株式市場 ( Stock Market )

概要

資源を売買することができる
上手く使えば かなーり内政が楽になるので頑張ろう
がっつり活用できれば実質経済力が跳ね上がる
センスの見せ所だ

 たまに売却の最高値が購入の最安値より高いことがあるので、
 売って買えば その差額分儲けられ  ( = デリバティブ、スワップ取引 ) たのだが、手数料実装により実質不可能に

下手に試みると損だけ抱えることになる

各国のお財布事情によってマチマチなので個別具体的な事項は書かない

• ところで

  古典的で非常にステレオタイプながら、それなりに人の核心を突いているコトもあり、たびたび引き合いに出される概念に 経済人(ケイザイジン) ( homo economicus ) というものがある
  コレは ｢ 局所的で、しばしば短絡的な経済合理性を追求する性向の強い人物モデル ｣ といった皮肉めいた意味合いで用いられる概念であり、消費者の行動などを分析する際、頻繁に出現する用語でもある
  たいてい、この言葉を用いる話者の念頭にあるのは ｢ 情報格差のある大衆は、見えている範囲で合理主義を採りつつも総合的、全体的な視点から観察すると不合理な行動を採っている ｣ といったものになる

  また上記の事実が CoW と どう関係するかというと、要するに ｢ 戦略家を自称するプレイヤーは しばしば内政か外交を偏重し、『 自国の生産力向上と確保した生産力の利用効率向上 』か、『 他国との貿易や略奪による収量増加 』いずれかに  属  固執する一種の経済人、または戦争屋 ｣ だ、という点である
  実際には CoW に限らず原則として戦争シミュレーションゲームにおいては外政より内政が重要なコトは少ない
  というより、より一般的には ｢ 双方とも重要であって どちらかが不要なのではない ｣ というだけの話なのだが、どうも両者を天秤に掛けるだけのコトが彼らにとっては困難または不快であるらしく、忌避される傾向がある

  …もっとも、本来なら他国が専有するハズの財産を獲得する手段に やたらと精通していて、しかも そこで得られる資本の効果的な投資先に明るいというのは薄気味悪い話ではある

  そもそも経済も政治も、その合理化には上限があり、内政は主に市場規模、外政は投資できる資本の量がボトルネックとなる
  例えば、ある国の首脳と自国の一行政長とのコミュニケーションコストは だいたい同じぐらいになるかもしれない
  すると この場合、内政を基準とすれば他国に掛けるコストは関係を持つ全ての他国を分母とするのが典型的なモデルとなるだろう
  もちろん現実には軍事、経済上の友好国や同盟国に当てられるコストは多くなる傾向があるし、すべきでもあろう
  しかし、このコスト削減にいくら注力したところで元本を 10 倍や 100 倍に収益化する手段は無く、他方で外政が コレを実現する唯一の手段である以上、他国を規制できない以上は自国も注力せざるを得ないコトは確かである
  無論、健全な行政に比してコストが 10 倍や 100 倍に膨れるようであれば優先順位が ひっくり返る可能性も全く無いではないが、それでも一ヶ国の市場を閉鎖されるリスクに照らせば たいてい無視できる程度の規模である

   

不公正取引

　→ 詳細は 秘密工作/経済活動 を参照

本来、健全な経済取引では市場に実態ある需要*1が存在し、その需要に対して実態ある供給が行われる事を想定している
その際、個々の主体が営利を追求する過程で結果的に市場全体の経済合理化が導かれるとすれば、その市場は健全であるとか成功しているなどと評される
他方、市場の成功は以降のような行為が行われない、つまり存在する需要に対して市場参加者が真実、肯定していて、建設的な取引を妨害しない前提に基づいている
しかし少なくとも WWII 当時は基本的に利害の対立する国家間の取引であった上、必ずしも利害が一致しないどころか、まだ条約などが未整備で論点の整理も不充分なままだった
そのため相互の経済発展を建前とすれば あからさまに不健全な市場操作が公然と行われており、ある程度はゲーム内でも再現が可能となっている

株式市場インターフェース

• MARKET ( ＞ Stock market )

  Market mobile

  

  Market desktop

  

   

仕様

• 価格決定

  オファーは価格順で表示される ( 固定 )

