支社

要DLC「メガコーポ」
支社 (Branch Offices) は、企業帝国が他国の惑星上に設立する、保有施設の一種。

概要

企業帝国 (統治形態に企業を採用した帝国) は、提携関係にある他国の惑星に支社を開設して、そこから利益を得られる。
支社を開設される側の帝国にも、ある程度の利益が発生する。

支社の状況は、惑星画面の「保有施設」タブ内で確認できる。
企業帝国は自国が持つ支社の一覧をアウトライナー上で確認できる。

企業帝国が自ら領有する惑星上には、支社を開設できない。

支社の開設

進出先となる帝国との提携

企業帝国が支社を開設するには、企業でもゲシュタルト意識でもない帝国と提携を結ぶ必要がある。
提携関係になるには通商条約を結ぶか、以下の関係のうちいずれかを満たす必要がある。

• 同じ連邦に参加する
• 主従関係を結ぶか、宗主国を共有する
• 企業帝国が銀河帝国の皇帝で、相手国が銀河帝国の参加国である
• 企業帝国が銀河帝国から勅許を得ており、相手国が銀河帝国の参加国である

まず提携に成功しないことには、企業帝国の大きなメリットである支社を開設できないので、その意味で企業と受容主義は相性が良い。

開設する方法とコスト

支社を開設するには、提携した帝国の惑星画面を開き、保有施設タブ内にある「支社を開設」ボタンを押す。
開設先の惑星を物色したい場合、相手国の惑星画面右上にある◁▷ボタンを押す (またはTab/Ctrl+Tabキーを押す) と、相手国の惑星が順繰りに表示される。

支社の開設には基礎コストとしてエネルギー通貨1,000と影響力50を要する。
コストは距離による補正を受け、遠方の惑星に支社を開設する場合はコストが増大する。
また、支社1つごとに企業帝国の帝国規模が+2される。

ゲシュタルト意識帝国、企業帝国、没落した帝国が領有する惑星には、たとえ同じ連邦に所属していても支社を開設できない。
また、既に支社が開設されている惑星には、別企業の支社を開設できない。
これらの事情から、企業帝国にとって他の企業帝国はいわば商売敵であり、共存共栄するのが難しい。
企業帝国によるイデオロギー戦争やセクターの解放から発生する属国は、寡頭制と国是「商人ギルド」を採用した非企業帝国になるので共存しうる。企業が企業に対してイデオロギー戦争を起こした場合も同様であり、勝利によって競合他社を廃業に追い込むことができる。

企業帝国特有のアセンションパーク「全宇宙的取引」は、支社の開設コスト-15%の効果がある。このパークは通商条約のコストを免除する効果もある。

支社から得られる利益

支社からは支社価値 (＝その惑星上で産出される交易価値の量×0.5) と等しい量だけエネルギー通貨の収入を毎月得る。
また、支社からはその星系の視界を得られる。
従属国が宗主国の惑星上または宗主国を共有する他の従属国の惑星上に設立した支社には、支社価値-50%のペナルティが課される。(ペナルティの名目は帝国税。帝国税の適用対象は支社価値だけで、企業建造物からの産出には適用されない)

支社を建造される帝国の側から見た場合、支社のある惑星上で交易価値の産出量を増やすことは、企業に対する利益の供与にもなる。企業帝国を自勢力の一部と考えるなら、商業地区 (事務員3の職業枠を出す建造物) の価値は普段よりもずっと高くなる。

企業建造物

企業帝国は支社のある惑星上に「企業建造物」を建造できる。
企業建造物のスロットは首都建造物のアップグレードによってアンロックされる。各惑星には企業建造物を最大4つまで建造できる。
企業建造物は企業帝国だけでなく、支社惑星を領有する帝国に対しても利益 (主に職業枠) を与える。

