IFについて

この項では、我が海戦の歴史におけるIFについて解説する。

IFとは

「IF」とは、史実における分岐ルートのことで、我が海戦の世界においては大まかに5つ存在し、それぞれが組み合わさりこの世界史を形成している。

日清戦争のIF

日清戦争では、下関条約にて3億両の賠償金を獲得し、重工業の建設と軍備の増強に投資する。

日露戦争のIF

まず、この世界における大前提となる１つ目のIFは、日露戦争の「賠償金」についてだ。
これは、奉天会戦において日本軍が大勝し、ロシア軍は総戦力36万人の内12万人が死傷し、5万人が捕虜となる大戦果を挙げたことで、ロシア陸軍の戦力は大きくそがれ、日本海海戦においても完勝をおさめたことで史実では、獲得することができなかった賠償金をこの世界では講和会議において日本有利に進めることができ、最終的に「25億円」の賠償金を獲得した。この額は、日露戦争の日本側の戦費である約20億円を賄うことができるほか、当時の国家歳入と同程度を受け取ることとなった。これにより、日本の戦後の財政難どころか、海外からの借金を返済した他、重工業に投資した。これにより、日本は日露戦争後に大幅に経済成長を果たし、1914年には史実の約 3.7倍にも及び、その間に発生した人口の大規模な増加は明治のベビーブームと呼ばれた。

第１次世界大戦のIF

第１次世界大戦は日本に大戦景気をもたらし、日本経済の成長を加速させた。そして、日露戦争の賠償金によって完全に財政が崩壊したロシア帝国が史実より1年早く崩壊し戦争から離脱したことで、同盟国の東部戦線が終結し、西部戦線へと集中することができたことによって、戦争は約8ヶ月長引いた。ただし、史実と同様に条約が締結され史実と同じように戦後を迎えた。しかし、イギリス、フランスのドイツへの融和政策と他国との接近は史実よりも深まった。

日英同盟のIF

1921年から、史実と同じようにワシントン会議が開催されたが、ここで大きな違いとなるのは日英同盟が継続するという点である。
理由は、日本側から4カ国条約の締結よりも日英同盟を望んだことや、ロシア帝国の1年早い崩壊に加えて、1年早いソ連の国家誕生により、社会主義国家が成立したことに対する危機感を煽り、ソ連を仮想敵国とした同盟継続案にイギリスも同意したため、日英同盟が継続され、4カ国条約は締結されることはなかった。この日英同盟の継続はアメリカに対して大きな脅威を与え、日米関係が悪化する原因となった。
また、日英同盟が締結されたことで、オーストラリアやニュージーランドなどの黄禍論が絶頂に達し、1932年に日英同盟の第5次同盟が締結されたことをきっかけとしてオーストラリア、ニュージーランド両国はイギリス連邦から離脱した。そして、この2カ国はアメリカへと急速に接近し、協力関係を深めていった。

日本経済のIF

日本の経済は、1933年の世界恐慌までにはGDPの年間成長率が10%を超え続け、1922年から1933年までに日本のGDPは2倍に成長した。また、日本はその経済力を生かして、他国からの技術陣・経済人を呼び込み、日本企業に対して技術を吸収させ、世界一の工業大国に成長しようとしていた。これに危機感を持っていたのはアメリカで、これに対して様々な特殊工作機械の輸出を制限したものの、それらが事実上意味をなさなくなると、1937年からは禁輸処置を行うようになり、それは1940年12月の石油禁輸処置によって完全に封鎖された。

日本の軍事のIF

日本の軍事においては、イギリスからの技術供与および、観戦武官の派遣などを行ったことで、レーダー技術は世界水準にまで成長したほか、イラストリアス級空母などの装甲空母や航空機用エンジン、艦船運用などのありとあらゆる点で提供された技術を元に成長を果たし、史実よりも圧倒的に早くその技術を導入するなど、日本の軍事においてはイギリスの干渉がなければ実現不可能な点は多かったと言われる。また、第二次世界大戦に日本が参戦する際には、特務艦隊が編成され、インド洋からスエズ運河、地中海までの海上護衛を担当した。

