支社

Last-modified: 2021-04-17 (土) 16:44:45

要DLC「メガコーポ」
支社 (Branch Offices) は、企業帝国が他国の惑星上に設立する組織。

概要

企業帝国 (統治形態に会社を採用した帝国) は、提携関係にある他国の惑星に支社を開設して、そこから利益を得られる。
支社を開設される側の帝国にも、ある程度の利益が発生する。

 

支社の状況は、惑星画面の「企業」タブ内で確認できる。
企業帝国は自国が持つ支社の一覧をアウトライナー上で確認できる。

 

企業帝国が自ら領有する惑星上には、支社を開設できない。

支社の開設

通常帝国との提携

企業帝国が支社を開設するには、通常帝国と提携を結ぶ必要がある。
提携関係になるには、通商条約を結ぶか同じ連邦に参加する。

 

まず提携に成功しないことには、企業帝国の大きなメリットである支社を開設できないので、その意味で企業と受容主義は相性がいい。

開設する方法とコスト

支社を開設するには、提携した帝国の惑星画面を開き、企業タブ内にある「支社を開設」ボタンを押す。

 

支社の開設には基礎コストとしてエネルギー通貨1,000と影響力50を要する。
コストは距離による補正を受け、遠方の惑星に支社を開設する場合はコストが増大する。
また、支社1つごとに企業帝国の帝国膨張度+2される。

 

ゲシュタルト意識帝国、企業帝国、没落した帝国が領有する惑星には、たとえ同じ連邦に所属していても支社を開設できない。
また、既に支社が開設されている惑星には、別企業の支社を開設できない。
これらの事情から、企業帝国にとって他の企業帝国はいわば商売敵であり、共存共栄するのが難しい。よって、企業帝国とイデオロギー戦争は相性が悪い。

 

企業帝国特有のアセンションパーク「全宇宙的取引」は、支社の開設コスト-15%の効果がある。このパークは通商条約のコストを免除する効果もある。

支社から得られる利益

支社からは支社価値 (=その惑星上で産出される交易価値の量×0.5) と等しい量だけエネルギー通貨の収入を毎月得る。
また、支社からはその星系の視界を得られる。

 

通常帝国側から見た場合、支社のある惑星上で交易価値の産出量を増やすことは、企業に対する利益の供与にもなる。企業帝国を自勢力の一部と考えるなら、商業ゾーン (事務員5の職業枠を出す建造物) の価値は普段よりもずっと高くなる。

企業建造物

企業帝国は支社のある惑星上に「企業建造物」を建造できる。
首都建造物のアップグレードや伝統「外交-関係者取引」によって、企業建造物のスロットがアンロックされる。各惑星には企業建造物を最大4つまで建造できる。
企業建造物は企業帝国だけでなく、支社惑星を領有する帝国に対しても利益 (主に職業枠) を与える。

企業建造物の一覧

惑星の種別によっては、建造できない場合がある。例えば、軌道上居住地やリングワールドの上に民間鉱業コンソーシアムは建造できない。

名称効果建造コスト維持費
条件
惑星側企業側
巨大娯楽施設快適度+10+10800480なし惑星固有
民間鉱業コンソーシアム鉱山労働者+1+105003602
ファストフードチェーン農民+1+105003602
仮想現実エンターテイメントスタジオ事務員+2+65003602
民間軍事産業事務員+2+35003602
傭兵連絡事務所兵士+1
地上軍経験値初期値+100
宇宙軍許容量+105003602
広報会社事務員+2+68004803惑星固有
私立研究機関事務員+2+68004803惑星固有
商業フォーラム豪商+1
支社価値+25%
(支社価値増加による収入増加)8004803惑星固有
繁栄の神殿繁栄の伝道者+2
精神主義への魅力+50%
(国是「大衆の福音」との相乗効果)5003602惑星固有
企業が国是「大衆の福音」を持つ
企業大使館事務員+2経済力による外交発言力+5%8004803惑星固有
テクノロジー「異星人外交」
首都建造物が「惑星首都」以上である
異星旅行代理店+5%外部からの移住+25%1,000
50
6005
1
惑星固有
テクノロジー「異星旅行代理店」
POP数が50以上である
高級リゾート+5%快適度+10%1,000
50
6005
1
惑星固有
テクノロジー「高級娯楽プログラム」
POP数が50以上である

職業の詳細:

職業の詳細:

階級と職業名産出
事務員2、快適度2
鉱山労働者4
農民6
兵士防衛軍3、宇宙軍許容量4
繁栄の伝道者快適度3、3、1
豪商8、快適度5

支社の閉鎖

支社は企業帝国側の都合でいつでも閉鎖できる。
閉鎖しても開設に要したコストは戻らないが、帝国膨張度は軽減できる。

 

後から通商条約などが打ち切られた場合でも、開設済みの支社は閉鎖されずにそのまま残る。
通常帝国側から支社を閉鎖させたい場合は、次節を参照。

支社に関する戦争

通常帝国側から支社を閉鎖させるには、「収容」を開戦事由とした戦争を企業帝国に仕掛ける必要がある。
収容による戦争は、現状追認の和平であっても支社は閉鎖させられる。

 

企業帝国は、自国の支社が開設された惑星を領有する帝国に対して宣戦布告することはできず、あらかじめ支社を閉鎖しておく必要がある。
宣戦布告の対象が防衛協定などを締結している場合、それらの相手国上の支社も閉鎖しておく必要がある。

 