  • 買いオファー : 高い価格で買う人が上に表示される
  • 売りオファー : 安い価格で売る人が上に表示される

  ｢ Best Offer ｣ とは、この価格順における最上位を指す

  手数料システム

  取引手数料は固定で 10% である
  買う側 ( 購入者 ) が必ず負担する

  例 : 100 の資源を ｢ お金 ｣ 1,000 で購入する場合
  → 購入者が支払うお金 = 1,000 + ( 1,000 × 10% ) = 1,100
  → 売る側は 1,000 マネーを受け取る

  この手数料は市場システムに吸収される
  オファー作成時にも手数料が発生し、軽率なオファー作成を抑制する

  取引の匿名性

  買手 ･ 売手双方のラベル ( プレイヤー名など ) は公開されない
  取引者間で相手を特定することもできない

  通商禁止措置との連携

  ｢ 通商禁止措置 ｣ という外交関係ステータスを設定することで、
  特定のプレイヤー ( プレイヤーおよび COM ) のオファーを非表示にできる

  • 禁止する側 :
    対象プレイヤーのオファーが表示されなくなる
  • 禁止される側 :
    自分のオファーが見えなくなったことを認識できるが、複数の禁止元がある場合は誰に禁止されているかまで論理的に特定する事は不可能
    しかし、禁止元 / 禁止先が一人だけの場合は論理的推論により特定される可能性がある

  関連 : 秘密工作への応用

  このメカニズムの理解は、秘密工作 > 経済活動での前提となる
  相場操縦・風説の流布・偽計といった工作手法が どのように機能するか、また機能しないか ( 限界 ) を理解する上で必須である

   

経済戦争と貿易戦争

前提として市場で取引される財は内外に いくらかの量と種類があるワケだが、たいてい何らかの事情により経済主体の一方と もう一方が取引する時では価格等の条件が不平等となっている
一方は自分の都合に沿った条件で取引を成立させられるが、残り一方は奴隷的な妥協や犠牲を強いられる取引しか成立させられない

コレが典型的な状況であろうかと思われる

そして このような状況を貿易摩擦と言うことがあるが、故意に貿易摩擦を誘発させるコトにより、他者に不都合な条件を強い、自己は不都合を免れることが貿易戦争における目的である

他方、経済戦争とは、他者の軍備に要する取引の破綻を目的とした経済政策である

つまり軍備を進めるためには特定の財を確保する必要がある
しかし特定の資源の主要産出国を懐柔するなどして、対象の経済主体に対する通商の禁止、制限、また差別関税などが行われた場合、対象の経済主体は少なくとも合意の下で軍備拡張を進めるコトはできなくなる
また対象の経済主体が上記のような意図を察して合意無く資源獲得を企図した侵略を企画、実行する場合に、侵略に要する取引を経済制裁を含む各種経済政策により妨害することも経済戦争に含まれる

侵略する先が陸続きな上、極端に条件の悪い不整地が存在しない場合は原始的な輸送手段、すなわち極論では歩兵のみでも規模さえあれば達成できてしまう

しかし敵地と侵略を企図する勢力が水域や山岳、広大な無人地帯で隔たれていたり、あるいは有意な経済力を有する地域が分散している場合、また敵が機動戦力を配備している場合などにおいては部隊が単位時間あたりに移動すべき距離が長くなるため必要な燃料が多くなる

しかも似た地形が連続していれば良いが、島嶼など複数種類の地形を有する地域の場合、燃料を搭載する相手が車両のみとは限定できない
ゆえに航空機や艦船の研究費用や生産費用、維持費用なども確保しなければならない

よって燃料となるオイル取引の主導権を奪えれば、経済戦争に勝つ見込みは非常に大きくなる
次点は金属や物資であり、車両や航空機の数に制約があれば敵は戦闘と悪路を過剰に避けるようになる*2

関連ページ

建設 ( Construction )
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  外部リンク

  • 11. Market and Trading
  • 通常兵器及び関連汎用品・技術の輸出管理に関するワッセナー・アレンジメント(The Wassenaar Arrangement on Export Controls for Conventional Arms and Dual-Use Goods and Technologies)
   

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