外交/外交活動

他国に対して行う外交関連の行動。

一覧

絶滅主義の例外：
以下の場合、絶滅主義であっても通常どおりの外交が可能になる。

• 「狂信的な浄化主義」と、創設種族を同じくする帝国
• 「断固たる殺戮機械」と、機械系帝国

態度ペナルティについて：

• 条約破棄に伴う態度ペナルティは、破棄された側から破棄した側に対してのみ発生する。

名称	効果の概要	影響力	信用		態度		情報値の 上限	主な条件
			変化量	限界	補正	破棄による ペナルティ		関係や信用など	同意	従属国 (※1)	絶滅主義	内向きの 成熟
関係改善活動 関係悪化活動	時間をかけて相手の態度を上昇または下降させる	-0.25 (※2)	-	-	+0.25/月 -0.50/月	なし	-	-	不要	○	×	○
大使館を設立	関係改善活動の効果を高める	-	-	-	-	なし	-	-	必要	○	×	○
宣戦布告	戦争を始める	-	-2.00	-	-50	-	-	-	不要	△(※3)	○	○
不可侵条約	互いに宣戦布告できなくなる	-0.25	0.50	75	-	-50 (+2/年)	+20	中立関係または信用10 改善活動または大使館	必要	×	×	○
防衛協定	互いの防衛戦争への参加を約束する	-1.00	0.75	100	+20	-100 (+2/年)	+40	友好関係または信用20 大使館	必要	×	×	×
独立保障	保障先の防衛戦争への参加を約束する	-0.50	0.25	50	+10	-25 (+2/年)	+20	中立関係または信用10 改善活動または大使館	必要	×	×	×
貿易協定	資源や情報などを取引する	-	-	-	-	-	-	-	必要	○	×	○
通商条約	相手国の交易価値に比例した資源を得る 企業による支社の開設を許可する	-0.25	0.25	50	-	-25 (+2/年)	+20	友好関係または信用20 大使館	必要	×	×	×
研究協定	研究を加速する	-0.25	0.10	50	-	-25 (+2/年)	+30	友好関係または信用20 大使館	必要	×	×	×
移民条約	コロニー船に相手国のPOPを乗せられる 二か国間で移住 (POP成長速度の補正) が発生する	-0.25	0.25	50	-	-15 (+2/年)	+30	友好関係または信用20 大使館	必要	×	×	×
国境閉鎖	相手の艦船が自国領内に入ることを禁止する	-	-	-	-20	-	-	-	不要	×	○	○
宿敵関係	関係悪化と引き換えにを得る	+0.50	-2.00	-	-100	-	-	敵対関係または悪化活動	不要	×	×	×
侮辱	相手からの態度と信用を悪化させる	-	-	-	-200 (+2/月)	-	-	緊張関係または悪化活動	不要	○	○	○
連邦加盟	連邦に加盟する	-1.00	1.00	100	+50	-200 (+2/年)	連邦種別および 集権度に依存	親密関係または信用30 大使館	必要	×	×	×
連邦準加盟	連邦と互いに宣戦布告できなくなる	-	0.50	50	+10	-25 (+2/年)	-	友好関係または信用20 大使館	必要	×	×	○
属国化の提案	相手を従属国にする	-	0.25	50	-	-	-	親密関係または信用50 大使館	必要	×	×	○
被従属国化の申し出	相手の従属国になる	-	-	-	-	-	-	親密関係または信用50 大使館	必要	×	×	○
独立支援	支援先の独立戦争への参加を約束する	-	-	-	-	-	-	中立関係または信用10 改善活動または大使館	不要	×	×	×
秘匿忠誠	詳細	-	-	-	-	-	-	親密関係または信用50 大使館	不要	○	×	○

※1：「従属国」の列は、従属協定によって外交を制限された帝国の可否を表す。
※2：関係改善 (悪化) 活動の影響力コストは、特定の外交スタンスを採用している帝国のみが必要とする。
※3：外交が制限された従属国であっても、宗主国に対する独立戦争は宣戦布告できる。

