我が海戦の歴史について

この項では、我が海戦の世界で行った出来事や政策、作戦などについてまとめている。

戦間期

中国

日中戦争

日本は、史実と同じく中国国民党との大規模戦闘が勃発した。
しかし、近代化に成功した日本陸軍と様々な利権関係による援蒋ルートに史実と大きな違いがあった。
まず、日本軍は経済成長によって多数の外国製品を輸入し後に国産化することに成功していた。その中での最たるものが「自動車」である。
この自動車産業の発展は、軍隊の輸送の大多数を占めていた馬車による移動は自動車へと置き換えることになった。そして、自動車化に成功することは、本来馬車での移動が困難な大型の火砲の導入にもつながり、史実よりも近代化に成功した。この充実し、近代化された日本陸軍は機動的に展開・攻勢が可能となり、史実の2,3倍近い速度で進軍した。また、自動車による輸送ルートの編制によって補給問題もいくらか緩和されるなど、日中戦争は全体を通して日本軍優勢に進んだ。
また、史実では多数の欧米各国によって支援されていた中国は、日本との利害関係により大きく変化していた。まずは、援蒋ルートに関してである。史実では、ソ連(内陸)、香港、インド(ビルマ)、仏印のルートが存在した。その中で、同盟関係にあったイギリスによってインド、香港のルートが消え、日ソ中立条約によってソ連からの支援は立ち消え、日本軍の仏印進駐によって完全に遮断されることになった。最終的には、アメリカとの同盟関係を優先し、日英同盟を破棄したイギリスによってインドルートは復活したものの、時はすでに遅くその第一弾の援助物資が到達する前に降伏することになった。

第二時世界大戦

太平洋戦争

アメリカ

アメリカの世界戦略・外交戦略

アメリカは、史実とは違いとしては大西洋・太平洋を相手取るのではなく、同盟国を主軸とした戦いを行うことであった。内容として、イギリス・ソ連がドイツ、オーストラリア・中国が日本に対しての協調して戦う同盟国家となっていた。その中でも、アメリカは太平洋第一主義とする対日強硬派・対日打倒派が多く、その行末が対日宣戦布告につながる。
なぜ、アメリカがここまで日本に対しての態度の理由がある。
1,対日貿易赤字/日本の経済成長
まず。アメリカが最も脅威としていた理由の中に経済的面がある。日本は日露戦争後急速に経済発展を遂げ、人口も増大し、1930年代頃にはソ連を超える一大重工業国家へと発展していた。そして、その製品の中にはアメリカ製品よりも良質であるもの「Made in Japan」というブランドとしてアメリカに輸出され、アメリカ国内産業へ影響を与えていた。そして、日本はアメリカの石油(原油)や屑鉄など資源類を大量輸入し、それらを加工・生産し輸出することで莫大な利益を上げることになり、アメリカは大いに苦しんだ。また、日本の人口増加は食料の輸入に、大規模な経済発展は石油の輸入に、良質な製品は日本製品の輸出につながり、これらが影響してアメリカ国内で多数の会社が倒産するなど失業者も増えたことが、日本に対するイメージの転落する一因にもなった。

2,軍事的脅威
アメリカは、1で挙げたように大きく発展した日本に対して軍事的脅威も感じていた。事実、1936年にワシントン海軍軍縮条約を脱退したことで、日本の軍備拡張が続き、日中戦争が勃発したこともあり、1940年には海軍戦力に追い越されていた。また、その時には日英同盟も存続しておりアメリカは太平洋と大西洋の両側から圧倒的海軍力で封殺される可能性があった。そのため、アメリカは1938年に日本と同じくワシントン海軍軍縮条約を脱退し軍備拡張を進めた。その史実よりも早い軍備拡張は、アメリカの対日宣戦布告においても十分な戦力を確保することにつながった。

3,中国の権益
中国は、1937年から日本と戦争状態に入っていたが、近代化された日本軍と貧弱な中国軍ではその戦力差は歴然であり、次々と侵攻を進めていた。そのため、アメリカは中立国を通して中国を支援しようとするも、インドは日英同盟から物資の輸送を拒否し、利用可能であったものはフランス領インドシナ、ソ連の２ルートしかなかった。そのため、十分な支援を受けられない中国はずるずると撤退していき、1941年6月に史実で起きえなかった日本の中国打倒が完了し、これがアメリカが日本に対して宣戦布告を行うことが決定した回帰不能点であるとされる。この中国の降伏はアメリカのみならずイギリスやソ連にも衝撃を与え、東アジアにおける覇権を日本が完全に握ったとされた。

4,インドシナ
インドシナは、アメリカが以前から締結を行おうとした四カ国条約の内容に近い、太平洋領土の変化を行った。これは、日本とアメリカが戦争を避けることができないとされる回帰不能点であるとされる。そして、インドシナを獲得したことでアメリカは中国に支援を行うことができなくなり、後年に日英同盟が解消したことでインドを通して中国支援を行うことになったものの、物資輸送は間に合うことがなく中国は降伏した。これらの物資はインド国内で使用され対日戦にて大いに役立った。

5,外交方針
アメリカは、日本の外交方針である東アジアの解放と日本を中心とした経済圏の設立を盛り込んだ構想を打ち立てていた。そこに、日英同盟が加わり、アメリカは完全に包囲される形となった。そして、4のインドシナへの進駐はイギリスに圧力を加えるチャンスとして、絶大な対英圧力を展開し、日英同盟は解消されるとともに、国際連盟から追放されることとなった。また、この国際連盟からの追放後に日本はドイツへ接近し、ドイツとの協調を画策していたが、これは失敗に終わったもののアメリカに少なからず脅威を与え、当時ドイツ感情が低下していたアメリカ国民をさらに不審にさせた。

アメリカの世界戦略
アメリカは、基本太平洋第一主義を採用し、対日を重視した軍事配分と政策を実行し、最終的に日本の経済力が成長すると他国との同調を防ぐために対日孤立政策を実行した。これには、日英同盟の解消、レイキャヴィーク会談とレイキャヴィーク協定はアメリカの対日孤立政策を表している。そして、日本の孤立は事実上日本の包囲網の形成となり、日本の経済成長・軍事拡大を食い止めようとした。しかし、これらは日本による中国の打倒、イギリスがスエズ運河を喪失したことによる太平洋における影響力の低下、ソ連がドイツに大規模侵攻されていることなどでそのほとんどが破綻した。そのため、日本の拡大を食い止め、欧州の戦争に参加し、ソ連を救済する方法として対日及び対独宣戦布告があった。アメリカはここで対日宣戦布告を採用し、その後イギリスの要請に応える形で対独宣戦布告も行うことになった。
これらの理由として、今までの対日政策はアメリカ国民の日本に対する感情を悪化させるのに有効であったが、ドイツやイタリアなどの欧州に対する目を背けさせる効果もあり、対独宣戦布告には十分な正当性を国民に示すことができなかたったため、「対日宣戦布告→イギリスの救援要請→要請に応え対独伊宣戦布告→ヨーロッパへ派兵」の流れを汲んでいた。また、パナイ号事件やツツイラ号事件などを経て対日感情は最低の域にまで到達し、対日打倒派が急速に増大した。これらは、日本への宣戦布告の要因ともなる。