の累計を1日ごとに表示したグラフ（過去40日）。 |
| 電力会社利益 | 電力会社利益の累計を1日ごとに表示したグラフ（過去40日）。 |
| 子会社利益 | 子会社利益の累計を1日ごとに表示したグラフ（過去40日）。 |
決算情報
「決算情報」では、会社全体の利益や納税額などが年度単位で表示される。
また、過去30年間の決算情報を見ることができる。
| 売上合計 | |
| 「鉄道売上」から「配当利息」までの項目を合計した金額。 法人税と消費税の算出に使用される（「株式売却売上」と「配当利息」は消費税の対象外）。 | |
| 鉄道売上 | 鉄道と列車に関する売上の合計。 ・乗客輸送による運賃収入。 ・貨物列車に積載した資材の売却による売上。 ・列車の売却による売上。 【備考】 ・乗客輸送はマップ内、マップ内→外、マップ外→内を問わない。 ・資材の売却先はマップの内外を問わない。 |
| バス売上 | バスに関する売上の合計。 ・乗客輸送による運賃収入。 ・バスの売却による売上。 【備考】 ・乗客輸送はマップ内、マップ内→外、マップ外→内を問わない。 |
| トラック売上 | トラックに関する売上の合計。 ・トラックに積載した資材の売却による売上。 ・トラックの売却による売上。 【備考】 ・資材の売却先はマップの内外を問わない。 |
| 資材工場売上 | 資材工場に関する売上の合計。 ・工場で生産した資材の売却による売上。 【備考】 ・資材の売却先は、貨物列車、トラック、コンテナ港（コンテナ船が空の状態で寄港したとき）。 |
| 資材置場売上 | 資材置場に関する売上の合計。 ・資材置場にある資材の売却による売上。 【備考】 ・資材の売却先は、資材を使用する建物（自社・他社両方）の建設、貨物列車、トラック、 コンテナ港（コンテナ船が空の状態で寄港したとき）。 |
| 電力会社売上 | 発電所に関する売上の合計。 ・発電した電気の売却による売上。 【備考】 ・電力需要を超えた分の電力は売却できない。 |
| 子会社売上 | 子会社に関する売上の合計。 ・子会社による売上。 ・子会社の売却による売上。 【備考】 ・子会社の定義は下記欄外の注釈*1を参照。 |
| 株式売却売上 | 株式売却に関する売上の合計。 ・株式の売却による売上。 【備考】 ・消費税の対象外。 ・売却手数料は含まれない。 |
| 配当利息 | 株式の配当に関する売上の合計。 ・保有株式の配当による売上。 【備考】 ・消費税の対象外。 ・配当日は毎年6月1日。 |
| 費用合計 | |
| 「鉄道費用」から「手数料、利息」までの項目を合計した金額。法人税の算出に使用される。 | |
| 鉄道費用 | 鉄道と列車に関する費用の合計。 ・駅、線路（高架、橋梁、トンネル）、架線柱の建設（用地費用含む）、撤去費用。 ・駅の維持費用。 ・列車の購入、運行、維持費用。 ・貨物列車に積載する資材の購入費用。 ・踏切の撤去費用（一部）。 【備考】 ・線路（高架、橋梁、トンネル）、架線柱は維持費用が発生しない。 ・列車が未配置ならば運行、維持費用は発生しない。 ・資材の購入元はマップ内外を問わない。 ・踏切の撤去費用は、下記の「公共投資」を参照。 |
| バス費用 | バスに関する費用の合計。 ・バス停の建設（用地費用含む）、撤去費用。 ・バス停の維持費用。 ・バスの購入、運行、維持費用。 【備考】 ・バス停の撤去費用は、「バス費用」と「公共投資」に分かれて処理される。 ・バスが未配置ならば運行、維持費用は発生しない。 |
| トラック費用 | バスに関する費用の合計。 ・配送所の建設（用地費用含む）、撤去費用。 ・配送所の維持費用。 ・トラックの購入、運行、維持費用。 ・トラックに積載する資材の購入費用。 【備考】 ・配送所の撤去費用は、「トラック費用」と「公共投資」に分かれて処理される。 ・トラックが未配置ならば運行、維持費用は発生しない。 ・資材の購入元はマップ内外を問わない。 |
| 資材工場費用 | 資材工場に関する費用の合計。 ・各種（資材）工場の建設（用地費用含む）、撤去費用。 ・資材工場の運営、維持費用。 ・資材の生産費用。 【備考】 ・資材1個当たりの生産費用は、工場（小）＞（中）＞（大）。 |
| 資材置場費用 | 資材置場に関する費用の合計。 ・各種資材置場の建設（用地費用含む）、撤去費用。 ・資材置場の維持費用。 ・資材の購入費用。 |
| 電力会社費用 | 発電所に関する費用の合計。 ・各種発電所の建設（用地費用含む）、撤去費用。 ・発電所の発電、運営、維持費用。 |