詳細

関係改善活動/関係悪化活動

対象国に使節を大使として派遣する。派遣の目的は、友好化と敵対化の2種類がある。

• 効果：
  • 使節は、両国間の態度を少しずつ改善または悪化させる。大使館を設立すると、変化量は強化される。変化量とその限界値は以下のとおり。
    • 改善：+0.25/月、上限+150
    • 悪化：-0.5/月、下限-150
    • 使節を解任した場合：±1.0/月の速さでゼロに戻る
  • 使節は、時間の経過で徐々に増減する外交態度補正の速度に影響を与える。たとえば、関係改善使節は増加速度を1.5倍に増やし、減少速度を半分に減らす。
  • 一部の外交条約に必要な条件を満たす。
    
    
• 制約など：
  戦争中の相手国には、いずれも実行できない。派遣後に開戦した場合、使節は自国に引き揚げる。
  同じ相手に対して、改善と悪化を同時には実行できない。
  同じ目的であれば複数の使節を同時に派遣しても構わない。ただし、態度の変化する速度は変わるが限界値は変わらない。お互いが同じ目的の使節を派遣しあった場合も同様。

諜報網の構築

対象国に使節をスパイマスターとして秘密裏に派遣し、諜報網を構築させる。
大使の派遣と並行して諜報網を構築することもできる。大使と異なり、戦争中であっても職務を継続する。

大使館を設立

大使館を設立すると、関係改善活動による外交態度の改善速度が3倍になる。
また、多くの外交条約で条件として要求される。外交ツリーの伝統「外交網」を持つ場合は、大使館の設立が免除される。
戦争相手や宿敵には、大使館を設立できない。

宣戦布告

相手国に宣戦を布告して戦争状態に入る。開戦事由が無ければ宣戦布告はできない。
宣戦布告の際に、第三国に対して攻撃側として参加するように要請できる。
詳細は戦争#宣戦布告を参照。

• 制約など：
  戦争哲学が防衛戦争である帝国は、宣戦布告できない。

和平要求

外交画面から和平交渉画面を呼び出すためのショートカット。
詳細は戦争#和平交渉を参照。

休戦協定

停戦などの際に自動的に発生する協定。「休戦協定を締結する」のようなコマンドは存在しない。
具体的には、停戦・不可侵条約破棄・防衛協定破棄・独立保障破棄・連邦準加盟破棄・連邦脱退・従属国を解放で発効し、発効から10年間継続する。
休戦協定中は国境が開放され、宣戦布告ができない。

請求権を作成

他国領に対して、その領有権を主張することができる。
詳細は、請求を参照。

不可侵条約

条約を締結した帝国間で相互不可侵を約束し、宣戦布告を禁止する。
不可侵条約を破棄した場合、自動的に10年間の休戦協定が発効され、この期間も宣戦布告が禁止される。
これらの宣戦禁止はゲームシステムとして無視できない仕様になっているため、「嘘の不可侵条約」による不意打ちはできない。
将来の侵略計画によっては早めに不可侵条約を破棄する必要がある。

防衛協定

相互防衛協定を締結する。一方の帝国へ宣戦布告がなされた場合、締結国が防衛側として参戦する。
防衛戦争のためだけの協定であり、一方がどこかへ攻撃戦争を仕掛ける際、他方に参戦の義務は無い。
防衛協定の内容には不可侵条約の効果も含まれており、防衛協定締結国に対して宣戦布告はできない。
不可侵条約締結中の帝国と防衛協定を締結すると、不可侵条約は発展的に解消される。
防衛協定を破棄した場合、自動的に10年間の休戦協定が発効される。

独立保障

片務的な防衛協定を提供する。対象国が宣戦布告された場合、その防衛戦争に参加する。
独立保障先の帝国に対して宣戦布告はできない。独立保障を受けている側からは宣戦布告できる。
破棄した場合、自動的に10年間の休戦協定が提供した側にのみ発効される。
一度締結すると保障される側からは破棄できないが、保障される側は何の義務も負っていないので実害は無い。