第二次世界大戦のIF

第二次世界大戦のIFで大きな点は２つあり、一つは第二次世界大戦緒戦における枢軸国有利による地中海制圧・スエズ運河占領。２つ目は、アメリカが日本に宣戦布告する形で太平洋戦争が開戦すること。

枢軸国有利による地中海制圧・スエズ運河占領

これらには大きな要因がオーストラリア、ニュージーランド両国がイギリス連邦を離脱していたことによる兵力不足であった。
これらの影響は、北アフリカ戦線で大きな影響を与えた他、ドイツ・イタリア軍によるクレタ島、マルタ島の占領によって地中海におけるイギリス海軍の活動が困難となり、それらも兵力不足に加わって枢軸国の勢いを加速させた。これらは、アメリカ参戦まで続き、イギリス本国は極東軍、インド軍をアフリカ戦線に充てることにした。それらは最終的に、アフリカにおけるドイツ軍の進撃を食い止めることに成功したものの、かえって太平洋方面の戦力低下を招きいれ、香港・シンガポールとインド制圧につながった。

アメリカの対日宣戦布告

これの要因としては複数個あり、その大多数が政治的問題であった。
1,反日宣伝活動を長期的に行ったことによる太平洋重視政策への移行。（欧州第一主義の撤廃）
2,日米軍拡競争
3,日本のアジアにおける覇権の確立
4,欧州戦線におけるドイツの勢いとイギリスからの要請

1,太平洋重視政策への移行
これは、日英同盟を脅威と見た米国政府が行ったプロパガンダ活動の1つで、イギリスとの分離工作とアメリカ国民のアジア情勢への注意を向けさせる意図があった。
それは、日本の活動をアメリカ国民が監視し、世論がアジアにおける対日政策を決定するという状態への落とし込みの意味もある。

2,日米軍拡競争
これは言わずもがな、日本のワシントン海軍軍縮条約からの脱退と、日中戦争勃発に伴う日本の軍事力拡大に対抗する形で行われた、アメリカの大規模な軍事的拡大によって生じた軍拡競争のこと。
これの大部分が、海軍の建艦競争であり、これにより日米開戦を実行しても問題ないほどの戦力を保持していたことが対日宣戦布告への大きな要因となった。

3,日本のアジアにおける覇権の確立
これは、日中戦争が日本の勝利に終わったことで、アジア地域における完全な覇権を確立し、日本主導によるアジア改革・解放が行われる可能性があることや、アメリカに対しての影響力の拡大と日中戦争を終えたことによるソ連侵攻の可能性があったため非常に脅威に感じていたことが理由に挙げられる。

1,対日感情が完全に没落した
2,日中戦争が終結した
3,満洲に油田が発見された
4,イギリスが危機的状況に陥っていること、イギリスからの参戦要請
5.独ソ戦のドイツ有利
6,世論の意向
などがあった。
特に、満洲に油田が発見されたこととイギリスからの参戦要請が大きく作用し、それらが世論にある程度の影響を与えたことも理由とされている。
しかし、なぜ日本に参戦したのかといえば、
1,アメリカの最優先・仮想敵国が日本であったから
2,経済的・軍事的において最大の敵だから
3,日中戦争が終結したから
4,満洲に油田が発見されたから
5,日本海軍の増強
6,著しい日ソ接近および日独接近
などが挙げられる。
その中の、日中戦争が終結し、尚且つ満洲に油田が発見されたことは、石油禁輸に対する影響力が低下することを表し、また、ソ連と接近すればそこから新たに石油の確保ルートが開拓されるほか、日独が接近し枢軸国として参戦すればイギリス領のほぼ全てが占領されると予想されたからである。

日本の太平洋戦争勝利

第二次世界大戦の中で最も大きな変更点は、日本がアメリカに対して講和を勝ち取り、実質的な戦勝国となったことである。
これらに関する、大きな要因は日本側に大きくあり、それらが重なった影響での講和となる。

1,日本の国力
まず、日本においての最も大きな変化は、国力である。
日本は、戦前の経済成長が継続したことにより、GDPではアメリカの3分の2にまで成長したこと、そしてイギリス資本が流入したことでイギリスからの恩恵と影響力を強めることができたこともい大きな要因となる。
この大きな国力の大半は軍需生産に回され、艦船や航空機などの生産はイギリスやドイツを大きく超えている。