| 子会社費用 | 子会社に関する費用の合計。 ・子会社の建設（用地費用含む）、撤去費用。 ・子会社の運営、維持費用。 ・他社物件の買収、撤去費用。 ・「漁港」の建設（用地費用含む）、撤去費用。 【備考】 ・子会社の定義は下記欄外の注釈*1を参照。 ・「漁港」の建設、撤去費用は、全額「子会社費用」として処理されるが、 「漁港」自体は公共施設扱いである。 |
| 公共投資 | 公共に関する費用の合計。 ・「Construction」で「公共施設」、「田畑、樹木」に分類される物件の建設 （用地費用含む）、撤去費用（自社、他社は問わない）。 ・道路（高架、橋梁、トンネル）、立体交差点、踏切の建設（用地費用含む）、撤去費用。 ・「プロジェクト」の「新幹線駅誘致」、「リニア駅誘致」で使用した費用。 ・「地形編集」で使用した工事費用。 ・バス停、配送所の撤去費用（一部）。 【備考】 ・公共施設は運営、維持費用が発生しない。 ・道路（高架、橋梁、トンネル）、立体交差点、踏切は維持費用が発生しない。 ・踏切の撤去費用は、「鉄道費用」と「公共投資」に分かれて処理される。 ・バス停、配送所の撤去費用については、上記の「バス費用」、「トラック費用」を参照。 |
| 株式購入費用 | 株式購入に関する費用の合計。 ・株式の購入費用。 【備考】 ・購入手数料は、「手数料、利息」として処理される。 |
| 手数料、利息 | 手数料と利息に関する費用の合計。 ・株式の購入、売却手数料。 ・物件（子会社）の売却手数料。 ・借入金返済時の利息、解約利息。 |
| 負債合計 | |
| 「借入金」から「未払消費税」までの項目を合計した金額。 | |
| 借入金 | 現在、銀行から借り入れている借入金の合計金額。 【備考】 ・借入金を返済すると、その分だけ金額が減る。 |
| 未払利息 | 銀行からの借入金に対する利息の合計金額。 【備考】 ・金額は借入金を満期で返済した場合の利息額（の合計）である。 ・途中で返済した場合は、満期で返済した場合の利息額分、金額が減る。 |
| 未払法人税 | 現時点で未払いの法人税の金額。 法人税は前年度の「今年の利益」から算出される。 【備考】 ・税額確定日（毎年12月31日）が過ぎると金額が表示される。 ・支払日（毎年4月1日）になると自動的に徴収され、未払法人税は0円になる。 |
| 未払資産税 | 現時点で未払いの資産税の金額。 資産税は前年度の「資産合計」（資金、公共投資評価を除く）から算出される。 【備考】 ・税額確定日（毎年12月31日）が過ぎると金額が表示される。 ・支払日（毎年5月1日）になると自動的に徴収され、未払資産税は0円になる。 |
| 未払消費税 | 現時点で未払いの消費税の金額。 消費税は前月分の「売上合計」（株式売却売上、配当利息を除く）から算出される。 【備考】 ・税額確定日（毎月月末）が過ぎると金額が表示される。 ・支払日（毎月1日）になると自動的に徴収され、翌月に支払う消費税額が表示される。 |
| 資産合計 | |
| 「資金」から「株式評価」までの項目を合計した金額。 資産税の算出に使用される（「資金」と「公共投資評価」は資産税の対象外）。 | |
| 資金 | 現在の所持金。 【備考】 ・資産税の対象外。 |
| 鉄道評価 | 駅と列車に対する資産評価額の合計。 ・駅の資産評価の基準は建設費。用地費用を除いた建設費の60％が評価額となる。 ・列車の資産評価の基準は購入価格。購入価格の70％が評価額となる。 【備考】 ・駅（列車）の評価基準は建設（購入）時のため、経年、景気、地価の変動で 評価額は変化しない。 ・未配置の列車も資産評価の対象。 ・線路（高架、橋梁、トンネル）、架線柱は資産評価の対象外。 |
| バス評価 | バス停とバスに対する資産評価額の合計。 ・バス停の資産評価の基準は建設費。用地費用を除いた建設費の60％が評価額となる。 ・バスの資産評価の基準は購入価格。購入価格の70％が評価額となる。 【備考】 ・バス停（バス）の評価基準は建設（購入）時のため、経年、景気、地価の変動で 評価額は変化しない。 ・未配置のバスも資産評価の対象。 |
| トラック評価 | 配送所とトラックに対する資産評価額の合計。 ・配送所の資産評価の基準は建設費。用地費用を除いた建設費の60％が評価額となる。 ・トラックの資産評価の基準は購入価格。購入価格の70％が評価額となる。 【備考】 ・配送所（トラック）の評価基準は建設（購入）時のため、経年、景気、地価の変動で 評価額は変化しない。 ・未配置のトラックも資産評価の対象。 |
| 資材工場評価 | 資材工場に対する資産評価額の合計。 ・資材工場の資産評価の基準は建物評価額（時価）と土地評価額（時価）の合計。 【備考】 ・資材工場の評価基準は時価（現在の価値）のため、景気や地価によって評価額は変化する。 ・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60％。 ・土地の最低評価額は、最低土地価格（1マス（10m四方）当たり10万円）の60％。 |