Ver.3.0以前は破棄したときの休戦協定が相互に発生していたので、無理矢理国境を開けさせたり宣戦布告を妨害したりする悪用が可能だった。

研究協定

相手国が研究済みのテクノロジーに対し、研究速度+25%のボーナスを得られるようになる。
繰り返し可能な研究は、繰り返し回数が相対的に少ない帝国のみが恩恵が受けられる。
日本語版の説明文では、あたかも双方に研究ポイントが与えられるかのように読めるが、ここでのアイコンと共に表示される数値は、実際には研究ポイントではなく適用対象のテクノロジーの数（英語版では「～個のテクノロジー」と明記されている）。研究協定には研究力を交換する効果は無い。

技術開発の進展が遅れている側がメリットの大きい協定で、相手国が技術的に大きく後れを取っているような場合は信用増加以外にメリットが無い。
複数の帝国を相手に研究協定を結んでも、研究速度へのボーナスは累積しない。そのため、複数の帝国と研究協定を結ぶメリットは小さい。

通商条約

通商条約を締結した両国は、交易価値を変換して得られる資源の量が10%増加する。
さらに、一方が企業の場合は、相手国の惑星上に支社を開設できるようになる。
志向がゲシュタルト意識の場合、通商条約は締結できない。

移民条約

以下の効果を持つ：

• コロニー船を建造する際、相手国のPOPをコロニー船に乗せることができる（入植権利の制約を受ける）。
• POPの成長に影響を与える。詳細はPOP#POPの増加を参照。
• 相手国出身のリーダー候補が出現する (外部リーダー候補)。
   
  ゲシュタルト意識や野蛮な略奪者は利用できない。

貿易協定

資源や情報の取引または贈り物を行う。詳しくは貿易協定を参照。

相手国に有利な貿易協定を締結した場合、取引受諾値に応じた外交態度へのボーナスが発生する。
ただし、このボーナスは+100を上限とし、(-2/年)で徐々に減少する。

国境閉鎖

他国に対し国境内に宇宙船が立ち入ることを禁止する。
政策「国境の初期状態」で初期状態を設定できる。
相手国領内に艦船がいる状態で国境閉鎖された場合、その艦船は緊急FTLで一時的に行方不明状態になる。
外交スタンスが「重商主義」の場合、宿敵以外に対して国境を閉鎖すると影響力を0.25/月消費する。

宿敵関係

相手国を宿敵に指定する。
継続的な影響力追加収入を得る数少ない手段の一つであると同時に、外交関係に著しい影響を与える。
宿敵と良好な外交関係を築けないのは当然として、宿敵と防衛協定や同盟を結んでいる帝国との関係も悪化する。
一方、共通の宿敵国を持つ事で外交関係が改善するため、場合によっては友好国を増やす足がかりにもなる。

宿敵宣言の取り下げも可能だが、宣言から最低でも10年間経過している必要がある。

条件：

• 宣言中を通して国力比較が劣等、同等、優越のいずれか
  • 国力の条件を満たしていれば、没落帝国や覚醒帝国に対しても宣言可能
  • 宣言後に国力が変化して悲惨や圧倒になった場合、ただちに自動解消される
  • 自国の外交スタンスが「対立主義」の場合、圧倒な相手にも宣言可能
• 宣言する時点で次のいずれか（これらの条件は、宣言後に満たさなくなったとしても、宿敵関係が自動解消されない）
  • 関係が「敵対関係」
  • 自国と相手国が戦争中
  • 自国か相手国の外交スタンスが「至上主義者」または「対立主義」
  • 自国か相手国が没落帝国や覚醒帝国
• 宿敵関係を宣言できるのは最大で3か国まで。宣言を受ける数には制約が無い
• 絶滅主義・内向きの成熟の帝国は、他国に宿敵宣言できない。他国から左記帝国に対する宿敵宣言は可能

宣言の効果：

• 宣言国は、毎月影響力+0.5の追加収入を得る
• 宣言国は、被宣言国に対して自動的に国境を閉鎖する
  • 例外: 休戦期間中および被宣言国が没落帝国の場合は、閉鎖されない
• 宣言国は被宣言国の領有星系に対し、請求権の作成コストが-20%される
• 宣言国に対して、被宣言国が開戦事由の「敵意」が利用可能になる
• 防衛協定を締結中の場合、自動的に破棄される
  • 協定破棄を理由にした外交態度へのペナルティは発生しない
• 信用値が毎月-2.00減少する
• 外交態度に以下の影響が出る
  • 宣言国と被宣言国は、互いに外交態度が-100される
  • 被宣言国と防衛協定や連邦を形成している帝国は、宣言国と互いに外交態度が-100される
  • 同一帝国に対して複数の帝国が宿敵宣言している場合、宣言国同士は互いに外交態度が+50される