企業帝国同士の間で開戦事由「敵対的買収」による戦争に勝利することで、他の企業帝国が持つ支社を奪うことができる。

犯罪の系譜

「犯罪の系譜」は、企業帝国だけが採用可能な特殊な国是で、この国是を採用した企業 (犯罪企業) とその支社は、通常とは性質が大きく異なる。
犯罪企業の支社は開設される側にとって、迷惑な存在である。

通常の企業との違い:

  • 犯罪企業というだけで、全ての帝国からの外交態度に-25のペナルティを受ける。
  • 支社の開設に、相手国との提携を必要としない。ただし支社を開設すると開設先の帝国からの外交態度が悪化する。
  • 支社価値の算出は通常企業と同じだがそれに加えて、支社惑星上の犯罪が大きいほど、支社価値は高くなる。
  • 犯罪企業特有の企業建造物は、惑星上の犯罪を大きくする効果を持っている。
  • 支社惑星上の犯罪が低くなると、支社が閉鎖に追い込まれるイベントが発生することがある。
 

他国との協調を必要としないので、排他主義と企業を両立させたい場合には、犯罪の系譜は都合がよい。

犯罪企業の企業建造物

惑星の種別によっては、建造できない場合がある。例えば、軌道上居住地やリングワールドの上に無謀な試掘場は建造できない。

名称効果建造コスト維持費
条件
犯罪惑星側企業側
地下クラブ40快適度+10+10800480なし惑星固有
無謀な試掘場25+5+105003602
バイオ再加工プラント25+5+105003602
秘密ドラッグ研究所25+5+65003602
スクラップヤード25+5+35003602
海賊の避難所40兵士+1
地上軍初期経験値+100
宇宙軍許容量+105003602
犯罪組織のフロント企業40事務員+2+68004802惑星固有
違法な研究所40事務員+2+68004803惑星固有
密輸者の宇宙港50豪商+1
支社価値+25%
(支社価値増加による収入増加)8004803惑星固有
繁栄の神殿繁栄の伝道者+2
精神主義への魅力+50%
(国是「大衆の福音」との相乗効果)5003602惑星固有
企業が国是「大衆の福音」を持つ
情報操作センター40事務員+2
統治志向への魅力-25%
最大infiltrationレベル+58004803惑星固有
テクノロジー「異星人外交」
首都建造物が「惑星首都」以上である
異星旅行代理店+5%外部からの移住+25%1,000
50
6005
1
惑星固有
テクノロジー「異星旅行代理店」
POP数が50以上である
高級リゾート+5%快適度+10%1,000
50
6005
1
惑星固有
テクノロジー「高級娯楽プログラム」
POP数が50以上である

職業の詳細:

職業の詳細:

階級と職業名産出
事務員2、快適度2
兵士防衛軍3、宇宙軍許容量4
繁栄の伝道者快適度3、3、1
豪商8、快適度5

犯罪企業の支社の強制閉鎖

犯罪企業の支社がある惑星の犯罪が1.0%未満の場合、支社が強制的に閉鎖されるイベントが発生することがある。
毎月5%の確率で、銀河全体の中から条件にあてはまる支社が一つ閉鎖される。

 

このイベントが発生するとその惑星には10年間、犯罪企業の支社を再開設できない。
また、支社を閉鎖された犯罪企業は10年間、他の支社を強制閉鎖されなくなる。このことから、10年に一回以上のペースで支社を開設しているのなら、支社の数は減らない。

 

犯罪企業側の対策として、犯罪の発生量が高い企業建造物を優先して建造する。建造物のうち「密輸者の宇宙港」は、犯罪の発生量が最も高い。
また、支社価値が低い惑星にも支社を開設することで、本命の価値が高い支社が閉鎖される確率を下げることができる。

通常帝国側の犯罪支社対策

犯罪支社が自国に出現すると犯罪が非常に大きくなる。
対策手段はいくつか考えられる。

  • 犯罪の撲滅
    警察署を建てて法務執行官を雇用するなどして、犯罪を抑え込む方針。
    犯罪が10%以上の場合はディシジョン「犯罪抑止作戦を開始」を使用すると職業による防犯効果が上昇する。
    企業建造物は4つまでしか建造できないので、リソースさえ十分なら司法側が必ず勝てる。
    クールダウン期間の関係上、犯罪を撲滅しても支社価値を下げたり一時的に閉鎖に追い込むことしかできず、犯罪企業を完全に追い出すことはできない。

  • 犯罪との共生
    犯罪の抑止を断念し、悪影響を最小限に抑える方針。
    ディシジョン「犯罪組織の支配者と交渉する」を使用すると、犯罪の悪影響が最小限になる。
    具体的には安定度が+10され、犯罪に関するイベントが一切発生しなくなる。POPが犯罪者になることだけは抑止できない。
    警察署が一切不要になるので、その分だけ建造物スロットを多く利用できる。

  • 犯罪企業と戦争をする
    最終的な解決策。
    開戦事由「収用」による戦争で現状追認以上の結果を出せば支社を一掃できる。
    戦争で犯罪企業を滅ぼしてしまえば当然支社も消滅し、復活もしない。

コメント

最新の10件を表示しています。 コメントページを参照

  • AI帝国は植民地より艦隊を優先するから序盤は首都くらいしか支社を出せないよね。戦争が続くと艦隊再建のせいでいつまでたっても入植してくれない。 -- 2021-01-19 (火) 23:47:41
  • 犯罪結社難しいな。序盤に建てると対策されるし、建造物枠が埋まってからというのは気が長い。発展した開始状態のAIには嫌がらせできるが。 -- 2021-03-27 (土) 00:00:28
    • 情報操作センターの使い勝手も、通常の会社よりかはよほど悪い。 -- 2021-03-27 (土) 00:03:06
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