| 資材置場評価 | 資材置場に対する資産評価額の合計。 ・資材置場の資産評価の基準は建物評価額（時価）と土地評価額（時価）の合計。 【備考】 ・資材置場の評価基準は時価（現在の価値）のため、景気や地価によって評価額は変化する。 ・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60％。 （地上/地下で建設費が変化するが、評価額の基準は地上で建設した場合の建設費である。） ・土地の最低評価額は、最低土地価格（1マス（10m四方）当たり10万円）の60％。 |
| 電力会社評価 | 発電所に対する資産評価額の合計。 ・発電所の資産評価の基準は建物評価額（時価）と土地評価額（時価）の合計。 【備考】 ・発電所の評価基準は時価（現在の価値）のため、景気や地価によって評価額は変化する。 ・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60％。 ・土地の最低評価額は、最低土地価格（1マス（10m四方）当たり10万円）の60％。 |
| 子会社評価 | 子会社に対する資産評価額の合計。 ・子会社の資産評価の基準は建物評価額（時価）と土地評価額（時価）の合計。 【備考】 ・子会社の定義は下記欄外の注釈*1を参照。 ・子会社の評価基準は時価（現在の価値）のため、景気や地価によって評価額は変化する。 ・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60％。 ・土地の最低評価額は、最低土地価格（1マス（10m四方）当たり10万円）の60％。 |
| 公共投資評価 | 公共施設に対する資産評価額の合計。 ・公共施設の資産評価の基準は建物評価額（時価）と土地評価額（時価）の合計。 【備考】 ・資産税の対象外。 ・公共施設とは、「Construction」で「公共施設」に分類される施設のこと。 ・建物の最低評価額は、用地費用を除いた建設費の60％。 ・土地の最低評価額は、最低土地価格（1マス（10m四方）当たり10万円）の60％。 ・道路（高架、橋梁、トンネル）、立体交差点、踏切、プロジェクトで建設した新幹線駅、 リニア駅は資産評価の対象外。 |
| 株式評価 | 保有株式に対する資産評価額の合計。 ・保有株式の資産評価の基準は現在の株価（時価）。 （保有株式の株数）×（現在の株価）で算出した合計金額の100％が評価額となる。 【備考】 ・保有株式の評価基準は時価（現在の価値）のため、景気や株価によって評価額は変化する。 ・売りに出している株式は保有しているとみなされ、資産評価の対象となる。 |
| 資本合計 | |
| 「資産合計」から「負債合計」を引いた金額。 | |
| 資本金 | ゲーム開始時の所持金。 |
| 前年までの繰越 | 前年度決算で確定した「資本合計」とゲーム開始時の「資本合計」との差額。 |
| 今日までの繰越 | 現在の「資本合計」と前年度決算で確定した「資本合計」との差額。 |
| 今年の利益（売上合計－費用合計） | |
| 「売上合計」から「費用合計」を引いた金額。 プラスの場合、この金額の10％が法人税額となる。 マイナスの場合、法人税は発生しない。 | |
エネルギー情報
| 発電所 | |
| 火力発電所 | 火力発電所の設置数。通常発電（非エコ発電）。発電量は一定。 |
| 原子力発電所 | 原子力発電所の設置数。通常発電（非エコ発電）。発電量は一定。 |
| 核融合発電所 | 核融合発電所の設置数。通常発電（非エコ発電）。発電量は一定。 |
| 風力発電ユニット | 風力発電所の設置数。エコ発電。発電量は環境で変化。 |
| 風圧発電ユニット | 風圧発電所の設置数。エコ発電。発電量は環境で変化。 |
| 太陽光発電ユニット | ソーラーパネルの設置数。エコ発電。発電量は環境で変化。 |
| 潮力発電所 | 潮力発電所の設置数。エコ発電。発電量は一定。 |
| 地熱発電所 | 地熱発電所の設置数。エコ発電。発電量は一定。 |
| 総発電量 | 全発電所の合計発電量。 発電量が変化する発電所は、最大出力で計算されている。 |
| エネルギー情報 | |
| エコ電力率（％） | 総発電量に占める、エコ発電による発電量の割合。 エコ発電率が高いと、都市の景気が上昇する。 |
| 電力供給率（％） | 現在の電力供給率。100%未満にならないように注意。 |
| 電力需要の推移/年 | 現在の電力需要（数字部分）と1年ごとの電力需要の推移（棒グラフ部分）。 |
