HMS Fiji

クラウン・コロニー級軽巡洋艦は、1936年の第二次ロンドン海軍軍縮条約の制限(基準排水量8000トン以下、主砲6.1インチ以下)のもとで、タウン級軽巡洋艦、その中でもサウサンプトン級軽巡洋艦を基礎として設計された軽巡洋艦である。艦名はイギリスの王冠植民地(クラウン・コロニー)に由来し、フィジーなどの植民地各地の地名が採用されている。

もととなったタウン級は、条約の穴を突いて建造された1万トン級の大型軽巡である最上型に対抗するため、6インチ三連装砲4基12門を備えた1万トン級の堂々たる艦であった。本級も基本的にはこの武装を引き継いでいるが、条約制限と現実的な運用要求の板挟みの中で設計の見直しが行われた。広大な植民地の警備や情勢の悪化を考えれば、「高性能だが数が揃わない艦」よりも「やや抑えた性能でも数を確保できる艦」が求められたのである。その結果、船体は全長を約10m短縮し、装甲も簡略化して小型・軽量化が図られた。機関出力は低下したものの、軽量化の効果で速力はほぼ維持されており、航続距離にやや影響が出た程度にとどまっている。

戦争後期になると、水上戦闘の比重が低下する一方で航空機の脅威が増大し、本級もそれに応じた改装を受けることとなる。X砲塔や防御上脆弱であった水上機関連装備を撤去し、その分を対空火器の強化に振り向けた。この改装を建造中から反映した後期3隻は「セイロン級」、それ以前の8隻は「フィジー級」と呼び分けられることもある。

最終的に本級は11隻が就役し、そのうちフィジーとトリニダードの2隻が戦没した。

フィジーはクラウン・コロニー級軽巡洋艦のネームシップとして、1938年3月30日に起工、1939年5月31日に進水、1940年5月5日に就役し、本国艦隊に配属された。1940年8月30日には、シャルル・ド・ゴール率いる自由フランス軍を支援するメネス作戦に参加するため出航したが、9月1日にドイツ潜水艦U-32の雷撃を受けて帰還、約6か月に及ぶ修理を余儀なくされた。この修理期間中にレーダーの装備と対空火器の強化が行われている。復帰後はデンマーク海峡での哨戒任務に従事したが、ドイツ装甲艦アドミラル・シェーアのデンマーク海峡突破を許してしまっている。その後はジブラルタルのH部隊に編入され、エジプトへの戦車輸送を護衛するMD4作戦にも参加している。

1941年5月、クレタ島の戦いにおいて本艦の運命は大きく転機を迎える。ドイツによるクレタ島攻撃の情報をつかんだ地中海艦隊はクレタ島付近を哨戒していた。フィジーは軽巡洋艦グロスターとともにクレタ島西方で哨戒にあたり、戦艦ウォースパイト・ヴァリアントが所属するA部隊と連携して行動していたが、ドイツ空軍の激しい空襲を受ける。対空戦闘を行ったが、戦果を挙げられないまま弾薬だけが消耗していく。やがてエーゲ海での敵輸送船団捜索に移行する頃には、両艦とも対空弾の残量は著しく低下していた。その後、対空弾の残弾が少ない巡洋艦（エイジャックス・オライオン・ダイドー）は一時撤退したが、対空弾がフィジーには30%、グロスターは18%しか残っていなかったにもかかわらず、フィジーとグロスターは再編したA1部隊と共に戦場に残ることになった。しかし、この判断は結果として両艦を過酷な状況へと追い込むこととなった。

フィジーとグロスターは、空襲で沈没した駆逐艦グレイハウンドの救助にあたっていたC部隊の駆逐艦カンダハー・キングストンを支援するため、現場へ向かった。このときフィジーとグロスターの対空弾の残弾がわずかであることを知ったC部隊の司令官は、14時57分に両艦に撤退を命令した。しかし、4隻はドイツ軍による苛烈な空襲を受けることになる。

激しい空襲の中で、ついに15時30分頃、フィジーは対空弾を撃ち尽くし、防御手段をほぼ失ったままの航行となった。その後もA1部隊の合流を試みるも、その約20分後、グロスターがJu87の攻撃を受けて致命的な損傷を被る。フィジーは救助を試み、救命いかだを降ろして乗員の収容にあたろうとしたが、なおも続く空襲により断念せざるを得なかった。

その後も攻撃は止まず、19時頃、Bf109による爆撃でフィジー自身も被弾。ボイラー・機関部への浸水により艦は傾斜しながらもなお航行を続けたが、続く攻撃で損傷は決定的となる。そして1941年5月22日19時30分頃、フィジーは転覆・沈没した。しかし、このときには日没が近づいていたこともあり、同行していたカンダハーとキングストンによって多くの乗員が救助された。一方、より早い時間帯に沈没したグロスターの乗員は救助の機会に恵まれず、多くの乗員が亡くなってしまった。数時間の差が、両巡洋艦の乗員の運命を大きく分ける結果となったのである。

この戦闘の結果は、イギリス海軍に重い教訓を残した。以後、巡洋艦は出撃時に対空弾薬の残量が40％を下回らないよう厳命されることとなり、苛烈な航空脅威に対する認識が改めて強化されることとなった。