侮辱する

外交関係を意図的に悪化させる。連邦準加盟の地位放棄や宣戦布告などを誘発したい場合に使用する。
一度侮辱すると同じ相手には一か月間、再使用できない。

連邦を形成/連邦へ参加/連邦から脱退

連邦を形成する。詳しくは連邦を参照。

連邦準加盟

いかなる連邦にも加盟していない帝国と、連邦との間で締結する不可侵条約。
連邦側と独立帝国側の双方から提案可能。

名称に「加盟」の字が入ってはいるが、効果は相互不可侵のみである。連邦の意思決定に関与したり、連邦法の影響を受けたりはしない。
準加盟に関する連邦側の意思決定には、連邦法の「連邦への加盟」や「連邦からの追放」に基づく合意形成が必要になる。
一方、準加盟国はいつでも準加盟の地位を放棄可能。
なお、連邦同士の不可侵条約に相当する仕組みは存在しない。

従属国化の勧告/従属国を解放

相手国に対し、自国の従属国になるよう勧告する。
勧告側の統治形態などにより、属国化・進貢国化・保護国化・子会社化の4種類がある。
相手が拒否した場合、従属国化の開戦事由を得る。
宗主国側が従属関係の解消を望む場合、いつでも実行可能。
詳細は従属国を参照。

条件：

• 従属国・絶滅主義・内向きの成熟は不可
• 勧告側の相対的な国力が優越以上である

態度ボーナス：

• 従属国は宗主国に対して +25
• 同一の宗主国に従う従属国同士は +50
• 従属国を戦争無しで解放すると、従属国は宗主国に対して +30 (-1/年)

被従属国化の申し出/独立を要求

相手国に対し、自分を従属国にするよう依頼する。
相手国の統治形態等により、属国化・進貢国化・保護国化・子会社化の4種類がある。
詳細は従属国を参照。
従属国側が従属関係の解消を望む場合、要求を出して宗主国が了承すれば即時解消、了承しなければ独立戦争が必要になる。

従属国の統合

影響力を消費して、従属国を完全に取り込んで宗主国と一体化させる。
詳細は、従属国#統合を参照。

独立支援

従属国の独立支援を表明する。
支援先の従属国が宗主国に独立戦争を行った場合、従属国側として自動参戦する。

補足

防衛協定による参戦と休戦協定の関係

不可侵条約や休戦協定等は、あくまでも宣戦布告を禁止するのみである。
そのため、防衛協定や独立保障などを理由とする参戦は妨げられない。
例えば、自国と帝国Aが休戦協定中、かつ自国と帝国Bが防衛協定締結中の状態で、帝国Aが帝国Bに宣戦布告した場合、自国は帝国B側の陣営の一員として帝国Aとの交戦状態に突入する。

没落した帝国との外交

交渉相手が没落した帝国の場合、ほとんどの外交が行えない。
行使可能な外交コマンドは以下に限られる。

• 宣戦布告
• 貿易協定
• 侮辱
• 宿敵関係を宣言 (機械知性の没落帝国に対しては不可)
• 従属の申し出（覚醒帝国に対してのみ）
• 独立を要求（宗主国である覚醒帝国に対してのみ）
• 連邦への招待（危機終息前の銀河の守護者に対してのみ）

没落した帝国に対する侮辱や宿敵宣言は、外交関係や使節に関する前提条件を満たす必要がない。
没落した帝国を相手に国境を閉鎖することはできない。宿敵宣言した場合でも国境は閉鎖されない。

没落した帝国に対して使節は派遣できないが、没落した帝国の側から通常帝国に対して使節が派遣されることは、ありえる。

AI帝国の傾向

友好的な条約を締結中の帝国は、同じ条約を別の帝国と締結しにくくなる。
同じ条約を締結している帝国数が増えるほど、この傾向は顕著になる。

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