キャメロット

http://www.camelot.co.jp/

NEWS

2005

E3でキャメロットは何か発表する?

http://www.inside-games.jp/article/2005/01/20/15505.html
Best4Gamersにキャメロットの高橋宏之社長と『マリオテニスGC』のプロデューサーの波多野信治氏へのインタビューが掲載されています。現在は『マリオテニスGBA』を開発しているというキャメロットですが、そろそろ新作が発表になってもいい時期では。今年のE3では何かあるのでしょうか。

――ニンテンドーDSで何か話せることはありますか?

現時点ではニンテンドーDSで開発しているものはありません。今私達は『マリオテニス』のGBA版に全力で取り組んでいます。でもタッチスクリーンを使ったゲームのアイデアがないわけではありません・・・。

――去年のE3から『黄金の太陽』がリビングで遊べるゲーム機で発売されるのではないかという噂がありました。この噂について教えてください。ゲームキューブかレボリューションに登場することは有り得ますか?

私達は基本的にRPGが好きです。また『黄金の太陽』の世界はとても気に入ってます。今の所あなたの質問について情報を出すことはできません。私達の答えはイエスでもノーでもありません。

私達が開発中のプロジェクトを持っているというのは確かです。また開発が進めば、ショーの際に発表することになるでしょう。

――例えばE3?

はい(笑)。次のE3で何か新しい物を見せられることを望んでいます。

キャメロットが次世代機向けRPG開発スタッフを募集中

http://www.inside-games.jp/article/2005/02/18/15760.html
『黄金の太陽』や『マリオテニスGC』の開発元である株式会社キャメロットが次世代機向けRPGの開発スタッフを募集しています。募集しているのは、プログラマー、グラフィックデザイナー、プランナーで「学歴不問、実務経験がない方でもエキスパートを志す方歓迎します」とのこと。

先月お伝えした、2月中に何かが!というのはこの事だったようです。

"どれほど斬新か、プレイヤーがいかに楽しめるか"

キャメロットがデザインするゲームソフトはすべて、そこに根ざしています。

潤沢な資金、膨大な時間、大量のスタッフを注ぎ込んだからといって

面白いゲームができるわけではありません。

求められるのは、

発想であり、制作者の個性であり、オリジナリティです。

キャメロットは、

これまでにそんな作品を世に送り出してきました。

そして、

これからもそんな作品を創り出していこうと思っています。

プラットフォームは「レボリューション」でほぼ間違いないでしょう。やはり『黄金の太陽』になるのでしょうか。

2007

キャメロットと携帯向けゲームプラットフォームのアズテックモバイルが資本・業務提携

http://www.inside-games.jp/article/2007/10/13/24239.html
『みんなのGOLF』や『マリオテニス』などを手掛け現在はWii向けに『WE LOVE GOLF!』を開発中のキャメロットは、米アズテックモバイル・コーポレーションに資本参加し、戦略的提携を結ぶと共に、同社の開発するSDKにてモバイルコンテンツ開発を行っていくと発表しました。

アズテックモバイルは携帯電話でよりリアルなゲーム体験を実現するためのプラットフォームとして「toolzQit」を開発しており、家庭用ゲーム機と同等の環境でゲーム開発が可能となっているそうです。同社では携帯電話メーカー、 コンテンツデベロッパー等と協調し普及を進めていて、今回の提携はその一環です。

元ソニーでPSの技術責任者も務めたアズテックモバイル取締役の岡本伸一氏は「キャメロットは史上で最も魅力的なゲームデベロッパーとして世界的に知られており、私どもの独自ソリューションに対して支援と全面的協力を頂けることを大変喜ばしく思っています。多くのコンシューマが私どものプラットフォームを利用して頂けるよう、商用化に向けて準備を進めています。 アズテックにとって成功の鍵となるのはリッチなコンテンツと開発初期段階におけるデベロッパー様からのフィードバックです。キャメロットはこの二つの重要な要素を満たしてくれるパートナーです」 とコメントしています。

キャメロットの高橋宏之社長は「アズテックの持つ携帯電話向けサービスの構想、それを実現する技術、これらは未だに通話やメール主体の携帯電話の技術分野にとってとてもユニークな存在である。彼らのユニークな発想と技術は弊社の考えるオンラインサービスの未来図に必要不可欠なものであるため、弊社は同社への資本参加及び事業提携によって同社を支援していく意思を表明するものである」としています。