2,日本の技術的進展
そして、日本は国力のみならず、技術力においても発達した。
これらの要因の一つが、イギリス資本の流入と日英同盟に関係する技術輸入である。そして、イギリスとの関係が悪化した後にはドイツと接近してドイツの優れた工業製品を導入し、それら技術を獲得・国産化した。
これらは、史実で大きく遅れていたレーダー技術や航空機エンジンの製造技術、工作機械の国内生産とそれに伴う生産力の増加が顕著に表れている。

3,アメリカの戦力分散
また、アメリカにもその要因はある。
その中で、アメリカの戦力に関する部分もある。アメリカは、名目上はイギリスの救援という形で参戦しているため、アメリカ自体はイギリスやフランスなどの連合国に対して支援を継続するとともに、アメリカの部隊も欧州方面に派遣していた。それは、日本とアメリカの生産力の差を埋めるのに十分な効果を持ち、本来日本とアメリカが一対一で見れば生産数や戦力などではアメリカが圧倒的であった。しかし、欧州に生産数の数割をレンドリースしたり、部隊を派遣するとその差は縮まり、結果的に太平洋方面での数的優位を確立できなかった。また、性能差でも差が埋まってきた1943年後半ではその生産数の差は決定的なものとなり、特に航空機(戦闘機)の数的劣勢はアメリカの島嶼防衛に大きな影響を与え、反攻作戦に対応できなかった要因ともなった。

4,ソ連の影響力の拡大
その他に、欧州方面でのソ連の影響力の拡大といった面もある。
1941年にスエズ運河をドイツ、イタリア軍が占領して以降のアフリカ戦線では連合国軍の進軍は停滞し、結果としてノルマンディー上陸作戦は史実よりも5か月以上も遅れた。それにより、ソ連単体での反攻作戦によって、結果的にドイツ本土全体はソ連軍が占領し、ドイツとバルカン半島を影響下に置いた。これらは、イギリスやフランス、アメリカにも大きな危機感を与えており、ソ連が中国や日本の方面でも勢力を拡大すると来るべきソ連との覇権争いにおいて劣勢になると考えられたことは、アメリカや連合国全体の日本との講和に方針を転換した要因ともなった。

5,オーストラリア、ニュージーランド
オーストラリアとニュージーランドは日本とイギリスとの関係に対して不満を持ちイギリス連邦を離脱したことで、その後の2カ国はアメリカに接近した。
そして、第二次世界大戦が勃発した際にイギリスはアフリカ方面の戦力不足に陥り、インド軍を大量に送り込んだ。
その後、アメリカが日本に宣戦したタイミングでオーストラリア、ニュージーランドも日本に宣戦し、第二次世界大戦に参戦した。この2カ国はフィリピン失陥後のアメリカの太平洋方面の拠点となった。
しかし、アメリカの度重なる海戦の敗北と戦線の後退によってオーストラリアは最前線になり、その後の日本軍の通商破壊作戦によってオーストラリアは孤立し、ニュージーランドもその影響を受けた。
そして、ハワイが陥落した際にオーストラリア首相はアメリカに見切りをつけ、ニュージーランドとともに日本に対して停戦交渉を行った。その中で、日本はオーストラリア、ニュージーランドの戦争離脱を望み、これらを了承したことでオーストラリアとニュージーランドは日本と講和条約を成立させた。これらの行動は、連合国に対して大きな影響を与え、単独講和を許さないという共同宣言に対しての違反として大きな批判を浴びたが、オーストラリアやニュージーランドの立地や立場上戦争を続けることは困難であり、それら救援も2年は行えないだろうとの判断からきている。そこでは、アメリカ軍を主力とした約110万人の兵士と兵器が駐在しており、これら全てを日本軍が鹵獲し、軍人はオーストラリア、ニュージーランド政府によって保護される形となった。この大兵力の損失は、いままで均衡を保ってきた太平洋方面の戦力差で決定的なものとなり、アメリカ本土戦での戦力不足の要因となりえた。

6,中国

7,満洲

8,フィリピン戦