企業建造物の一覧

惑星の種別によっては、建造できない場合がある。例えば、軌道上居住地やリングワールドの上に民間鉱業コンソーシアムは建造できない。

名称	効果		建造コスト		維持費	条件
	惑星側	企業側
巨大娯楽施設	快適度+10	+10	800	480	なし	惑星固有
民間鉱業コンソーシアム	鉱山労働者+1	+10	500	360	2	－
ファストフードチェーン	農民+1	+10	500	360	2	－
仮想現実エンターテイメント・スタジオ	事務員+2	+6	500	360	2	－
民間軍事産業	事務員+2	+3	500	360	2	－
傭兵連絡事務所	兵士+1 地上軍経験値初期値+100	宇宙軍許容量+10	500	360	2	－
広報会社	事務員+2	+6	800	480	3	惑星固有
民間研究機関	事務員+2	+6	800	480	3	惑星固有
商業フォーラム	豪商+1 支社価値+25%	(支社価値増加による収入増加)	800	480	3	惑星固有
繁栄の神殿	繁栄の伝道者+2 精神主義への魅力+50%	(国是「大衆の福音」との相乗効果)	500	360	2	惑星固有 企業が国是「大衆の福音」を持つ
企業大使館	事務員+2	経済力による外交発言力+5%	800	480	3	惑星固有 テクノロジー「異星人外交」 首都建造物が「惑星首都」以上である
異星旅行代理店	+5%	外部からの移住+25%	1,000 50	600	5 1	惑星固有 テクノロジー「異星旅行代理店」 POP数が25以上である
高級リゾート	+5%	快適度+10%	1,000 50	600	5 1	惑星固有 テクノロジー「高級娯楽プログラム」 POP数が25以上である
帝国特権港 (詳細)	支社価値+25%	+8 経済力による外交発言力+5%	1,000	600	なし	惑星固有 銀河皇帝であるか勅許を得ている
騎士団催事場	快適度+10	+10 騎士団の探求の進捗+0.01/月	800	480	なし	惑星固有 起源「汚毒神の騎士」 POP数が50以上である

職業の詳細：

職業の詳細：

階級と職業名	産出
事務員	4、快適度2
鉱山労働者	4
農民	6
兵士	防衛軍3、宇宙軍許容量4
繁栄の伝道者	快適度3、3、1
豪商	8、快適度5

支社の閉鎖

支社は企業帝国側の都合でいつでも閉鎖できる。
閉鎖しても開設に要したコストは戻らないが、帝国規模は軽減できる。

後から通商条約などが打ち切られた場合でも、開設済みの支社は閉鎖されずにそのまま残る。
支社を進出された側から支社を閉鎖させたい場合は、次節を参照。

支社に関する戦争

通常帝国側から支社を閉鎖させるには、「収容」を開戦事由とした戦争を企業帝国に仕掛ける必要がある。
収容による戦争は、現状追認の和平であっても支社は閉鎖させられる。

企業帝国は、自国の支社が開設された惑星を領有する帝国に対して宣戦布告することはできず、あらかじめ支社を閉鎖しておく必要がある。
宣戦布告の対象が防衛協定などを締結している場合、それらの相手国上の支社も閉鎖しておく必要がある。

企業帝国同士の間で開戦事由「敵対的買収」による戦争に勝利することで、他の企業帝国が持つ支社を奪うことができる。

犯罪の系譜

「犯罪の系譜」は、企業帝国だけが採用可能な特殊な国是で、この国是を採用した企業 (犯罪企業) とその支社は、通常とは性質が大きく異なる。
犯罪企業の支社は開設される側にとって、迷惑な存在である。

通常の企業との違い：

• 犯罪企業というだけで、全ての帝国からの外交態度に-25のペナルティを受ける。
• 支社の開設に、相手国との提携を必要としない。ただし支社を開設すると開設先の帝国からの外交態度が悪化する。
• 支社価値の算出は通常企業と同じだがそれに加えて、支社惑星上の犯罪が大きいほど、支社価値は高くなる。
  また、職業「犯罪者」に就業したPOPは-5の交易価値を産出するが、それと同時に犯罪企業への交易価値を+5して支社価値への影響を相殺する。これにより、犯罪者が増えても犯罪企業の収入は減少しない。
• 犯罪企業特有の企業建造物は、惑星上の犯罪を大きくする効果を持っている。
• 支社惑星上の犯罪が低くなると、支社が閉鎖に追い込まれるイベントが発生することがある。

他国との協調を必要としないので、排他主義と企業を両立させたい場合には、犯罪の系譜は都合がよい。

犯罪企業の企業建造物

惑星の種別によっては、建造できない場合がある。例えば、軌道上居住地やリングワールドの上に無謀な試掘場は建造できない。

名称	効果			建造コスト		維持費	条件
	犯罪	惑星側	企業側
地下クラブ	40	快適度+10	+10	800	480	なし	惑星固有
無謀な試掘場	25	+5	+10	500	360	2	－
バイオ再加工プラント	25	+5	+10	500	360	2	－
秘密ドラッグ研究所	25	+5	+6	500	360	2	－
スクラップヤード	25	+5	+3	500	360	2	－
海賊の避難所	40	兵士+1 地上軍初期経験値+100	宇宙軍許容量+10	500	360	2	－
犯罪組織のフロント企業	40	事務員+2	+6	800	480	2	惑星固有
違法な研究所	40	事務員+2	+6	800	480	3	惑星固有
密輸者の宇宙港	50	豪商+1 支社価値+25%	(支社価値増加による収入増加)	800	480	3	惑星固有
暴力の聖堂	25	繁栄の伝道者+2 精神主義への魅力+25%	(国是「大衆の福音」との相乗効果)	500	360	2	惑星固有 企業が国是「大衆の福音」を持つ
情報操作センター	40	事務員+2 統治志向への魅力-25%	最大浸透度+5	800	480	3	惑星固有 テクノロジー「異星人外交」 首都建造物が「惑星首都」以上である
異星旅行代理店	－	+5%	外部からの移住+25%	1,000 50	600	5 1	惑星固有 テクノロジー「異星旅行代理店」 POP数が25以上である
高級リゾート	－	+5%	快適度+10%	1,000 50	600	5 1	惑星固有 テクノロジー「高級娯楽プログラム」 POP数が25以上である
帝国特権港 (詳細)	－	支社価値+25%	+8 経済力による外交発言力+5%	1,000	600	なし	惑星固有 銀河皇帝であるか勅許を得ている
騎士団催事場	－	快適度+10	+10 騎士団の探求の進捗+0.01/月	800	480	なし	惑星固有 起源「汚毒神の騎士」 POP数が50以上である

職業の詳細：

職業の詳細：

階級と職業名	産出
事務員	4、快適度2
兵士	防衛軍3、宇宙軍許容量4
繁栄の伝道者	快適度3、3、1
豪商	8、快適度5

犯罪企業の支社の強制閉鎖

犯罪企業の支社がある惑星の犯罪が1.0%未満の場合、支社が強制的に閉鎖されるイベントが発生することがある。
毎月5%の確率で、銀河全体の中から条件にあてはまる支社が一つ閉鎖される。

このイベントが発生するとその惑星には10年間、犯罪企業の支社を再開設できない。
また、支社を閉鎖された犯罪企業は10年間、他の支社を強制閉鎖されなくなる。このことから、10年に一回以上のペースで支社を開設しているのなら、支社の数は減らない。

犯罪企業側の対策として、犯罪の発生量が高い企業建造物を優先して建造する。建造物のうち「密輸者の宇宙港」は、犯罪の発生量が最も高い。
また、支社価値が低い惑星にも支社を開設することで、本命の価値が高い支社が閉鎖される確率を下げることができる。

支社を作られた側の犯罪支社対策

犯罪支社が自国に出現すると犯罪が非常に大きくなる。
対策手段はいくつか考えられる。

• 犯罪の撲滅
  警察署を建てて法務執行官を雇用するなどして、犯罪を抑え込む方針。
  犯罪が10%以上の場合はディシジョン「犯罪抑止作戦を開始」を使用すると職業による防犯効果が上昇する。
  企業建造物は4つまでしか建造できないので、リソースさえ十分なら司法側が必ず勝てる。
  クールダウン期間の関係上、犯罪を撲滅しても支社価値を下げたり一時的に閉鎖に追い込むことしかできず、犯罪企業を完全に追い出すことはできない。
  
  
• 犯罪との共生
  犯罪の抑止を断念し、悪影響を最小限に抑える方針。
  ディシジョン「犯罪組織の支配者と交渉する」を使用すると、犯罪の悪影響が最小限になる。
  具体的には安定度が+10され、犯罪に関するイベントが一切発生しなくなる。POPが犯罪者になることだけは抑止できない。
  警察署が一切不要になるので、その分だけ建造物スロットを多く利用できる。
  
  
• 犯罪企業と戦争をする
  最終的な解決策。
  • 開戦事由「収用」による戦争で現状追認以上の結果を出せば支社を一掃できる。
  • 開戦理由「イデオロギー」で降伏させることができれば、相手は自国と同じ統治形態に変わるので支社も消滅する。
  • 戦争で犯罪企業を滅ぼしてしまえば当然支社も消滅し、復活もしない。
    
    
• 企業の性質を利用した対策
  企業に関するルールを利用して犯罪支社を追い出す方法。
  • 一般企業の支社を誘致する
    犯罪結社でない企業と提携を結び、その支社を誘致する。
    そうすると、同じ惑星に異なる企業の支社は同時に存在できないので、犯罪支社は出現しなくなる。
    
    
  • 統治形態を企業に変更する
    自身が企業になってしまえば、いかなる企業の支社も国内に存在できなくなる。
    犯罪支社を追い出すためだけに統治形態を変更するわけにもいかないが、他にメリットがある (友好国が多く、そこに支社を建てて多大な利益が期待できる場合) なら検討する余地がある。
    
    
• (対策上の悪手)
  犯罪結社を従属国にしたり、連邦に招待しても支社の進出は抑止できない。それどころか、戦争に訴えるという手段を失ってしまう。(従属国の統合という手段はある。)

帝国特権港

帝国特権港は特殊な企業建造物で、建造するには銀河帝国から勅許を得ているか企業帝国自身が銀河皇帝の場合のみ、他の銀河帝国参加国の惑星上に建造できる。
銀河帝国内に存在する帝国特権港の数に応じて、銀河皇帝は毎月エネルギー通貨を10～100得る (帝国補正「帝国特権港」という形で得る)。
ただし、企業帝国自身が銀河皇帝の場合、自分で建てた帝国特権港は数に含まない。

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